今週の新興市場では、マザーズ指数が3週ぶりの大幅下落となった。2月18日の取引時間中には2020年4月14日以来、およそ1年10カ月ぶりに700ptを下回る場面があった。
米国で1月の消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回る伸びとなるなど、引き続きインフレと金融引き締めへの警戒感がくすぶり、マザーズ銘柄などのグロース（成長）株は売られる場面が多かった。
また、緊迫するウクライナ情勢も地政学リスクに敏感な個人投資家のセンチメントを悪化させた。なお、週間の騰落率は、日経平均が-2.1％であったのに対して、マザーズ指数は-8.6％、日経ジャスダック平均は-2.1％だった。
来週の新興市場では、引き続き米インフレ・金融引き締め観測やウクライナ情勢を巡り不安定な相場展開となりそうだ。ウクライナ関連では来週、米ロ外相が会談する予定だが、バイデン米大統領は「ロシアのプーチン大統領がウクライナ侵攻決断と確信」などと発言しており、金融市場も警戒感が拭えないだろう。
米国で相次ぎ発表される住宅関連統計なども注目されそうだ。マザーズは個人・外国人といった純投資家が取引主体のため、市場センチメントの影響を受けやすい。
マザーズでは時価総額1000億円超の銘柄が5社まで減り、金融引き締め観測による投資マネー退潮の影響も鮮明だ。それでもレバレッジの縮小などはなお過渡期だろう。いきおい主力株は敬遠され、値動きの軽い小型の材料株やIPO銘柄に物色が向きがちとなるだろう。
