東証マザーズ指数は前日比1.03ポイント安の850.42ポイントと5日続落。
中国発の新型肺炎の拡大に伴う世界経済減速懸念が引き続き全体の重しとなりながらも、昨日からの下落率が大きかったことで、マザーズ市場でも個別に物色されるところが散見されるようになり、大引けにかけてはプラスに転じる展開となったがこの先の行く末を見極めたいとする思惑から結局小反落となった。
指数寄与度の高いところでは、マネーフォワード、UUUMが上昇した一方、時価総額上位のSansanやメルカリなどの下げも指数を押し下げた。
値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回ったものの、決算発表を受けた弁護士COMの急落が重荷となった。値上がり銘柄数は199、値下がり銘柄数は108となった。
朝方は新型肺炎問題への警戒感が強く、幅広い銘柄が売られた。しかし、「値頃感が強い銘柄には個人投資家などの押し目買いが入った」といい、次第にプラス圏に切り返す銘柄が増えた。
個別では、弁護士ドットコムがストップ安。フルッタフルッタ、ＳＲＥホールディングス、ランディックス、ジェイテックコーポレーション、ウォンテッドリーなど15銘柄は昨年来安値を更新。コラボス、ＧＭＯリサーチ、ドリコム、ジェネレーションパス、プレシジョン・システム・サイエンスが売られた。
一方、富士山マガジンサービスがストップ高。GMOメディアは一時ストップ高と値を飛ばした。サーバーワークス、BuySell Technologiesなど3銘柄は昨年来高値を更新。ソーシャルワイヤー、ホープ、識学、ロコンド、テノ．ホールディングスが買われた。
