4日の日経平均株価は大幅に3日続落し、終値は前日比2033円51銭安の5万4245円54銭だった。2月5日以来およそ1カ月ぶりの安値で、同月の衆院選投開票後の上昇分を帳消しにした。下落幅は2025年4月7日（2644円）以来の大きさ。
きょうは主力大型株から中小型株までほぼ全面安に近い形で売り込まれた。日経平均は一時5万3000円台まで売り込まれ、終値では5万4000円台に戻したものの、昨年4月上旬以来となる2000円強の大幅下落で着地した。
米国とイスラエルによるイランへの軍事攻撃を嫌気する売りが加速したほか、先物主導の売りが投資マインドを冷やした。膨張していた信用買い残も重荷となり、一部の銘柄には追い証回避の売りも誘発し下げを助長している。アジア株市場が全面安で、米株価指数先物も下落しており、リスクオフムードが常に強かった。
中東情勢の緊迫化やエネルギー価格高騰への懸念を背景に、海外投資家を中心とした株価指数先物への売りが優勢だった。ボラティリティー（相場変動率）の上昇も日本株売りに拍車をかけ、下げ幅は一時2600円を超えた。
前日のNYダウ工業株30種平均など主要株価指数は下落した。米国とイスラエル、イランによる交戦が長期化する可能性が意識された。米株安の流れを受け、4日の東京市場では主力の半導体関連や景気敏感など幅広い銘柄に売りが優勢となった。日本時間4日のアジア株や米株価指数先物が軟調に推移したことも投資家心理を冷やした。
午前の中ごろから日経平均は下げ足を早め、午後には一段安となった。日経平均の予想変動率を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）が一時64台まで上昇し、24年8月以来の高水準となった。相場の変動率上昇を受け、変動率に応じて資産を配分する「リスク・パリティー戦略」の投資家による日本株の保有を減らす動きが強まった。
日経平均は下げ渋る場面もあった。日本株の下落が続いたことで、好業績が期待できる銘柄を中心に地域金融機関や個人による押し目買いが入った。野村総研など最近まで軟調だったソフトウエア関連に物色が向かったことも相場全体を下支えした。
業種別株価指数は33業種すべて下落し、石油・石炭製品、非鉄金属、卸売業、鉱業、銀行業、機械などの下落率が大きかった。
東証株価指数（TOPIX）は3日続落した。終値は138.50ポイント安の3633.67で、2月2日以来の安値となった。JPXプライム150指数は3日続落し、47.53ポイント（3.05%）安の1508.98で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で10兆5696億円と2月13日以来の大きさ。売買高は34億4286万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1449と全体の9割を占めた。値上がりは124、横ばいは22だった。
個別では、売買代金で群を抜くキオクシアホールディングスが安く、フジクラ、古河電気工業など電線株も売られた。アドバンテスト、ディスコといった半導体製造装置関連株への売りも目立つ。JX金属が急落、ソフトバンクグループ（SBG）も大きく水準を切り下げた。石油関連や非鉄、商社、銀行の下げも目立った。三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクも下値模索が続いている。協和キリンがストップ安、日鉄鉱業が急落。大阪チタニウムテクノロジーズも大幅安となった。
半面、任天堂が堅調、ニデックも買い戻しが優勢だった。サンリオがしっかり、ユニチカも物色人気を集めた。TOKYO BASEが大幅高、ギフティも値を飛ばした。ベイカレントが大きく水準を切り上げ、ZOZO、オリエンタルランドなども上昇した。
