東証マザーズ指数は3日続落した。終値は前週末比19.82ポイント（2.80%）安い688.99と、連日で昨年来安値を更新。2020年4月以来の安値水準となった。
米国株安などを受けて東京株式市場全般が軟調な推移となり、新興市場でも主力株が売り先行の展開。ウクライナ情勢や米金融引き締めへの警戒感から下落率は一時5%に迫った。上場銘柄の時価総額は6兆円の大台を割れる場面もあったが、大引け時点では6兆円台を維持した。
フロンテオやJTOWER、フリーなど多くの銘柄が下落。一方、アスカネット、Enjin、サンバイオは上げた。
引き続きマザーズ銘柄の弱さが目立ち、指数は連日の昨年来安値更新となった。マザーズ銘柄は信用取引の買いの評価損益率が悪く、戻り売りに上値を抑えられやすい。さらに、ウクライナ情勢の不透明さも買いを鈍らせ、「下がるから売られ、売られるから下がるという状態」という
マザーズ市場では下落銘柄が約8割を占めた。値上がり銘柄数は70、値下がり銘柄数は349となった。
個別では、ツクルバ、エッジテクノロジーがストップ安。トランスジェニック、フルッタフルッタ、ファンデリー、パルマ、農業総合研究所など94銘柄は昨年来安値を更新。アクセルマーク、FRONTEO、BuySell Technologies、フリー、データホライゾンが売られた。
一方、ペルセウスプロテオミクスがストップ高。タカヨシは昨年来高値を更新。I－ne、アスカネット、エクスモーション、ブロードエンタープライズ、サインドが買われた。
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