東証スタンダード市場は、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げ懸念が根強い中、売りが優勢となった。半導体業界を巡っては、中国が半導体素材のガリウムとゲルマニウムの輸出規制を課すなど、米中摩擦に伴うコスト増の影響も懸念される。上昇相場のけん引役だった半導体株が一服となることは全体相場の調整にもつながり得る可能性があり、注意したい。
スタンダードTOP20は軟調。出来高1億8775万株。値上がり銘柄数429、値下がり銘柄数772と、値下がりが優勢だった。
個別では、くろがね工作所がストップ高。カルラ、アドヴァングループは一時ストップ高と値を飛ばした。JESCOホールディングス、キャンディル、KHC、藤田エンジニアリング、土屋ホールディングスなど55銘柄は年初来高値を更新。クボテック、平山ホールディングス、三ッ星、アライドテレシスホールディングス、北日本紡績が買われた。
一方、工藤建設、クックパッド、片倉工業、オービーシステム、東京機械製作所など7銘柄が年初来安値を更新。ヘリオス テクノ ホールディング、ニチリョク、ニューテック、ゼネテック、エリッツホールディングスが売られた。
