7日午前の日経平均株価は大幅に反発し、前日比348円11銭高の2万3552円97銭で前場を終えた。
きょう前場は買い優勢の展開で日経平均は前日の下げ分を８割方取り戻す格好となった。前日の米国株市場ではNYダウなど主要株指数が開始直後は売られたものの、その後は徐々に水準を切り上げ高く引けたことで、買い安心感が広がった。
中東情勢の緊迫化が世界的な株安につながるとの警戒感が和らぎ、幅広い銘柄に押し目買いが先行した。その後は短期志向の海外投資家による株価指数先物への買い戻しが断続的に入り、一本調子で上げ幅を拡大した。
原油先物相場の上昇が一服したことを受けて投資家のリスク回避姿勢が後退し、68ドル高で終えた。円相場は1ドル=108円台半ばと円高・ドル安進行も一服。日経平均は前日の大発会で451円安と大幅に下落していた反動も戻りの大きさにつながった。
市場では、中東情勢について「さらなるエスカレートはみられない」として、ひとまず株を買い戻す動きにつながった。また、新年に入り、海外勢が新たな運用資金を投資する動きがみられるとの指摘も出ていた。
「中東情勢はまだ不透明感が大きい」との声もあったものの、為替がじりじりと円安に進んだことで日経平均株価の上昇幅も広がった。
前引け時点の東証1部の売買代金は概算で9475億円、売買高は5億3599万株だった。JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も反発した。
東証1部の値上がり銘柄数は1940と、全体の9割近くを占めた。値下がりは158、変わらずは62銘柄だった。
業種別株価指数（全33業種）は全て上昇した。精密機器、サービス業、その他金融業の上昇率が高かった。
個別では、ソニーが売買代金トップで大幅高に買われた。また、ファーストリテイリングや任天堂なども高い。トヨタ自動車も商いを伴い上値指向。富士フイルムホールディングス、HOYAも上昇した。リクルートやファミマ、オリエンタルランドも値を上げた。日本鋳鉄管が値上がり率トップに買われ、象印マホービンも人気。
半面、SUMCOや住友鉱、出光興産が下落。ZHDが安い。アシックスが売られ、豊和工業、東京計器なども利食われた。マルマエも下落した。
東証2部株式指数は前日比64.97ポイント高の7318.09ポイントと反発した。
出来高4457万株。値上がり銘柄数は303、値下がり銘柄数は108となった。
個別では、JESCOホールディングス、KHC、中外鉱業、クレアホールディングス、三井住建道路など24銘柄が昨年来高値を更新。キャピタル・アセット・プランニング、アルメディオ、レオクラン、FDK、ギグワークスが買われた。
一方、日本アビオニクス、ユーピーアール、テクノマセマティカル、恵和、オリエンタルチエン工業が売られた。
