16日午前の日経平均株価は前日比136円24銭高の2万2407円54銭、東証株価指数（TOPIX）は7．47ポイント高の1682．91と、ともに反発で前場を終えた。
JPX日経インデックス400も反発した。
米株安や為替の円高に対する警戒感は根強いものの、日経平均は前日に先物主導で400円以上の下落をした反動もあり、足もとは主力株中心に買い戻しが優勢となった。
上げ幅は200円に迫る場面があった。ソフトバンクやファストリなど前日に大きく売られた主力株の上げが目立つ。
日経平均を対象としたオプションの価格から算出する日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）が大幅に下落したのも、投資家の不安心理を和らげた。ただ、主要企業の4～9月期決算発表を控え、商いは低調だった。
前引けの東証1部の売買代金は概算1兆445億円、売買高は5億4829万株で、いずれも前日同時点を下回った。
東証1部の値上がり銘柄数は1107、値下がりは900、変わらずは101銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）は、鉱業、石油・石炭製品、不動産業、鉄鋼などが上昇。精密機器、サービス業などが下落。
個別では、親会社のNTTがTOB（株式公開買い付け）を実施すると発表したNTT都市は値幅制限の上限まで買い気配を切り上げたが、取引は成立していない。ソフトバンクグループが売買代金トップで反発、ファーストリテイリングも高い。ソニー、武田薬品工業なども買い優勢だった。三井不や菱地所など不動産株の上昇が目立った。エスケイジャパンが値を飛ばし、ヴィンクス、セラクも大幅高。レノバも商いを伴い上昇した。
半面、テルモと資生堂が軟調、ユニー・ファミリーマートホールディングスも安い。ベクトルが大幅安、ピジョンも大きく値を下げた。北の達人コーポレーション、日本金銭機械も下落した。
東証2部株価指数は前日比0.18ポイント高の7115.90ポイントと反発した。
出来高6641万株。値上がり銘柄数は209、値下がり銘柄数は185となった。
個別では、鉄人化計画、トーヨーアサノ、野崎印刷紙業が一時ストップ高と値を飛ばした。
東亜石油、ＪＥＳＣＯホールディングス、アウンコンサルティング、フライトホールディングス、ビットワングループが買われた。
一方、森組、ブルボン、ボーソー油脂、三光マーケティングフーズ、サンコーテクノなど18銘柄が年初来安値を更新した。
サイバーステップ、東京衡機、アクロディア、パシフィックネット、ベネフィット・ワンが売られた。
