東京株式(寄り付き)=大幅反発、トランプ発言受け中東有事への不安心理後退

24日の日経平均株価は反発で始まった。始値は前日比865円11銭高の5万2380円60銭。

中東有事のカギを握るホルムズ海峡を巡る思惑に振り回される展開が続いている。前日はトランプ米大統領がイランの発電所やエネルギーインフラすべてに対する軍事攻撃を「5日間延期するよう指示した」と表明し、これを受け欧米株市場で空売り買い戻しや値ごろ感からの押し目買いを一気に誘発した。

ただ、NYダウは一時1100ドル超の上昇をみせるなど上げ幅も大きくなったが、後半は伸び悩んでいる。東京株式市場では欧米株同様にリスクオフの巻き戻しが進むことが予想され、日経平均は深押しした分だけ戻りも大きくなりそうだが、中東情勢は依然として不透明であり、取引時間中のニュースフローに左右される場面も想定されるだろう。

東証株価指数(TOPIX)は反発している。

個別では、アドテストや東エレク、ソフトバンクグループ(SBG)が高い。フジクラや住友電が上昇した。三井物やトヨタが買われた。一方、ベイカレントやZOZOが安い。

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