16日午前の日経平均株価は続落し、前引けは前週末比681円19銭安の5万3138円42銭だった。下げ幅は700円を超える場面があった。
きょう前場の東京株式市場は大荒れ模様の地合いとなった。朝方安く始まった後すぐに買い戻しが入り、プラス圏に浮上したが上値では売りが厚く急速に下値を探る展開になった。引き続き緊迫化する中東情勢を背景とした原油市況高騰に対する警戒感が、買いを手控えさせている。
今週は中銀ウィークで様子見ムードも漂うなか、先物主導の売りで日経平均は下げ幅を広げ、結局前場の安値圏で着地している。
国際原油指標のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物が日本時間16日朝、1バレル100ドルを1週間ぶりに超える場面があった。ドバイ国際空港がドローン衝突による火災の影響で運航を一時停止したと報じられたことも投資家心理を悪化させた。
市場関係者は「ロシアのウクライナ侵略を背景にした過去の原油高局面でも日本企業の1株当たり利益（EPS）への悪影響は限定的だったことから、足元の日本株の下落局面が長続きするとは想定していない」と話した。
後場の日経平均株価は、戻りの鈍い展開が続く公算が大きい。
米国・イスラエルとイランの軍事衝突の長期化による懸念は引き続き投資家心理の重荷となろう。今週は中銀ウィークとなるが、イラン戦争の行方に関心が集中する中、市場の注目度は高まりにくい。原油価格の先行き不確実性が高い中では、各国の総裁発言を受けて政策変更のタイミングを見極めていくことも難しそうだ。
19日には日米首脳会談が予定され、対米投融資に絡む分野の銘柄群に期待が盛り上がる場面は到来しよう。
東証株価指数（TOPIX）は続落した。前引けは41.87ポイント安の3587.16だった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で3兆2371億円、売買高は11億1453万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1067。値上がりは462、横ばいは63だった。
業種別では、非鉄金属、ゴム製品、ガラス・土石製品などが下落した一方で、水産・農林業、食料品、陸運業などが上昇した。
個別ではフジクラ、古河電気工業が急落、レーザーテック、アドバンテストも値を下げた。JX金属、三井金属、住友金属鉱山などの非鉄も安い。トリケミカル研究所、フィットイージーが急落した。
半面、東洋エンジニアリングがストップ高に張り付く人気。売買代金首位のキオクシアホールディングスもしっかり。三井海洋開発も買われた。イビデンも堅調。低位のジャパンディスプレイも急騰した。
