5日の日経平均株価は4営業日ぶりに反発し、終値は前日比1032円52銭高の5万5278円06銭だった。上げ幅は一時2300円を超えた。
前日までの3日続落で4600円あまり下落していた反動で、自律反発狙いの買いが優勢だった。中東情勢を巡る警戒がいったん薄れ、前日の米欧株式相場が上昇。5日のアジア市場で、前日に急落した韓国総合株価指数(KOSPI)や台湾加権指数をはじめ主要株価指数が総じて堅調だったことも日本株相場の支えになった。
4日の米国市場ではイランの情報機関が停戦協議に向けて米中央情報局(CIA)に接触していたとの報道や、市場予想を上回る経済指標の発表があり、投資家のリスク許容度が改善した。主要株価3指数はそろって上昇し、東京株式市場でも主力株に買い戻しが入った。石油関連株や金融株の上げが目立ち、日経平均は一時5万6000円台に乗せた。
中国では全国人民代表大会(全人代)が開幕。今年の成長率の目標を4.5~5%とし、25年の「5%前後」から引き下げたことを背景に、外需関連株の一角への戻り売りを促した。
クウェート沖でタンカーが爆発したと伝わるなど、中東情勢に対する警戒感が根強く残るなかで、アジア時間で米原油先物相場は上昇し、米株価指数先物に下押し圧力が掛かった。日経平均は後場に入り上げ幅を一時664円まで縮小するなど、荒い動きをみせた。
東証プライム市場の値上がり銘柄数は全体のおよそ9割と、ほぼ全面高の展開だった。米紙ニューヨーク・タイムズ(NYT)は4日、イランの情報機関が攻撃を受けた翌日に米中央情報局(CIA)と間接的に接触していたと報じた。停戦の条件などを議論することを求めていたといい、米・イスラエルとイランの対立が長期化するとの懸念がやや後退した。
一方で米メディアによると、イラン側はNYTの報道を否定しているとも伝わり、中東を巡る不透明感はなお強い。米国・イスラエルとイランの応酬も続き、4日には米潜水艦がイランの軍艦を撃沈したことが明らかになった。ロイター通信は、イランが現地時間5日早朝にイスラエルに対して大規模なミサイル攻撃を実施したと報じた。
エネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡も封鎖されたままで、物流停滞や原油高を通じたインフレ圧力の強まりなど経済への影響も懸念される。
日経平均は上値では戻り待ちの売りに押され、午後は伸び悩んだ。市場関係者は「イラン軍事衝突の収束のメドが立っていないなか、マクロ系ファンドやロングオンリー(買い持ち専門)の投資家は年初から日本株の買い持ち高を積み上げていただけに、引き続き日本株などリスク資産を圧縮する動きを強めていた」と話した。
東証株価指数(TOPIX)は4営業日ぶりに反発した。終値は69.00ポイント高の3702.67だった。JPXプライム150指数も4営業日ぶりに反発し、27.76ポイント高の1536.74で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で9兆686億円、売買高は27億7746万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1423。値下がりは157、横ばいは15だった。
業種別株価指数（33業種）は、鉱業、石油・石炭製品、銀行業などが上昇。下落は空運業、その他製品、食料品など。
個別では、キオクシアホールディングスが売買代金トップで値を飛ばし、フジクラや古河電気工業、アドバンテストが頑強。みずほフィナンシャルグループや日東紡績が株価水準を大きく切り上げたほか、信越化学工業や三菱重工業、INPEXが値を上げ、TOKYO BASEやブイキューブ、アステリアが急伸。メイコーやマルマエが高い。
半面、任天堂やソニーグループが冴えない展開。トヨタ自動車とホンダが安値引けとなり、花王やオリエンタルランド、大成建設が軟調推移。ニトリホールディングスやアシックスが下値を探り、カプコンが大幅安となった。
