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【市況一覧】
日経平均株価
 37,068.35 -1011.35 04/19
ＴＯＰＩＸ
 2,626.32 -51.13 04/19
マザーズ
 638.74 -21.13 04/19
ＮＹダウ平均
 37,775.38 +22.07 04/19
ナスダック総合
 15,601.50 -81.87 04/19

12月01日　マーケットコメント
12月02日　マーケットコメント
    3日の日経平均は反落。149円安で取引を終えた。
    米株安の流れからギャップスタートとなったが、寄り付き直後の23186円84銭を底に、その後はじりじりと下げ幅を縮める展開だった。
     
    きょうの反応を見る限り、弱材料には耐性を示すここ最近の傾向に変化はない。
    ただし、トランプ大統領が関税の話に言及する局面では、ドル高がけん制されて円安が期待しづらくなる点には注意が必要だろう。
     
     
    あす4日の日経平均株価は、米重要経済指標を控え様子見気分か。
    現地４日には米11月ADP雇用統計、米11月IＳＭ非製造業景況指数の発表が予定され、内容を見極めたいとして売買が手控えられる可能性がある。
    米中貿易協議の結果待ちの状況でもあり、上値は買い進みにくいとみられる。
     
    ただ、日経平均株価は「11月21日のように25日移動平均線を割り込んでくると買いが入ってくる」とし、同線が下値支持線として意識されており、下値も限定されそうだ。
     
    新興市場に関しては、この相場の中でマザーズ指数、ジャスダック平均の両指数が上昇と、一段と動きが良くなってきた。
    個別には過熱感が強いと思われるものもあるが、きょうは政府の経済対策に絡む思惑から動意づいたものも多く、テーマ性のあるものを物色する流れはしばらく続くだろう。
    仮に円安一服傾向が強まったとしても、為替の影響が軽微な新興市場が受け皿になると期待でき、日本株全体では堅調な地合いが維持されると考える。
    5Gのほか、教育ICT、マイナンバーなどのテーマ株物色が活発であった。個人主体の中小型株物色に広がりがみられるなど、個人のセンチメントは改善しており、引き続き中小型株物色が中心になりやすいだろう。
     
     
    ■テクニカル・ポイント(3日現在)
     
    24607.01　　ボリンジャー:＋3σ(26週)
    24604.34　　ボリンジャー:＋3σ(13週)
    23935.73　　ボリンジャー:＋2σ(13週)
    23821.54　　ボリンジャー:＋3σ(25日)
    23696.91　　ボリンジャー:＋2σ(26週)
    23630.57　　ボリンジャー:＋2σ(25日)
    23439.59　　ボリンジャー:＋1σ(25日)
    23403.91　　6日移動平均線
     
    23379.81　　★日経平均株価3日終値
     
    23267.11　　ボリンジャー:＋1σ(13週)
    23248.61　　25日移動平均線
    23167.39　　均衡表転換線(日足)
    23156.83　　均衡表基準線(日足)
    23057.64　　ボリンジャー:-1σ(25日)
    23038.58　　新値三本足陰転値
    22866.66　　ボリンジャー:-2σ(25日)
    22786.82　　ボリンジャー:＋1σ(26週)
    22675.68　　ボリンジャー:-3σ(25日)
    22598.49　　13週移動平均線
    22458.47　　均衡表転換線(週足)
    22279.54　　均衡表雲上限(日足)
    22077.08　　75日移動平均線
     
    ローソク足は陽線を引いた。ただ、ザラ場高値は5日線に届かず、短期的な調整圧力の継続を示唆している。RSIは46.15％（昨日55.34％）と10月11日以来の水準に低下し、こちらも調整圧力を窺わせた。
    一方で一目均衡表の基準線と転換線が横ばいを継続し、売り買いの拮抗状態を示している。ボリンジャーバンドで-2σから+2σの各線が中心線に向かう5本線収束を形成しつつあり、日経平均は目先のもみ合いを経て、上下いずれかに大きく放れる可能性を増している。
     
    [概況]

    3日、東京外国為替市場の米ドル円は一時108.940円まで下落し軟調な展開となった。米国で香港人権法案が成立したことにより米中貿易協議への影響が懸念されることなどに加え、昨日にトランプ米大統領がブラジルとアルゼンチンから輸入する鋼鉄やアルミニウムに対して関税を復活させるとの発言が伝わった。米ドル円はリスク回避的に動きで売りが優勢となっている。現在、欧州時間に入り米ドル円は109.110円付近で推移している。
     
    テクニカル的には米ドル円は下値付近に20日移動平均線（108.964円）や一目均衡表の基準線（108.810円）などが控えており、サポートとして意識されるか注目したい。


    [提供：カネツFX証券株式会社]
    【大引け概況】
    3日の日経平均株価は反落し、前日比149円69銭安の2万3379円81銭で終えた。
    本日のマーケット動画
    時間：00:01:40　容量：14.81M

