9日の日経平均株価は3営業日ぶりに反落し、終値は前週末比2892円12銭安の5万2728円72銭だった。
下げ幅は「令和のブラックマンデー」となった2024年8月5日以来1年7カ月ぶりの大きさ。過去3番目の下げ幅。
きょうは売り圧力が一気に高まった。前週末の欧州株市場が全面安に売り込まれたほか、米国株市場でもNYダウが一時900ドルを上回る下げとなり、これを受けてリスク許容度の低下した海外投資家の売りや、先物を絡めたインデックス売りが集中した。トランプ米大統領が自身のSNSにイランとの合意は「無条件降伏以外にはありえない」と投稿し、地上戦も辞さずの構えをみせており、軍事衝突の長期化を懸念するムードが強まっている。
そうしたなか、WTI原油先物価格が一時1バレル=120ドル台に迫る暴騰となり、これが投資家の不安心理を煽る格好となった。一方、外国為替市場では1ドル=158円台後半まで円安が進んだが、ハイテク株の下支えにはならなかった。日経平均は大引けにかけて下げ渋ったものの、5万2000円台で着地した。プライム市場全体の9割の銘柄が下落した。
市場では「日本株は年初から米国株以上に上昇してきたのもあって、イラン情勢の不透明感を受けた利益確定売りが出やすい」との声が聞かれた。
大引けにかけては日経平均は下げ渋った。下値で押し目買いが入ったほか、主要7カ国（G7）財務相が原油高騰に対応するため備蓄の共同放出の可能性を協議すると伝わり、原油相場が伸び悩んだのが相場を支えた。
TOPIXは3営業日ぶりに反落した。終値は141.09ポイント安の3575.84だった。下落率は一時6%を超えた。JPXプライム150指数も3営業日ぶりに反落し、55.53ポイント安の1490.63で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で9兆6756億円、売買高は36億8477万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1434。値上がりは134、横ばいは27だった。
業種別株価指数は33業種すべて値下がり。非鉄金属、ガラス・土石製品、機械、電気機器のほか、精密機器、化学の下落も目立った。
個別では、7300億円弱の群を抜く売買代金をこなしたキオクシアホールディングスが急落したほか、アドバンテスト、ディスコ、東京エレクトロンなど大手半導体製造装置メーカーが大きく値を下げた。フジクラ、古河電気工業など電線株の下げも目立つ。ソフトバンクグループが大幅安、JX金属も急落した。三菱重工業、川崎重工業など防衛関連が売られ、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループなどのメガバンクも下値を探った。日東紡績、芝浦メカトロニクスの下げの大きさも際立つ。
半面、原油高騰を背景にINPEXが小じっかり、買収報道のあったロームが大幅高に買われた。日本郵船が小高く、JR東日本も堅調。アイルも値を上げた。このほか、サイバーエージェント、ブロードリーフなども上値を追った。ローム、セコム、OLCは上げた。
