2025年最後の取引となった30日の東日経平均株価は小幅に続落した。午前の終値は前日比61円57銭（0.12%）安の5万0465円35銭
前日の米国株市場でNYダウ、ナスダック総合株価指数いずれも下落したことを受けリスク回避ムードとなった。大型株から小型株まで押しなべて売りに押されるものが目立っている。日経平均は一時300円以上下げる場面があったが、その後は半導体関連の一角に買い戻しが入るなどで下げ渋る形となった。
ニューヨーク銀先物の急落を発端にした貴金属価格の急落を受け、株式にも売りが波及したとの見方もある。
取引時間中に外国為替市場でドル高・円安方向に切り返す動きとなったことで、これが輸出セクターを中心に下支え効果をもたらしている。国内の長期金利も落ち着いた動きとなっており、不安心理が後退した面もあったようだ。
住友鉱は直近まで貴金属価格の高騰に連れ高していた反動で大きく下落した。
個別株の騰落では値下がり銘柄数が1000を超え、全体の６割以上を占めた。
東京株式市場でも利益確定や持ち高整理の売りが先行し、日経平均は300円あまり安い5万0100円台後半まで下落する場面があった。
東証株価指数（TOPIX）は反落した。前引けは前日比3.60ポイント（0.11%）安の3422.92だった。JPXプライム150指数は続落で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆6336億円、売買高は7億1499万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1020、値上がりは518、横ばいは65だった。
後場の日経平均株価は、方向感に乏しい展開が続くとの見通しとなろう。米国株安や円高圧力が重石となる可能性がある一方、前場の反発基調が下支え要因となるとの見方も出ている。為替や先物動向、国内外の経済指標発表など具体的な材料が不足する中で、出来高の低迷や年末要因による需給の薄さが相場の重さを助長する局面となる可能性が意識されよう。具体的な経済指標や企業決算の発表を控え、銘柄間の選別が進む展開となり得るとの見方がある。
業種別では、鉱業や石油・石炭製品、建設業などが堅調に推移した一方で、医薬品や情報・通信業、その他製品など多くの業種で下落が目立ち、特にサービス業や証券・商品先物取引業などで弱さが意識される展開となっている。
個別では売買代金首位となっているキオクシアホールディングスが軟調、ソフトバンクグループも売りに押された。住友金属鉱山が安く、任天堂も冴えない。GMOインターネットが急落、東邦亜鉛も大幅反落となった。
半面、売買代金上位のレーザーテックがしっかり。ディスコが上昇したほか、三井海洋開発も高い。ファーストリテイリングも頑強な値動き。株価低位のアドバンスクリエイトが２日連続のストップ高、ブイキューブも値を飛ばした。