    過去のマーケット動画はこちら
     
    米国の景況感悪化を背景とする前日の米国株安を受けて、当面の利益を確保する売りが優勢となった。
    2日発表の11月の米サプライマネジメント協会（ISM）製造業景況感指数が市場予想に反して前月から低下した。
    日経平均は前日に年初来高値を更新しており、高値警戒感を背景とした利益確定売りを促した。鉄鋼や自動車など景気敏感株をはじめ幅広い銘柄に売りが出た。

    また、トランプ米大統領が2日、ブラジルやアルゼンチンから輸入する鉄鋼などに追加関税を課す考えを示し、貿易摩擦問題が改めて意識された。フランスが導入したデジタルサービス税を不服として、米国が仏製品への制裁関税を検討していることも売り材料になった。
     
    朝安後は下げ渋った。押し目買いや先物の売り方による買い戻しが入ったほか、香港ハンセン指数などアジア株が底堅く推移したことも相場を下支えした。10年物国債入札が低調な結果との受け止めが広がり、午後に国内の長期金利が上昇すると、第一生命HDなど金融関連株の一角が買われた。
     
    市場では、2日に値上がりした電子部品株など輸出関連銘柄を中心に、海外の短期投資家の注文とみられる売りが多かった。一方、下値では「個人投資家や投資信託など国内勢が買いを入れた」との見方が出ていた。日経平均の下げ幅は一時前日比342円まで拡大したが、「株価下落を買いの好機として受け止める投資家が多く、相場は底堅かった」という。
     
     
    JPX日経インデックス400は反落。終値は前日比63.56ポイント安の1万5261.24だった。東証株価指数（TOPIX）も反落し、7.76ポイント安の1706.73で終えた。
     
    東証1部の売買代金は概算で1兆9566億円。売買高は10億7475万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1540、値上がりは551、変わらずは66だった。
     
     

    業種別株価指数（全33業種）は情報・通信業、輸送用機器、銀行業などが下落し、その他製品、電気機器、鉱業は上昇した。
     
    個別では、ソフトバンクグループが軟調、日産自やマツダ、日立製作所も値を下げた。太陽誘電も売られた。ファーストリテイリング、日本製鉄やオークマが下落したほか、エーザイも安い。ピジョンが急落、リンクアンドモチベーション、幸楽苑ホールディングスなどの下げも目立つ。トプコン、マルハニチロも水準を切り下げた。
     
    半面、売買代金で群を抜く任天堂が全体相場に逆行し1000円を超える上昇、ソニーやカシオも堅調。ミネベアやTDKなどもしっかり。第一生命ホールディングスが頑強な動きをみせ、ＫＤＤＩもプラス圏を維持した。レーザーテックも上昇した。このほか、本多通信工業、内田洋行、阿波製紙、木村化工機がいずれもストップ高に買われるなど集中人気となった。
     
    東証2部株価指数は前日比37.39ポイント安の7197.16ポイントと8日ぶり反落した。
    出来高1億0840万株。値上がり銘柄数は196、値下がり銘柄数は213となった。
     
    個別では、魚喜、アサヒ衛陶、中国工業が年初来安値を更新。アイケイ、昭和飛行機工業、東亜バルブエンジニアリング、RVH、リードが売られた。
     
    一方、インスペックがストップ高。イトーヨーギョーは一時ストップ高と値を飛ばした。技研ホールディングス、土屋ホールディングス、ギグワークス、日本和装ホールディングス、パシフィックネットなど20銘柄は年初来高値を更新。ハイパー、明治機械、イクヨ、フュートレック、スリーエフが買われた。





     

    日経ジャスダック平均株価は8日続伸した。終値は前日比4円27銭高い3689円81銭と、連日で年初来高値を更新した。
    東京市場でも朝方はリスク回避ムードが強く、為替が一時１ドル＝108円台に入る円高に振れたことや、アジア株安などが買いを手控えさせた。その後は、中国株や台湾株などが底堅さを発揮、円高にも歯止めがかかり、これを横目に押し目買いの動きが強まった。
    「翌週から年末にかけて約20社の新規上場が控え、個人の投資意欲が高まっている」といい、好材料を発表した銘柄を中心に買われ指数は引けにかけて上げ幅を広げた。
    ワークマンやニューフレア、AKIBAが上昇した。
    ジャスダック市場の売買代金は概算で680億円、売買高は6926万株だった。
    値上がり銘柄数は276、値下がり銘柄数は320となった。
     
    個別では、エスエルディー、ウチダエスコ、トミタ電機、ＫＹＣＯＭホールディングスがストップ高。プリントネットは一時ストップ高と値を飛ばした。ｎｍｓ　ホールディングス、アプライド、グリムス、香陵住販、ＯＤＫソリューションズなど28銘柄は年初来高値を更新。倉元製作所、ワットマン、ホロン、シノケングループ、日本フォームサービスが買われた。
     
