東証マザーズ指数は続落した。前日比12.00ポイント安の852.63ポイントだった。
前日、トランプ大統領が主要7カ国首脳会議（G7サミット）で中国との貿易協議の再開に前向きな姿勢を示し、米中摩擦への警戒感が和らいだ流れから、朝方のマザーズ市場にも買いが先行した。しかし、寄り付き直後にマザーズ指数がマイナスに転じ、その後も引けにかけて下げ幅を拡大する展開となった。メルカリやそーせいなど主力銘柄中心に売りが出て相場の重荷となり、下げに転じた。
一時1ドル＝106円台まで下落していた円相場において円安進行が一服したほか、指数インパクトの大きいアンジェスが急落したことにより、他のバイオ株にも売りが波及した。これらにより、個人投資家心理が悪化したようだ。
市場からは「新興企業の4～6月期決算が芳しくなかったことが上値の重荷となっており、一部の銘柄以外は手掛けにくいとの心理も働いている」との指摘があった。
売買代金は概算で709.83億円。騰落数は、値上がり129銘柄、値下がり155銘柄、変わらず8銘柄となった。
個別では、アンジェスがストップ安となった。フィット、スタジオアタオ、エーアイ、リビン・テクノロジーズ、リンクバルなど12銘柄は年初来安値を更新した。グローバルウェイ、インパクトホールディングス、ホープ、シェアリングテクノロジー、メルカリが売られた。
一方、イノベーションがストップ高となった。ジーエヌアイグループ、手間いらず、マーケットエンタープライズ、グランディーズ、霞ヶ関キャピタルなど9銘柄は年初来高値を更新した。インフォネット、ブランディングテクノロジー、バンク・オブ・イノベーション、NATTY SWANKY、ヒューマン・アソシエイツ・ホールディングスが買われた。
