東証マザーズ指数は大幅に続落した。終値は前日比34.17ポイント安い599.82と、2013年4月2日以来およそ6年11カ月ぶりの安値を付け、節目の600を下回って終えた。
午前10時ごろまでは前日大きく下げた銘柄への自律反発狙いの買いなども見られたが、トランプ米大統領の演説を経て地合いは一段と悪化し、売りが強まった。とりわけ、時価総額上位銘柄や直近IPO銘柄の下げが目立った。メルカリやフリー、そーせいが下落した。
「（買いの）信用評価損率はおそらく20％を超えており、追い証回避の投げも出たのだろう。個人も総員撤退という感じになった」という。
売買代金は概算で921.60億円。騰落数は、値上がり32銘柄、値下がり281銘柄、変わらず3銘柄となった。
個別ではハウテレビジョンがストップ安。富士山マガジンサービス、フーバーブレインは一時ストップ安と急落した。インタースペース、FRONTEO、トランスジェニック、フルッタフルッタ、ツクルバなど98銘柄は昨年来安値を更新。トビラシステムズ、INCLUSIVE、和心、インティメート・マージャー、ベストワンドットコムが売られた。
一方、ウォンテッドリーがストップ高。ビザスクは昨年来高値を更新。ブティックス、MRT、トランザス、Kids Smile Holdings、アジャイルメディア・ネットワークが買われた。
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