    一方、極楽湯ホールディングス、中京医薬品、インヴァスト証券、テーオーホールディングスが年初来安値を更新。ピープル、ゼネラルパッカー、ソレキア、前田製作所、セルシードが売られた。

    東証マザーズ指数は反発した。終値は前日比3.81ポイント高い915.32だった。
    米国株安や円高といった外部環境の不安定感を映して、買い見送りムードが広がった。
    ただ、サンバイオやラクス、Sansan、そーせいといった指数寄与度の高い時価総額上位銘柄が堅調に推移したことから、買い戻しの動きが見られ、大引け間際には切り返した。24セブンなど直近上場銘柄も高い。
    売買代金は概算で837.89億円。騰落数は、値上がり137銘柄、値下がり155銘柄、変わらず9銘柄となった。

    個別では、トゥエンティーフォーセブン、和心、ブティックスがストップ高。ピーバンドットコム、アイリッジ、ジーンテクノサイエンス、セルソース、アクトコールなど7銘柄は年初来高値を更新。ヴィッツ、うるる、アズーム、ＩＴｂｏｏｋホールディングス、ピアラが買われた。
     
    　一方、アクアライン、キャリアが年初来安値を更新。アクセルマーク、ＡｍｉｄＡホールディングス、ユーザベース、テックポイント・インク、ビープラッツが売られた。
     
     
    【後場寄り付き概況】

    後場寄り付きの日経平均株価は、前営業日比164円37銭安の2万3365円13銭で始まった。
    東証株価指数（TOPIX）は、9.55ポイント安の1704.94で始まった。
     
    米国の景況感悪化などが下押し要因となる中、香港など中国株が底堅く推移していることが好感され、日本株にも買い戻しが入っている。日経平均株価、東証株価指数（TOPIX）ともに下げ幅を縮小している。
    外国為替市場では、１ドル=109円10銭台の推移。アジアの主要株式市場は高安まちまち。
     
    個別では、村田製、太陽誘電、東エレクは売られ、エーザイ、武田は値を下げている。王子HD、大王紙は軟調で、日本製鉄、JFE、三菱UFJ、三井住友、みずほFGはさえず、ソフトバンクG、NTTはさえない。
     
    半面、任天堂は買われ、ソニー、TDKは値を上げている。国際帝石は堅調で、野村、第一生命は締まっている。リクルートHD、KDDI買われている。
     
    日経平均は薄商いのなか2万3000円台でのもち合いが続く形となっている。
    こうしたなか、日経ジャスダック平均のみ小幅ながらプラスで前場を折り返しており、個人投資家による中小型の材料株・テーマ株物色は引き続き活発のようだ。
     
    3日午前の日経平均株価は反落した。午前終値は前日比201円23銭安の2万3328円27銭だった。
     
    2日の米国市場では、11月のISM製造業景況感指数が市場の事前予想を下回ったことを受けてNYダウ工業株30種平均が下落したほか、一時1ドル＝108円台後半まで円高・ドル安が進んだ。米国の景況感が悪化し日本株への売りが増えた。米国株と連動性の高い電子部品株を中心に売り注文が膨らんだ。
    また、トランプ米大統領がブラジルとアルゼンチンから輸入する鉄鋼とアルミニウムに対して直ちに関税を課すとツイートし、投資家心理が後退した。米国との貿易摩擦が南米に拡大するとの警戒感も相場の重荷になった。
     
    一方、25日移動平均（2日時点、2万3228円）を下回る水準では先高観を背景にした押し目買いが入った。株価指数先物の売り方による買い戻しも断続的に入り、日経平均は急速に下げ渋る場面があった
     
    市場からは「悪い材料が重なった割には、そんなに下げていない印象だ。11月21日のように25日移動平均線を割り込んでくると買いが入ってくる。ただ、米中交渉に関しては過度な楽観も悲観もできず、結果待ちで、結局は様子見姿勢だ」との声が聞かれた。
     
    JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も反落した。
     
    前引けの東証1部の売買代金は概算で9390億円、売買高は5億3188万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1742と全体の8割を占めた。値上がりは332銘柄、変わらずは81だった。
     

    業種別株価指数（全33業種）は、情報・通信業、電気機器、輸送用機器、銀行業などが下落し、鉱業だけが上昇した。

    個別では、太陽誘電やオークマ、日本製鉄などが下落したほか、NTN、日精工なども売られた。ソフトバンクG、ファーストリテイリングやヤマトHDも安い。ピジョンが急落、幸楽苑ホールディングス、アイスタイルなども値を下げた。
     
