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【市況一覧】
日経平均株価
 38,460.08 +907.92 04/24
ＴＯＰＩＸ
 2,710.73 +44.50 04/24
マザーズ
 655.60 +4.96 04/24
ＮＹダウ平均
 38,460.92 -42.77 04/25
ナスダック総合
 15,712.75 +16.11 04/25

08月01日　マーケットコメント
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08月09日　マーケットコメント
    マザーズ指数は2日、5日と大幅続落となった。一気に900ポイント割れとなったが、日経平均株価が下値模索となっていた6日、7日は逆行して上昇した。
     
    来週は外部要因の落ち着きとともに、修復相場に向かいそうだ。
    マザーズ指数は900ポイントの回復を目指しそう。
    為替市場の動向など不安要素は残るが、今週の嵐のような相場環境の中で決算を発表せざるを得なかった銘柄群には評価の余地が広がりそうだ。
     
    今回の全般相場の急落は米国株式市場の急落と為替市場の円高進行による、外部要因で、主力の新興市場上場銘柄の業績には直接的な影響が乏しく、株価面も投資マインドの改善とともに早期に切り返すことが多い。今回も同様の展開に進むことが期待される。
     
    新興市場上場銘柄は今週も決算発表が多く、株価位置が下がっているものが多いだけに、決算を機に動き出す銘柄も多くなりそうだ。
     
    9日のNYダウ工業株30種平均は反落し、前日比90ドル75セント安の2万6287ドル44セントで終えた。
     
    トランプ米大統領はこの日、対中貿易協議について「まだ合意する準備ができていない」と発言。さらに、9月に予定する米中閣僚級貿易協議が「実現しなくても構わない」と述べた。中国通信機器最大手の華為技術（ファーウェイ）への制裁を続ける考えも強調した。両国の貿易摩擦激化への懸念が強まり、小幅安で始まった株価は下げ幅を拡大。ダウは一時約280ドル安まで下落した。
    建機のキャタピラーやスポーツ用品のナイキなど中国依存度が高い銘柄が売られた。インテルなど半導体株にも売りが広がった。
     
    また、イタリア政局の混乱に対する警戒感に加え、英国の欧州連合（EU）離脱を巡る不透明感も強まっている。欧州政治を巡って投資家のリスク回避姿勢に拍車がかかったことも米株式相場の重荷となった。
     
    午後に入ると下げ渋り、ダウ平均は取引終了にかけて一時は上げに転じた。週末を控えて持ち高を一方向に傾けたくない投資家が売り持ち高を中立方向に戻す目的の買いを入れた。生活必需品や公益事業などのディフェンシブ銘柄や内需関連株に資金が向かった。
     
    この日は大半のセクターが下落。中でも、中国事業への依存度が比較的高いIT株の下落が目立った。通信株やエネルギー株も大きく下げた。通信株では、米国内の乱射事件続発を機にトランプ氏ら一部の政治家が暴力描写のあるゲームへの批判を強めていることから、アクティビジョン・ブリザードなどゲーム関連企業が売りを浴びた。一方、ヘルスケアや公益事業など、ディフェンシブ銘柄には買いが集まった。
     
    ナスダック総合株価指数は4日ぶりに反落し、同80.016ポイント安の7959.140で終えた。米中貿易摩擦が長期化するとの懸念から半導体やハイテク株への売りが目立った。
     
    NYダウ工業株30種（ドル）
    26,287.44−90.75
    S&P500種
    2,918.65−19.44
    ナスダック
    7,959.140−80.016
    NY金（ドル/トロイオンス）
    1,508.50−1.00   
    NY原油（ドル/バレル）
    54.27＋1.73
    円・ドル
    105.64 - 105.65−0.46

     

    【シカゴ日本株先物概況】


    シカゴ日経平均先物は反落した。
    9月物は前日比290円安の2万0485円で終え、大阪取引所の終値を165円下回った。米中対立の激化懸念が改めて強まり投資家心理が悪化した。
    トランプ米大統領は9日「中国と合意する準備はできていない」と述べ、9月上旬に予定する米中貿易協議を中止する可能性を示唆した。
    円相場が上昇したこともあって、9月物は一時2万0360円まで下げた。高値は2万0760円だった。
     
    シカゴ日経225先物9月限 (円建て)
    20485 ( -165 )
    シカゴ日経225先物9月限 (ドル建て)
    20490 ( -160 )
    (　)は大阪取引所終値比



    【欧州株式市場】

    ■イギリス・ロンドン株価指数
    FTSE100種総合株価指数は3日ぶりに反落した。前日の終値に比べ32.05ポイント安の7253.85で引けた。
     
    イタリアの政局不安や英経済の先行き不透明感が強まる中、株価は軟調に推移した。英国の4〜6月期GDPはマイナス成長に転落。欧州連合（EU）からの「合意なき離脱」が現実味を帯びる中、景気後退の懸念が広がっている。英通貨ポンドは主要通貨に対して売られたが、株価を下支えするには至らなかった。構成銘柄の約7割が下落した。
     
    イタリアのサルビーニ副首相が8日に早期の解散総選挙を求め、極右「同盟」が9日に内閣不信任案を提出した。同国の政治混乱への懸念から、銀行のHSBCホールディングスなど金融株が安くなった。
    個別銘柄では、鉄鋼大手エブラズが8.9％の大幅安。産銅大手アントファガスタも4.6％安とさえず、資源大手リオ・ティントは2.5％安、同グレンコア2.0％安なども軒並み軟調だった。
     
    半面、医薬品株は堅調だった。アストラゼネカは、臨床試験で「タグリッソ」が肺がんの生存期間を改善することが示され上昇した。広告のWPPグループは7%超上がった。第2四半期の売上高が市場予想を上回ったことが好感された。
     
     
    ■ドイツ・フランクフルト株価指数
    ドイツ株式指数（DAX）は3日ぶりに反落した。終値は前日と比べて151.61ポイント安の11693.80だった。イタリアの政局不安と米中貿易摩擦の激化が懸念され、欧州各国株式相場が売られた。
    個別では、複数のアナリストが株価目標を引き下げた鉄鋼のティッセン・クルップが6%超の下落と目立った。タイヤのコンチネンタルとドイツ銀行の値下がりも大きくなった。
     
    上昇したのは、全30銘柄のうち4銘柄だけだった。医薬・農薬大手のバイエルが買われた。同社の除草剤に発がん性があるとして米国で起こされている訴訟について、和解のため80億ドル（約8500億円）を支払う方針だと一部で報じられた。不動産のボノビアも買われた。


    ■フランス・パリ株価指数
    CAC40（仏）5,327.92 -60.04
    フランスのCAC40は1%以上、下落した。



     
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