東証マザーズ指数は前日比2.61ポイント高の711.64ポイントと個人の投資意欲旺盛に3日続伸した。
前日の米国株式市場では、新型コロナウイルスの感染拡大がピークをつけた兆候やトランプ大統領が経済再開に向けて新たな委員会を発足させ協議が開始されたことも好感されて、主要3指数は揃って上昇。この流れを受け、本日のマザーズ市場にも朝方から買いが先行した。短期的な売り需要の一巡もあったが堅調な推移が続いている。
後場になると伸び悩み、上値では株価の戻りを待ち構えていた売りや短期の値幅取りを狙った利益確定売りが出ている形となった。
ただ、売買代金の増加傾向が顕著な状態で、「個人の投資姿勢は前向き」との声が上がっていた。
「借入金管理アプリ」の提供を開始すると伝わったフリーが前日比13.5%と大幅上昇し、指数を最も押し上げた。
売買代金は概算で1515.29億円。騰落数は、値上がり172銘柄、値下がり149銘柄、変わらず3銘柄となった。
個別では、ヴィッツ、ランサーズ、シンメンテホールディングス、ロゼッタ、リビングプラットフォームなど7銘柄がストップ高。ALBERT、gooddaysホールディングス、ビザスク、メドレックス、アーキテクツ・スタジオ・ジャパンは一時ストップ高と値を飛ばした。ベガコーポレーション、すららネット、Chatwork、メドレー、サイバーセキュリティクラウドなど11銘柄は年初来高値を更新。ウォンテッドリー、関通、アクトコール、ミクリード、リグアはが買われた。
一方、バリュエンスホールディングス、ロコンド、スポーツフィールド、UUUM、ALiNKインターネットが売られた。