    半面、売買代金トップの任天堂が全体相場に逆行高、野村、カシオ、ソニーも堅調。レーザーテックも買い優勢。本多通信工業が大幅高、阿波製紙はストップ高に買われた。木村化工機も上昇した。
     
     
    東証2部株価指数は前日比60.32ポイント安の7174.23ポイントと8日ぶり反落した。
    出来高6630万株。値上がり銘柄数は150、値下がり銘柄数は229となった。
     
    個別では、アサヒ衛陶が年初来安値を更新。ビート・ホールディングス・リミテッド、昭和飛行機工業、テクノマセマティカル、アイケイ、ミズホメディーが売られた。
     
    一方、インスペックがストップ高。土屋ホールディングス、ギグワークス、日本和装ホールディングス、パシフィックネット、ハイパーなど14銘柄は年初来高値を更新。サンコー、リスクモンスター、イトーヨーギョー、マルゼン、MCJが買われた。

    日経ジャスダック平均株価は小幅に続伸した。前引けは前日比0円71銭高い3686円25銭となった。
    NYダウなど主要株価指数は続落した。円相場も1ドル＝108円台後半まで円高が進むなかジャスダック市場は売り買い交錯となっている。
    今期の純利益予想を上方修正したシノケンGなど好材料を発表した銘柄を中心に買いがやや優勢となり、ジャスダック平均は前引け時点で2日につけた年初来高値をわずかながら上回った。もっとも東証1部の主力銘柄が下落し、上値も重かった。
    好調な月次売上高を発表したワークマンには利益確定売りも出て売り買いが交錯した。
     
    ジャスダック市場の売買代金は概算で401億円、売買高は4068万株。値上がり銘柄数は233、値下がり銘柄数は339となった。
     
    個別では、ｎｍｓ　ホールディングス、アプライド、グリムス、エスエルディー、香陵住販など21銘柄が年初来高値を更新。倉元製作所、ワットマン、日本フォームサービス、ＯＤＫソリューションズ、応用技術が買われた。
     
    一方、極楽湯ホールディングス、中京医薬品、インヴァスト証券、テーオーホールディングスが年初来安値を更新。ピープル、ミナトホールディングス、ソレキア、ゼネラルパッカー、出前館が売られた。

    東証マザーズ指数は続落した。前引けは前日比2.07ポイント安い909.44だった。
    低調な経済指標を背景とした米景気の減速懸念も投資家心理を冷やし、NYダウなど主要株価指数は続落した。円相場も1ドル＝108円台後半まで円高が進み、シカゴの日経225先物は大幅に下落しており、市場では、リスク回避の流れが波及している。
    短期的な相場上昇の反動もあって、利食い売り圧力が強まっている。メルカリやロゼッタ、Amaziaは下落した。
    ただ、個人投資家の中小型株物色の動きが継続すれば、マザーズ市場への押し目買いも想定され、下げは限定的となるだろう。
    値上がり銘柄数は109、値下がり銘柄数は174となった。
     
    個別では、アクアライン、キャリアが年初来安値を更新。日本リビング保証、アクセルマーク、AmidAホールディングス、ロジザード、すららネットが売られた。
     
    一方、トゥエンティーフォーセブン、ブティックスがストップ高。和心は一時ストップ高と値を飛ばした。アイリッジ、ジーンテクノサイエンス、セルソース、アクトコールなど6銘柄は年初来高値を更新。ITbookホールディングス、ピアラ、うるる、東名、ヴィッツが買われた。
    【寄り付き概況】

    3日の日経平均株価は反落して始まった。始値は前日比298円36銭安の2万3231円14銭。その後下げ幅は300円を超える場面があった。
     
    日経平均は前日にフシ目の2万3500円ラインを上回って引けたが、きょうは一転して利益確定売りとなっている。
    2日に発表された11月の米サプライマネジメント協会（ISM）製造業景況感指数の悪化を受けて同日の米株式相場が大幅安となり、国内でも運用リスクを回避する目的の売りが先行している。
     
    トランプ米大統領が2日、ツイッターでブラジルやアルゼンチンから輸入する鉄鋼などに追加関税を課す考えを示した。米中貿易協議の行方に関心が集まるなか、貿易摩擦が広がるとの不安が売りに拍車をかけている。米通商代表部（USTR）が2日、フランスが導入したデジタルサービス税が米国のIT（情報技術）企業を不当に差別しているとする調査報告書を発表。仏製品への制裁関税が検討されているのも相場の重荷になっている。
     
    JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も反落している。
     
    外国為替市場ではリスクオフの流れを映し１ドル＝109円台を割り込む円高に振れていることも主力株中心に向かい風となっている。
     
    寄り付き時点で業種別では33業種全面安で、値下がりで目立つのは鉄鋼、海運、ガラス土石など。
     
    個別では、三菱UFJ、三井住友が安く、野村も軟調。トヨタやスクリンや日精工など景気敏感株を中心に幅広い銘柄に売りが広がっている。ソニー、キーエンス、大日本住友や資生堂なども売られている。
     
