東証マザーズ指数は大幅に4日続伸した。終値は前日比35.78ポイント高い1086.86と、2018年6月以来、約2年2カ月ぶりの高値で引けた。
マザーズ指数が大幅に上昇し、売買も活発となった。前日に続き日経平均が弱含みの展開となり、東証1部の売買代金が低迷するなか、個人投資家が成長期待の高い新興株への物色シフトを強めた。米国市場でナスダック総合指数が過去最高値を更新したこともハイテク株選好につながったとみられる。
メルカリや弁護士COM、マネフォなどが買われた。メドレー、メドピアなどのオンライン医療関連銘柄も上昇した。
市場では「決算発表を経て、個別銘柄の評価を見直す動きも出てきているようだ」との声があった。T&Sとモダリスの売買代金はともに200億円を超えるなど、直近IPO銘柄への買いも目立った。
売買代金は概算で2721.99億円と6月17日以来の大きさ。騰落数は、値上がり195銘柄、値下がり120銘柄、変わらず10銘柄となった。
個別では、エムビーエス、ジーエヌアイグループ、データホライゾン、ランサーズ、トレンダーズなど8銘柄がストップ高。ティアンドエス、バンク・オブ・イノベーション、カオナビ、モダリスは一時ストップ高と値を飛ばした。ケアネット、総医研ホールディングス、ロコンド、イグニス、日本ファルコムなど26銘柄は年初来高値を更新。ジモティー、KIYOラーニング、リビングプラットフォーム、コパ・コーポレーション、プロパティデータバンクが買われた。
一方、フォースタートアップス、エードット、ロコガイド、フィーチャ、パートナーエージェントが売られた。
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