26日午前の日経平均株価は小幅に反発し、前日比7円91銭高の2万6685円71銭で終えた。
きょう前場は、方向感の定まらない動きとなった。前日の米国株市場ではNYダウ、ナスダック総合株価指数ともに堅調な値動きを示し、NYダウは4連騰となったことで市場心理が改善したが、半導体関連が売られたことで全体の地合いを悪くした。朝方は上値指向だったが、前場後半から急速に伸び悩み、一時は下げに転じる場面もあった。前引けにかけ再浮上したが上げ幅はわずかにとどまっている。
25日公表の5月開催の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨は市場が想定した内容にとどまったと受け止められた。同日の米株式市場では割安感や値ごろ感が出たとみられた銘柄に買いが入った。東京株式市場でもこの流れを引き継ぎ、幅広い銘柄の買いにつながった。経済活動の再開に向けた動きも引き続き支えとなり、不動産や鉄道、小売りといった内需関連の一部が買われた。
2万7000円に近づくと、上値の重さが意識されやすい。4月以降の日経平均の価格帯別売買高では、2万6500～2万7000円が多くなっている。「主力銘柄が上昇する場面では戻り待ちの売りが出やすく、指数の上値を抑える要因になっている」との見方があった。
25日に米半導体大手のエヌビディアが発表した5～7月期の売上高見通しが市場予想に届かなかった。エヌビディア株が同日夕の時間外取引で大幅に下落し、東京株式市場でも値がさの半導体関連銘柄の一部の売りにつながった。東エレクとアドテストの2銘柄で指数を69円ほど押し下げた。
日経平均は午前中ごろから失速し一時マイナスに転じるなど、前日の米国株高の流れに乗り切れていない。チャートでは、集中する25日、75日移動平均線に引き続き上値を抑えられる格好となっており、上値切り下げトレンドを脱する兆候すら見せることができていない。
東証株価指数（TOPIX）は反発した。午前終値は前日比6.08ポイント高の1882.66だった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆3869億円、売買高は5億5008万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1369と、全体の約7割を占めた。値下がりは421、変わらずは47だった。
業種別株価指数（33業種）は空運業、不動産業、ガラス・土石製品、陸運業などが上昇。非鉄金属、電気機器などは下落した。
個別では、ソフトバンクグループ、ソニーグループがしっかり。川崎汽船が高く、ファーストリテイリングも上昇した。FPGが急騰、ギフティ、ビジョンなども値を飛ばした。
三井不やJフロント、SUBARUが買われた。京王や川崎汽、ANAHDの上げも目立った。
半面、東京エレクトロンが大幅安、レーザーテックも軟調。村田製作所も値を下げた。ディー・エヌ・エーが急落、三菱電機、三井金の下げも目立った。日本ペイントホールディングスも売りが優勢だった。