    半面、内田洋、任天堂が大量の買いで逆行高。KDDI、NTTドコモが強含み、第一生命は小幅高となっている。
     
    テクニカル的には安藤ハザマ（1719）、UT（2146）、ベネ・ワン（2412）、パル（2726）、Hamee（3134）、レスター（3156）、イーグランド（3294）、ムゲンエス（3299）、GDO（3319）、クラレ（3405）、アグレ都市（3467）、マツオカ（3611）、TIS（3626）、Vキューブ（3681）、SHIFT（3697）、SI（3826）、ビーグリー（3981）、ジャストシス（4686）、モリ工業（5464）、邦チタ（5727）、シグマクシス（6088）、エスクロー（6093）、日進工具（6157）、ASB機械（6284）、荏原実業（6328）、サムコ（6387）、ミネベア（6479）、東京計器（7721）、シード（7743）、ニホンフラッシュ（7820）、忠（8001）、紅（8002）、豊田通商（8015）、ルック（8029）、山善（8051）、ユニチャーム（8113）、三信電（8150）、静銀（8355）、四国銀（8387）、東センリ（8439）、SOMPO（8630）、海上（8766）、ヤマト（9064）、総メディ（9277）、ビジョン（9416）、カドカワ（9468）、Jパワー（9513）、EFーON（9514）、静ガス（9543）、DTS（9682）、丹青社（9743）、因幡電産（9934）、ジェコス（9991）が動兆。
     
    3日の日経平均株価は反落後、もみ合いとなりそう。
    日経平均株価の予想レンジは、2万3200円-2万3400円。
    2日のNYダウ工業株30種平均は続落し、前週末比268ドル安の2万7783ドルで終えた。米サプライマネジメント協会（ISM）が2日発表した11月の製造業景況感指数は48.1と、前月比で0.2ポイント低下した。市場予想（49.4）に反して悪化し、投資家心理が急速に冷え込んだ。トランプ米大統領が「ブラジルやアルゼンチンから輸入する鉄鋼とアルミニウムに追加関税を課す」とツイッターに投稿し、貿易摩擦の拡大懸念も広がった。
     
    外国為替市場では円相場は前日の東京市場終値比で60銭程度の円高・ドル安水準となる1ドル=108円95銭近辺で推移している。円相場が対ドルで上昇しており、短期筋による株価指数先物の売りを促しやすいだろう。日経平均は前日に年初来高値を更新したばかりとあって、高値警戒感を背景とした利益確定売りも膨らみやすい。25日移動平均線が位置する2万3200円台前半が目先の下値メドとなりそうだ。
    シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、２日の大阪取引所終値比345円安の2万3215円だった。朝方はこれまで日本株の持ち高を積み上げてきた海外ヘッジファンドの売りで下値模索の展開となりそうだ。
     
    ただ、下値では売り方による買い戻しが入りそう。投資家の根強い先高観を背景とした押し目買いも入りやすい。日銀の上場投資信託（ETF）買いなどが入ることも想定され、売り一巡後は下げ渋る可能性もあるだろう。
     
    日程面では、3日はファーストリテイリングが大引け後に11月の国内ユニクロの売上高を発表する。オーストラリア中央銀行は理事会の結果を発表する。
     
     
    【好材料銘柄】
     
    ■ディー・ディー・エス <3782>
    金融アプリ開発などを手掛けるモバイルインターネットテクノロジーが、ディディエスの本人認証システム「マガタマプラットフォーム」の販売を開始。
     
    ■東名 <4439>
    12月31日現在の株主を対象に1→3の株式分割を実施。最低投資金額は現在の3分の1に低下する。
     
    ■日神不動産 <8881>
    今期配当を2円増額修正。また、100株以上保有株主を対象とする株主優待制度に、クオカード1000円分の贈呈を追加。現行は新築マンションと平川カントリークラブの割引券を贈呈している。
     
    ■シノケングループ <8909>
    今期経常を13％上方修正、配当も8円増額。
     
    ■ジェイ・エス・ビー <3480>
    前期経常を10％上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も14円増額。
     
    ■ガンホー・オンライン・エンターテイメント <3765>
    カプコン <9697> と共同開発したスマートフォン向けゲーム「TEPPEN」が全世界で累計400万ダウンロードを突破。
     
    ■ｇｕｍｉ <3903>
    上期経常を2.3倍上方修正。
     
    ■ジーンテクノサイエンス <4584>
    癸巳化成とアフリベルセプトバイオシミラーの共同開発契約を締結。
     
    ■日本エスコン <8892>
    今期経常を4％上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も1円増額。また、22年12月期に営業利益152億円(19年12月期計画は129億円)を目指す中期経営計画を策定。
     
