26日前引けの日経平均株価は反落した。前日比152円34銭安の2万2155円24銭で取引を終了した。東証株価指数（TOPIX）は12.68ポイント安の1607.60だった。
明日27日からの10連休を目前にして全般買い手控え姿勢が強まるなか、米半導体株安が嫌気され、東エレクなどの関連株に売りが波及した。中国で景気対策への期待が後退したとして上海株式相場が軟調に推移していることも投資家心理を冷やした。
25日に主な半導体銘柄で構成する米フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が下落したほか、取引終了後に四半期決算を発表したインテルが時間外取引で大幅安となった。
半導体関連銘柄に安いものが目立っている。今期業績の大幅減益予想が嫌気されアドバンテストが一時前日比10％超と急落したほか、東京エレクトロンやSCREENホールディングス、SUMCO、信越化学工業などが値を下げ、日経平均は下げ幅を一時200円あまりに広げた。
ただ、前引けにかけ下げ渋った。外国為替市場で円相場が1ドル=111円台後半まで伸び悩んだことに歩調を合わせて、株価指数先物に断続的な買いが入った。市場では「10連休前とあって日計り取引が多く、下値が堅いとみた個人やヘッジファンドなどの一部が先物を買い戻したようだ」との声が聞かれた。
前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆2073億円、売買高は6億3255万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1692と、全体の8割弱を占めた。値上がりは384、変わらずは63だった。
JPX日経インデックス400も反落した。
業種別では33業種中30業種が下落し、上昇は海運、精密機器、医薬品の3業種にとどまった。値下がり1位は非鉄金属で、以下、鉄鋼、金属製品、証券・商品、石油・石炭、電気機器と並んだ。
個別銘柄では、次世代通信規格「5G」関連とされるアンリツは15%あまり急落した。ファナックや安川電、日立建機といった中国関連が下げたほか、任天堂も売りが優勢だった。
ZOZO、オリエンタルランド、昭和電工、オムロン、シャープが売られている。
半面、19年3月期の連結最終利益予想を上方修正した森永乳業をはじめ、京セラ、ヤフー、第一三共、日野自動車が堅調な推移となっている。郵船や商船三井が高い。第一三共、ファストリが上昇した。
東証2部株価指数は3日ぶり反落した。前日比24.77ポイント安の6870.31ポイントだった。
出来高2587万株。値上がり銘柄数は127、値下がり銘柄数は262となった。
個別ではKHC、クレアホールディングス、ワイズテーブルコーポレーション、ファーマフーズ、ケー・エフ・シーなど18銘柄が年初来安値を更新した。アクロディア、エスティック、キャピタル・アセット・プランニング、天昇電気工業、東邦化学工業が売られた。
一方、エプコ、スリープログループ、北日本紡績、鶴弥、ASTIなど7銘柄が年初来高値を更新した。ICDAホールディングス、大丸エナウィン、浜井産業、マイスターエンジニアリング、日本精鉱が買われた。
