5日午前の日経平均株価は反落し、午前終値は前日比168円62銭（0.42%）安の3万9940円61銭だった。
きょう前場は、値がさハイテク株を中心に売りに押される銘柄が多く、日経平均は下値を試す展開となった。前日の米国株市場でNYダウなど主要株価指数が揃って下落した流れを引き継いで、目先利益確定の売りを誘う地合いに。ただ、外国為替市場で1ドル=150円台半ばの推移と円安方向に振れていることで、下値では押し目買いの動きも観測され、売り一巡後は下げ渋った。また、海外投資家とみられる買いが建設株など内需セクターに流入したことも全体相場を支えている。個別株ベースでは値上がり銘柄数が値下がりを上回り、TOPIXはプラス圏で前場の取引を終えている。
日経平均は10時半頃に270円ほど下げる場面があった。前日までの急ピッチな上昇で短期的な過熱感が意識され、半導体関連など幅広い銘柄に売りが広がった。アドテストが一時5%安となり、日経平均を押し下げた。一時上昇に転じた東エレクも次第に売りに押され、下落して午前の取引を終えた。
海外投資家を中心に日本株の先高観も根強く、節目の4万円を下回る場面ではファストリなど一部主力株に押し目買いが入った。大林組や大成建、鹿島など建設株の上昇が目立った。大林組が年間配当の引き上げを4日に発表したことで同業他社にも株主還元策の強化の動きが広がるとの見方から買いが入ったとみられる。10時半過ぎから三菱UFJなどメガバンクが強含み、割安株を物色する動きが見て取れた。
値がさ半導体株の下落によって日経平均は前日比マイナス圏で推移しているが、規模別株価指数では、大型、中型、小型総じて上昇しており、TOPIXは切り返すなど東京株式市場全体の地合いは良好だ。日経平均は短期的な過熱感が意識されていたことから今日の下落はいい調整とも言えよう。今晩は米国を中心に重要な経済指標の発表やパウエルFRB議長の議会証言を控えていることから、為替は動きにくい。後場の日経平均は、4万円水準での静かな推移となると想定される。
東証株価指数（TOPIX）は反発した。前引けは3.81ポイント高の2710.09と一時、昨年来高値を上回った。JPXプライム150指数は反落した。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆5715億円、売買高は8億8159万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は795、値上がりは813、横ばいは49だった。
業種別株価指数（33業種）ではサービス業、倉庫・運輸関連業、海運業などが下落した。上昇は建設業、鉱業など。
個別では、レーザーテック、東京エレクトロン、信越化、アドバンテストなどが売り優勢となったほか、ダイキン、京セラ、川崎汽船も軟調。東京電力ホールディングスも値を下げた。内田洋行が急落、日本新薬も大幅安。ディー・エヌ・エーの下げも目立っている。
半面、さくらインターネットが続急騰、ディスコが逆行高で目を引く。三井E&Sも物色人気。三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクが堅調、豊田通商、NTTデータ、ニトリHD、コマツ、日本製鉄もしっかり。大林組が大きく買われ、クロスキャットは連日ストップ高で値上がり率トップに。ZOZOも大幅高だった。
