マザーズ指数は続落、米中貿易摩擦懸念から売り優勢

東証マザーズ指数は大幅続落した。前日比26.13ポイント安の914.59ポイントだった。
米中閣僚級通商協議を控えリスクオフムードが強まると日経平均は大幅に続落、個人の投資家心理悪化につながり、マザーズ市場にも売りが波及した。
トランプ米大統領発言で為替が一段と円高方向に推移したこともリスク回避姿勢につながった。10日の対中関税引き上げまでに残された時間は少なく、協議決裂への警戒感が強まりつつあるようだ。
前場中ごろから開始された中国株式市場などアジア株がさえないなか、個人投資家のセンチメント悪化を受け、引けにかけてマザーズ指数は下げ幅を拡大する格好になった。
 
売買代金は概算で985.24億円。騰落数は、値上がり54銘柄、値下がり222銘柄、変わらず6銘柄となった。
 
個別では、リンクバルがストップ安となった。FRONTEO、ユナイテッド、オイシックス・ラ・大地、イントランス、アズームなど20銘柄は年初来安値を更新。串カツ田中ホールディングス、キャンバス、オンコリスバイオファーマ、メタップス、エードットが売られた。
 
一方、Amaziaがストップ高となった。チームスピリット、トビラシステムズ、アクトコール、アイリックコーポレーションなど5銘柄は年初来高値を更新。エンバイオ・ホールディングス、メディアシーク、ログリー、ロードスターキャピタル、カオナビが買われた。
 
 

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