     
    【主な経済指標・スケジュール】
     
    【国内】
    3（火）
    11月マネタリーベース（8:50）
    10年国債入札
    《決算発表》
    アインＨＤ
     
    【海外】
    《米決算発表》
    セールスフォース・ドットコム
     
     


    ※株式スケジュールは予定の為、変更される場合があります。
    [株価材料]
     
    ■経済対策13兆円規模に　全小中学生に4年でPC配置
    ■米商務長官　合意なければ15日に関税上げ　中国けん制
    ■「毎月分配型投信」見直し進む　分配金　ピーク比半減
    ■トランプ氏　ブラジルなど鉄鋼関税対象に　通貨安に不満
    ■AIなど新技術　社会人向け学習コース　厚労省
    ■5G整備促進減税導入へ　与党税調　電力ガス課税負担も軽減
     
    ■ＪＸＴＧ<5020>
    系が熱刺激で伸縮する新素材　介護や体の動き補助
     
    ■三菱電<6503>
    ビル内のロボットサービスの検証開始
     
    ■京セラ<6971>
    系が企業に気象警報データを販売
     
    ■イーギャラ<8771>
    情報武器に債権保証　上期好調の中堅
     
    ■京阪ＨＤ<9045>
    四条河原町に新施設　健康志向に照準
     
    ■プレースホルダ
    ＫＤＤＩ<9433>などから6億円調達　ARなど最新技術導入
     
     


    「米金利上昇でも円高という不思議さ」
     
    週明け月初のNY株式市場で主要3指数は続落。
    NYダウは268ドル安の27783ドルとほぼ安値圏で引けた。
    ISM製造業指標は48．1と前月から0．2ポイント低下。
    市場予想（49．4）に反して落ちこみ50ポイントを4カ月連続で下回った。
    「米製造業の悪化が米経済成長の重荷になるとの懸念」からの売り物優勢の展開。
    ボーイングやユナイテッド・テクノロジーズなど製造業関連銘柄が下落のけん引役となった。
    アップルやエヌビディアなども下落。
    余計なことにトランプ米大統領は「ただちにブラジルとアルゼンチンから輸入する鉄鋼とアルミニウムに追加関税を課す」とツイート。
    「米国とその他の諸国で貿易摩擦が広がる」と解釈された。
    冴えない経済指標は債券市場にも影響し2年債と10年債の利回り差は前週末から拡大。
    10年国債利回りは1．820％。
    2年国債利回りは1．604％。
    米国債利回りの上昇には反応薄でドル円は108円台後半。
    恐怖と欲望指数は79→73に低下。
     
    月曜の日経平均は寄り付き95円高、大引け235円高と3日ぶりの大幅反発。
    中国の経済指標の復活感と米株の先物高、そして109円台の円安トレンド。
    重なったことで上げ要因になったという感じだ。
    日足は6日ぶりの陽線で日経平均は終値で年初来高値を更新。
    先週のザラバ高値23608円が見えてきた。
    その先は11月SQ値23637円。
    そして2018年1月の23723円。
    終値（23529円）は5日線（23408円）を上回った。
    値上がり1515銘柄、値下がり542銘柄。
    新高値109銘柄。
    新安値2銘柄。
    騰落レシオは111．11。
    NTレシオは13．72倍。
    サイコロは5勝7敗で8．3％。
    25日線（23228円）からは1．30％、200日(21626円）からは8．80％のプラスかい離。
    松井証券信用評価損益率速報で売り方▲13．534％ 。
    買い方▲6．175％。
    マザーズ銘柄ネットストック信用評価損益率で売り方▲7．266％。
    買い方▲10．578％。
    売り比率は38．1％で5日ぶりの40％割れ。
    空売り規制なし銘柄の比率は6．5％。
    日経HVは10．6、日経VIは13．85。
    日経平均採用銘柄のPERは14．16倍。
    EPSは1661円。
    PBRは1．15倍。
    BPSは20460円。
    シカゴ225終値は大証日中比345円安の23215円。
    高値23590円、安値23070円。
    気学では「高下荒く始め高いと後安の日。戻り売り良し」。
    水曜は「下寄りすると戻し、上寄りすると押し込む日」。
    木曜は「前場安いと後場戻す。突っ込み買い良し」。
    金曜は「前日高かりし時は反落する日」。
    12月は「乱高下あり。翌年に期待。強気に買い進めよ。春を楽しみに」。
    勝手雲が黒くねじれるのは12月4日。
    12月9日にはまた白くねじれる。
    アノマリーは7月と12月の正相関。
    7月上昇→12月上昇、7月下落→12月下落。
    因みに今年の7月は前月比245円高ながら月足陰線。
    微妙なところだ。
    シカゴではまた23590円で跳ね返された。
    せめて寄り付き安の後場高での日足陽線に期待の火曜日。
     
