東証スタンダード市場は注目された前週末のパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長講演の終了後に米国株が上昇したことを受けて、投資家の買い戻しが優勢となった。ただ、東京電力福島第1原発の処理水問題をめぐる中国国内の反発が嫌気され、インバウンド（訪日客）関連株は軟調だった。
スタンダードTOP20はしっかり。出来高1億5047万株。値上がり銘柄数859、値下がり銘柄数362と、値上がりが優勢だった。
個別では、大和重工、テーオーホールディングスがストップ高。マルシェは一時ストップ高と値を飛ばした。JESCOホールディングス、KHC、錢高組、富士ピー・エス、植木組など57銘柄は年初来高値を更新。櫻護謨、YE DIGITAL、イメージ ワン、Oak キャピタル、キムラユニティーが買われた。
一方、ピクセラが一時ストップ安と急落した。SDSホールディングス、石垣食品、JFLAホールディングス、中西製作所、放電精密加工研究所など8銘柄は年初来安値を更新。キタック、シー・ヴイ・エス・ベイエリア、ジェイ・エスコムホールディングス、コスモスイニシア、Abalanceが売られた。
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