「専門家」
日経朝刊の指摘は「株売買、現物が活況」。
11日の東証1部売買代金は2兆6453億円。
一方で先物売買代金（想定元本ベース）は2兆5531億円。
現物の方が先物よりも多かった。
5日移動平均でも広津は1。
通常は「尾が胴体を動かす」というのが日本株の状況。
先物売買の減少は日本市場の魅力のなさという思考も可能だが、そうではあるまい。
現物の個別銘柄を選別した物色動向と理解したいところだ。
オイルマネーの新年ポジション組み入れとすると考えすぎかもしれないが・・・。
「スクランブル」での指摘は「株価もワクチンで免疫力」。
デルタ型が急激に広がる期間は約1か月半。
日本は少なくとも9月には新規感染者数がマイナスに転じるだろう。
市場は新規感染者は増加は問題にしていない。
投資家が重視しているのは致死率だ。
昨年は一時20％を超えた日本のコロナの致死率は足元0．2％台まで低下。
欧米も0．2－0，6％程度に低下した。
インフルエンザの致死率が約0．1％。
「ロックダウンは繰り返さないだろうというのが市場の安心感」という見方だ。
それにしても・・・。
昨今、コロナの専門家ではないのにコロナを語る株式市場関係者は多い。
あるいは、政治評論家でもないのに、株を語らす政局を語る市場関係者も多い。
政策は語ってしかるべきだろうが、政局は部門外のこと。
東日本大震災のころはにわかに原発のコメントうをする市場関係者が増えた。
他人の芝生でお茶を濁すのではなく自分の芝を養生することの方が大切に思える。
「株式市場の専門家として語りたいことはないのか？」という疑問さえ生じてくる。
（櫻井）。
