東証グロース(大引け)=値下がり優勢、中東情勢への不安再燃

23日大引けの東証グロース市場は直近安値を割り込んだ。中東情勢への不安再燃で東京株式市場が大きく下落しており、グロース市場も幅広い銘柄が売られた。

景気の先行き不透明感が強まっているとあって、PER(株価収益率)の高いグロース(成長)銘柄が多い新興株は相対的な割高感が意識されやすかった。

23日の大阪取引所で、東証グロース市場250指数先物は売買を一時中断する「サーキットブレーカー」が発動される場面があった。

グロース250や東証株価指数(TOPIX)が75日移動平均を下回り、「年明け以降に買い付けた分は平均して損失が生じている状態で、個人の心理も下向きになりやすかった」とされる。「きょうは中小型株の個別物色もあまり目立たなかった」といい、ストップ高のステラファーマも売買代金は連休前より少なかった。

東証グロース市場250指数は大幅に続落した。終値は前営業日比39.70ポイント安の705.16だった。

グロース250とグロースCoreは急落した。

値上がり銘柄数66、値下がり銘柄数527と、値下がりが優勢だった。

個別では、シンカ、イメージ情報開発、ステラファーマ、アスタリスク、ピアズがストップ高。インフォメティスは一時ストップ高と値を飛ばした。アミタホールディングス、リファインバースグループ、アーキテクツ・スタジオ・ジャパン、アイズ、ジェイックが買われた。

 一方、ソフトフロントホールディングス、スマサポがストップ安。Institution for a Global Societyは一時ストップ安と急落した。JSH、ダイブ、インテグループ、MFS、キッズスターなど69銘柄は昨年来安値を更新。EduLab、ブレインズテクノロジー、QDレーザ、グローム・ホールディングス、データセクションが売られた。

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