8日午前の日経平均株価は前週末比18円16銭安の2万1789円34銭と小幅に反落した。前週末の世界的な株高の流れを引き継いで朝方は堅調に推移した。
寄り付き直後には２万1900円55銭（前週末比93円05銭高）と約4カ月ぶりの高値を付けた。前週は値を下げていた食品などの内需関連株で上昇が目立った。
また、リビア情勢の不安定化などで原油価格が上昇したため、エネルギー関連株が買われた。
買い一巡後は下げに転じた。国内の機関投資家や個人投資家による利益確定売りが徐々に優勢になった。半導体関連株などの売りが目立った。
その後、中国・上海総合指数高を支えに小高い水準に持ち直す場面もあったが、買いは続かず、前引けにかけて小安い水準で推移した。
市場からは「利益確定売りに下げに転じた後、上海株高で買い戻しを誘ったが、円が強含み時間外取引の米株先物がマイナスで戻れない状態だ。週末SQ（特別清算指数）算出に向けて売り買いが交錯し、上下に揺れる可能性がある」との声が聞かれた。
前引け時点の東証1部の売買代金は概算で9041億円と1兆円を割り込む閑散商状だった。
売買高は5億4067万株。東証1部の値下がり銘柄数は1331と、全体の約6割を占めた。値上がりは702、変わらずは100銘柄だった。
東証株価指数（TOPIX）は5.50ポイント安の1620.25となった。
業種別では33業種中9業種が値上がり。1位は鉱業で、以下、石油・石炭、不動産、電気・ガスが続いた。値下がり上位には保険、銀行、海運が並んだ。
個別では、5日に2019年2月期の連結純利益が減益だったと発表したイオンが売られた。任天堂が軟調、東京エレクトロンも売りに押された。武田薬品工業も冴えない。りそなHDや三菱UFJなどの金融株も下落した。かんぽ生命は反落した。サムティ、エムアップ、ナブテスコなどの下げが目立つほか、ツガミも下落した。
半面、楽天が商いを伴い大きく上昇、ファーストリテイリング、キーエンスなどの値がさ株も堅調。オンワードホールディングスが物色人気となり、ソースネクストも売買代金を膨らませ高い。国際石開帝石やJXTGなどの石油関連株が買われた。曙ブレーキ工業も大商いで上昇した。
東証2部株価指数は前週末比1.56ポイント高の6971.63ポイントと7日続伸した。
出来高3498万株。値上がり銘柄数は204、値下がり銘柄数は170となった。
個別では、エスプール、北海道コカ・コーラボトリング、魚喜、カワニシホールディングス、サトウ食品工業など21銘柄が年初来高値を更新した。セーラー万年筆、リミックスポイント、東海ソフト、セントラル総合開発、パルステック工業が買われた。
一方、あじかん、ケー・エフ・シー、京福電気鉄道が年初来安値を更新した。川本産業、NTTデータ・イントラマート、日本アビオニクス、グローバルダイニング、昭和飛行機工業が売られた。
