26日の日経平均株価は3日続伸し、終値は前日比170円27銭高の5万8753円39銭だった。連日で過去最高値を更新した。
米エヌビディア<NVDA>が日本時間26日早朝に発表した25年11月~26年1月期(第4四半期)決算は売上高、1株利益が市場予想を上回った。同社株は時間外取引で一時4%を超す上昇となったが、買いは続かず一時マイナス圏に沈んだ。
エヌビディアが好決算を発表したこと自体は東京株式市場で株式相場の支援材料となり、先物主導で買われ朝方に日経平均は5万9000円台に乗せ、6万円の大台に接近した。ソフトウェア関連株の買い戻しが続いたほか、読売新聞による植田和男総裁へのインタビュー記事や日銀の高田創審議委員の講演内容を受け、日銀の利上げ観測が改めて広がったことを背景に銀行株が堅調だった。
前日に日経平均は1262円高となり、26日は寄り付き後に上げ幅が一時750円近くに拡大したとあって、短期的な過熱感も意識された。東証株価指数(TOPIX)は終始プラス圏を維持し最高値に接近。東証グロース市場250指数は1.8%を超す上昇となった。業種別指数ではサービス業が上昇率トップとなり、銀行業がこれに続いた。2月期末の配当権利落ちの影響がみられ、小売業は下落率トップとなった。
前日25日の米株式市場ではソフトウエア関連株などへの見直し買いが続き、ダウ工業株30種平均など主要株価指数はそろって上昇した。前日の米株高の流れを受け、東京市場でも野村総研やNEC、富士通、ベイカレントなどの関連銘柄に物色が向かった。外国為替市場での円安・ドル高傾向を背景にトヨタなど輸出株も買われた。
25日に米半導体大手エヌビディアが発表した四半期決算は、2025年11月〜26年1月期の売上高や26年2〜4月期の見通しが市場予想を上回った。もっとも、米時間外取引では株価が下げに転じる場面もあった。アドテストや東エレクなど指数寄与度の高い半導体関連への利益確定売りを促し、日経平均の重荷となった。市場では「エヌビディアの好決算が上値追いを後押しする材料にならず、様子見姿勢が強まった」との声が聞かれた。
東証株価指数（TOPIX）は3日続伸した。終値は37.18ポイント高の3880.34だった。JPXプライム150指数は続伸し、19.18ポイント高の1608.23で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で8兆8877億円、売買高は26億1312万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は905と全体の6割弱を占めた。値下がりは633、横ばいは53だった。
業種別株価指数（33業種）はサービス業、銀行業、情報・通信業などが上昇。下落は小売業、ガラス・土石製品、非鉄金属など。
個別では三菱UFJフィナンシャル・グループやみずほフィナンシャルグループ、第一生命ホールディングスが値を上げ、ソフトバンクグループ（SBG）やファナックが堅調推移。日立製作所やIHIが株価水準を切り上げ、NECや野村総合研究所が急伸。フジクラが底堅く、長期金利の上昇で三菱UFJなど銀行株も高い。ユニチカや電通総研、東洋紡が値を飛ばし、大阪チタニウムテクノロジーズとテクセンドフォトマスクが急騰。東邦チタニウムがストップ高に買われた。
半面、キオクシアホールディングスや住友金属鉱山が冴えない展開。アドバンテストや東京エレクトロンが軟調だったほか、住友電気工業や日東紡績、東洋エンジニアリングが下値を探り、高島屋が売られ、イオンや良品計画など小売り関連の一角も下げた。松屋と楽天銀行が大幅安となった。