    NYダウは268ドル安の27783ドルと続落。
    NASDAQは97ポイント安の8567イント。
    S＆P500は27ポイント安の3113ポイント。
    ダウ輸送株指数は122ポイント安の10734ポイント。
    SOX指数は1．46％下落。
    VIX指数は14．76。
    225先物CME円建ては大証日中比345円安の23215円。
    ドル建ては大証比日中比345円安の23215円。
    大証夜間取引終値は日中比380円安の23180円。
    ドル円は108．96円。
    10年国債利回りは1．820％。
    2年国債利回りは1．604％。
     
     
    ＜2000年以降の日経平均月別騰落状況＞
    月別    上昇    下落    勝率
    --------------------------------
    11月    13      6       68.4%
    2月     13      7       65.0%
    6月     13      7       65.0%
    12月    12      7       63.2%
    4月     12      8       60.0%
    1月     11      9       55.0%
    3月     11      9       55.0%
    10月    11      9       55.0%
    5月     10      10      50.0%
    7月     10      10      50.0%
    9月     9       11      45.0%
    8月     8       12      40.0%
     
    2000年以降の月別の日経平均のパフォーマンスで12月の勝率は63.2％（上昇12回、下落7回）。
    11月の68.4％（上昇13回、下落6回）、2月および6月の65.0％（上昇13回、下落7回）に次いで4番目に高い勝率。
     
    11月第4木曜日の「米感謝祭」前から年末年始にかけては米株高のアノマリー。
    感謝祭前日から、年末から5営業日前と新年の2営業日までのいわゆる「サンタラリー」の期間。
    1979年以降のNYダウこの間に上昇が30回、下落が10回。
    勝率は75％だった。
    平均上昇率は2.3％でS＆P500指数（2.0％上昇）をアウトパフォーム。
    ラッセル2000指数は3.1％の上昇でさらに強く、中小型株が年末年始にかけて強含む傾向がある。
    ラッセルは32勝8敗で勝率も80％と高かったという。
    勝率の高い年末年始相場だが、2018年はこの間に3年ぶりにマイナスとなってダウは7.3％安を記録。
    1979年以降、期間中に最大の下落率を記録した。
    「常識の通じないトランプ大統領が米中の貿易協議の鍵を握っているだけに、予断を許さない展開が続く恐れもありそう」との見方だ。
     
    ◇━━━ カタリスト━━━◇
     
    インフォネット（4444）・・・動兆
     
    インフォネットに注目する。
    同社はWebサイトのコンテンツ管理システム（CMS）が主力。
    月額利用料比率が高いのも特色。
    AI事業に期待感。
    上場後6ヶ月経過で巻き返しだ
     
    （兜町カタリスト櫻井）
    [概況]

     
    2日の欧米為替市場は、米ドル円が下落した。下落の理由は、次の2つが挙げられる。まず1つ目は、発表されたIMS製造業指数の結果だ。同指標は予想49.2のところ結果48.1と、米景気の先行き不透明感を強める内容となった。
     
    そして2つ目は、トランプ米大統領の発言だ。具体的には、ブラジルとアルゼンチンが通貨安を誘導しているとし、両国から輸入するアルミニウムへの関税を復活させるという発言である。これにより当該国同士の通商対立が高まるのではとの懸念が台頭し、為替市場でリスク回避姿勢が高まったというわけだ。値動きを見ると、米ドル円は109円台半ばから安値108.920円まで下落する。
     
    さて、本日の米ドル円はその安値での攻防に注目だ。なぜなら、同水準には200日移動平均線という重要なテクニカルポイントが位置しているからだ。仮に下抜けてしまった場合は、11/21の安値108265円が次の下値目標として意識されそうだ。


    [提供：カネツFX証券株式会社]
     
    2日のNYダウ工業株30種平均は前週末比268ドル37セント安の2万7783ドル04セントと続落し、この日の安値圏で終えた。下げ幅は10月8日以来の大きさだった。
     
    11月のサプライマネジメント協会（ISM）製造業景況感指数の悪化で米景気懸念が高まった。トランプ米大統領が一部の南米産鉄鋼などへの追加関税の発動を示唆し、投資家心理の悪化につながった。
    ISM製造業指数は48.1と前月から0.2ポイント低下し、市場予想（49.4）に反して落ちこんだ。好不況の境目である50を4カ月連続で下回り、米製造業の業績悪化が米経済成長の重荷になると懸念された。
     
    市場では米経済の先行きへの懸念が広がり、景気動向に敏感な資本財や半導体などの銘柄を中心に売りが膨らんだ。航空機のボーイングや航空機・機械のユナイテッド・テクノロジーズなど資本財株に売りが膨らんだ。
     
