15日の日経平均株価は反落で始まった。始値は前日比301円83銭安の5万4039円40銭。
前日の米国株市場では中国がエヌビディア製AI半導体の輸入を許可していないことが伝わり、ハイテク株を中心に売り圧力が強まった。決算発表を行った大手銀行株の下落やイラン情勢を巡る地政学リスクも重荷となった。これを受け、東京株式市場も値下がりでスタート。
早期の衆院解散観測は引き続き相場の追い風となる一方、観測報道を受け日経平均は今週に入って急速に水準を切り上げ連日で過去最高値を更新しており、過熱感の高まりから目先上昇一服となる展開が想定されるだろう。
東証株価指数(TOPIX)は朝安後に上昇し、一時は前日に更新した最高値を上回った。
個別では、東エレクやソフトバンクグループ(SBG)、ファナックが下落している。
一方、信越化や中外薬、ソニーGが上昇している。
