27日午前の日経平均株価は反落し、午前終値は前日比225円30銭安の5万8528円09銭だった。
前日の米株式市場では、ナスダック指数が下落した。エヌビディア<NVDA>の決算は好調だったものの同社の株価は下落したことから、半導体などハイテク株が売られた。これを受けた東京市場も日経平均株価は下落してスタート。アドバンテストなど半導体関連株が売られるなか、日経平均株価の下げ幅は一時600円を超えた。
ただ、下値には買いが入り売り一巡後は下げ渋った。ハイテク株以外は堅調で石油や建設、鉄鋼などが高く、東証プライム市場の8割超の銘柄は値を上げた。TOPIXは上昇し最高値を上回って推移している。
前日の米ハイテク株安を背景に、東京株式市場でもアドテストなど半導体関連株が軒並み売られた。前日の米株式市場では人工知能（AI）投資などの変化を巡る不透明感がくすぶるなか、25日に決算を発表した米エヌビディアが一部の投資家の高い期待に応えられなかったとの見方で売られた。米ハイテク株安の流れを受け、東京市場でも朝方から半導体関連の軟調さが目立った。
日経平均は週初から続伸し、連日で最高値を更新していたことから、短期的な過熱感を警戒した利益確定目的の売りも重荷となった。海外短期筋とみられる株価指数先物への売りも断続的に出て、日経平均は先物主導で下落した。もっとも、高市早苗内閣の経済政策による日本株の先高観は根強く、東証株価指数（TOPIX）は朝安後上昇に転じ、最高値を上回った。大和証券の細井秀司シニアストラテジストは「今の日本株を正しくみるには日経平均ではなく、TOPIXをみるべき。下げたところで買いたい投資家は少なくない」との見方を示した。
TOPIXは続伸した。前引けは32.40ポイント高の3912.74だった。JPXプライム150指数は続伸し、12.27ポイント高の1620.50で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で3兆6866億円、売買高は10億9041万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は243。値上がりは1323、横ばいは29だった。
業種別株価指数（33業種）は建設業、石油・石炭製品、その他製品、鉱業が上昇率上位。下落は精密機器、非鉄金属の2業種。
個別銘柄では、東京エレクトロンやソフトバンクグループ、キオクシアホールディングス、ディスコが安く、フジクラや古河電気工業が下落。JX金属や日東紡績が売られた。
半面、ソニーグループや任天堂、NECが高く、住友金属鉱山や三井金属が値を上げた。