    11月に上昇が目立ったハイテク株が総じて下げた。スマートフォンのアップルに加え、エヌビディアなど半導体関連株の下げも目立った。アマゾン・ドット・コムやアルファベット、マイクロソフトなど主力ハイテク株も軒並み下げた。
     
    また、トランプ氏は2日、「ただちにブラジルとアルゼンチンから輸入する鉄鋼とアルミニウムに追加関税を課す」とツイッターに投稿した。中国との貿易交渉で「第1段階」の合意に見通しが立たないなか、米国とその他の諸国で貿易摩擦が広がると警戒された。
     
    米主要株価指数は米中貿易交渉の進展期待や米金融緩和の長期化観測から11月に過去最高値の更新が続いた。相場の過熱感から利益確定の売りが出やすかった。
     
    先週末に本格的に始まった米年末商戦は、感謝祭翌日の「ブラックフライデー（黒字の金曜日）」のインターネット通販売上高が過去最高になったと伝わった。ただ、「ネット通販の売り上げが記録を更新するのは当たり前」といった冷ややかな見方もあり、小売株などの買いにはつながらなかった。
     
    セクター別では、食品・飲料・タバコや家庭用品・パーソナル用品が上昇する一方で不動産や資本財が下落した。
     
    ナスダック総合株価指数は前週末比97.484ポイント（1.1%）安の8567.987で終えた。
     
     
    NYダウ工業株30種（ドル）
    27,783.04−268.37
    S&P500種
    3,113.87−27.11
    ナスダック
    8,567.987−97.484
    NY金（ドル/トロイオンス）
    1,472.70＋11.90
    NY原油（ドル/バレル）
    55.96＋0.79
    円・ドル
    108.96 - 108.97−0.63

     

    【シカゴ日本株先物概況】


    シカゴ日経平均先物は続落した。
    12月物は前週末比115円安の2万3215円で引け、2日の大取終値を345円下回った。
    米11月ISM製造業景況指数が前月に引き続き節目となる50を割り込み、製造業の不振が示され、売りが先行。中国が米国での香港人権・民主主義法案の成立を受け、報復措置を実施したほか、トランプ大統領がブラジルとアルゼンチンに対する鉄鋼・アルミニウム関税措置を復活させる意向を示し、貿易摩擦への投資家心理の悪化から終日下落となった。
     
    この日の12月物安値は2万3070円、高値は2万3590円。
     
     
    シカゴ日経225先物12月限 (円建て)
    23215 ( -345 )
    シカゴ日経225先物12月限 (ドル建て)
    23215 ( -345 )
    (　)は大阪取引所終値比






    【欧州株式市場】

     
    ■イギリス・ロンドン株価指数
    FTSE100　7285.94（-60.59）
    FTSE100種総合株価指数は3日続落した。前週末の終値に比べ60.59ポイント安の7285.94で引けた。
    中国の企業景況感の改善を受けて午前は上昇していたが、午後に米国株が下がって始まると、主要な欧州各国株式相場とともに下落に転じた。銀行株の下げが株価指数を押し下げた。また、米サプライ管理協会（ISM）が発表した11月の米製造業景況指数が市場予想を下回り、景気減速懸念が強まった。また、トランプ米大統領がブラジルとアルゼンチンから輸入する鉄鋼・アルミニウムの関税引き上げも表明したことも重しとなった。
    構成銘柄の約8割が下落した。
     
    個別銘柄では、ネット専業スーパーのオカド・グループは7%超下がった。日本のイオンとの業務提携に関連した設備投資の資金調達もあり、債券を発行したことが売りにつながった。ファッションのバーバリー・グループは4%超下落した。アナリストが投資判断を引き下げた旅行のTUIも大幅安となった。
     
    半面、ブックメーカー（賭け屋）のフラッター・エンターテイメントとたばこのインペリアル・ブランズは上昇した。石油大手ロイヤル・ダッチ・シェルはA株（0.2％高）、B株（0.5％高）と買われた。
     
     
    ■ドイツ・フランクフルト株価指数
    DAX　12964.68（-271.70）
    ドイツ株式指数（DAX）は3日続落した。終値は前週末と比べて271.70ポイント（2.05%）安の12964.68だった。1銘柄を除くすべての銘柄が下落した。
    中国の企業景況感の改善を受けて、主要な欧州各国株式相場とともに上がって始まった。ただ午後には下落に転じ、米国株が下がって始まると一段安となった。
     
    個別では、電力のRWEと工業用ガスのリンデが大幅安と目立った。一方、上昇したのは、ハイデルベルクセメントだけだった。
     
     
    ■フランス・パリ株価指数
    CAC40　5786.74（-118.43）
    フランスの株価指数CAC40の終値が前週末に比べて2%下落した。
12月03日　毎日ｺﾗﾑ
断然おトク 「ポイント投資」
・・・続き
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