4日の日経平均株価は反落し、終値は前日比427円30銭安の5万4293円36銭だった。
前日の米国株市場でハイテク株中心に大きく下落したことを受け、朝方から日経平均は大きく下値を試す展開となった。
朝方に下げ幅が700円を超える場面があったが、その後は押し目買いを支えに底堅く推移した。前日に2000円あまりの上昇をみせ最高値を更新していたこともあり、目先利益確定売り圧力が強かった。先物主導の下落で半導体製造装置大手など日経平均への影響度の大きい銘柄の下げが目立った。
ただ、個別株の物色意欲は活発だった。値上がり銘柄数は1000を超え、プライム市場全体の67%を占めており、3銘柄のうち2銘柄は上昇した勘定となる。
4日は目先の利益を確保する目的の売りが出たが、衆院選を前に相場の先高期待が根強いなか、下値では押し目買いが入った。
外国為替市場で1ドル=156円台前半まで円安が進んだことも追い風となり、自動車株などに強い動きが目立つ。商社も買われた。なお、TOPIXは小幅ながら続伸して取引を終えている。
3日の米株式市場では人工知能（AI）がソフトウエアサービスを代替するとの懸念を背景に、マイクロソフトをはじめソフトウエアや半導体関連銘柄が下落。ナスダック総合株価指数は前日から1.4%下げた。東京株式市場でもアドバンテストや東京エレクトロンなど主力の半導体関連が売りに押され、日経平均を押し下げた。
日経平均は反落したが、前日の急騰の反動と考えれば当然の一服との見方が多い。また、指数は下落したとはいえ、東証プライム市場の値上がり銘柄数は1000を超えるなど、投資家の物色意欲は旺盛なうえ、心理的な節目の5万4000円近辺で戻りを強めてきたことも押し目買い意欲の強さを窺わせる形になった。ただし、米軍がアラビア海でイランの無人機を撃墜したと報じられ、地政学リスクへの警戒感も拭えないなか、過度な楽観は引き続き警戒しておく必要性がありそうだ。
東証株価指数（TOPIX）は続伸した。終値は前日比9.74ポイント高の3655.58だった。朝方は下げたがその後は持ち直す展開となった。JPXプライム150指数は反落し、10.05ポイント安の1518.35で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で8兆5794億円、売買高は28億3262万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は491、値上がりは1069、横ばいは39だった。
業種別株価指数（33業種）はその他製品、サービス業、情報・通信業などが下落。上昇は銀行業、鉱業、輸送用機器など。
個別では、売買代金2位にランクインした任天堂が大きく値を下げたほか、アドバンテストが安く、レーザーテックは大幅安となった。日立製作所、ソフトバンクグループ（SBG）、コナミGが売られ、イビデンが大幅下落で目を引く。このほかNECが急落、リクルートホールディングスもきつい下げとなっている。TISが値下がり率トップとなり、インフォマート、Sansan、ラクスなども大幅安となった。
半面、売買代金トップのキオクシアホールディングスはしっかり、同3位のフジクラが買われ、古河電気工業も値を飛ばした。住友金属鉱山が大幅上昇、トヨタ自動車も上値を追った。ヒロセ電機が急騰し値上がり率首位、平河ヒューテック、日鉄鉱業が大幅高、スカパーJSATホールディングスも急速人気化した。日本精工も物色人気。AREホールディングスの上げ足の強さも目立つ。ファナック、豊田通商、KDDIが上昇した。
