会員情報作成
ログイン
【市況一覧】
日経平均株価
40,369.44 +201.37 03/29
TOPIX
2,768.62 +17.81 03/29
マザーズ
746.45 +11.66 03/29
NYダウ平均
39,807.37 +47.29 03/29
ナスダック総合
16,379.46 -20.06 03/29


02月01日 マーケットコメント

02月02日 マーケットコメント

02月03日 マーケットコメント

02月04日 マーケットコメント

02月05日 マーケットコメント

02月06日 マーケットコメント

02月07日 マーケットコメント

02月08日 マーケットコメント

02月09日 マーケットコメント

02月10日 マーケットコメント

02月11日 マーケットコメント


    【大引け概況】
    連休明け12日の日経平均株価は3営業日ぶりに反発した。
    前週末8日と比べ531円04銭高の2万0864円21銭で終えた。
    本日のマーケット動画
    時間:00:02:07 容量:18.53M

    過去のマーケット動画はこちら
     
    上げ幅は2018年12月27日以来の大きさとなり、前週末の下落幅(418円)を1日で取り戻した。
     
    前週末の東京株式市場では、米中貿易摩擦が警戒され、日経平均株価は400円超下落した。しかし、米中首脳が貿易協議の期限の3月1日までに電話会談を行う計画があると連休中に一部で報じられ、この日は株を買い戻す動きが広がった。
    さらに、米中貿易摩擦とともに投資家の心理的な重しになっていた米・メキシコの国境の「壁」の問題についても、「米議会で与野党が予算案に合意に達した」と報じられ、事態打開への期待感が出て株価を押し上げた。
     
    海外ヘッジファンドなど短期スタンスの投資家が株価指数先物の買い戻しを活発にし、ファストリなど値がさ株が主導する形で相場を押し上げた。
     
    外国為替市場で円相場が1ドル=110円台後半と、約1カ月半ぶりの円安・ドル高水準を付けたことも採算改善への期待を高め、機械や自動車といった輸出関連株が大幅高となったことも相場全体を押し上げた。
     
    ただ、米中貿易摩擦では知的財産権などについて両国の間に大きな溝が残っているとされ、「手放しで喜べない」という。この日の日経平均の上昇については「引き潮(下落基調)の中での波の動きだ」と見る向きもあり、下値不安は消えていない。
     
    JPX日経インデックス400は3日ぶりに反発した。終値は前週末比297.49ポイント高の1万3966.23だった。東証株価指数(TOPIX)は4営業日ぶりに反発し、33.20ポイント高の1572.60で終えた。
     
    東証1部の売買代金は概算で2兆7657億円、売買高は14億6075万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1791と、全体の約8割を占めた。値下がりは301、変わらずは35だった。
     

    業種別株価指数(33業種)は、繊維製品、機械、倉庫・運輸関連業、電気機器が上昇率上位だった。石油・石炭製品、不動産業は下落。
     
    個別では、ファナックやファーストリテイリングが大きく買われたほか、村田製作所も高い。太陽誘電は値幅制限上限に買われる人気となった。東京エレクトロン、SUMCOなどの半導体関連が上昇、京セラや安川電のほか、ナブテスコやSMCといった機械株の上げが目立った。売買代金断トツのソフトバンクグループも堅調だった。ゴールドウイン、ノーリツ鋼機が値を飛ばし、フリービット、日本カーボン、ルネサスエレクトロニクス<6723>などがストップ高を演じた。オリジン電気も大幅高となった。
     
    一方、菱地所や野村不HDなど不動産株が安い。資生堂やソニー、武田も冴えず、下落した。レオパレス21がストップ安で売り物を残し、アイスタイルも値幅制限下限まで売り込まれた。オプトホールディング、デジタルハーツホールディングスが急落したほか、富士石油の下げも目立つ。ケネディクスも大きく値を下げた。
     
     
    東証2部株価指数は前週末比98.37ポイント安の6547.81ポイントと3日続落した。
    出来高3981万株。値上がり銘柄数は262、値下がり銘柄数は154となった。
     
    個別では、カンロ、コーア商事ホールディングスが昨年来安値を更新。オリジナル設計、キクカワエンタープライズ、TBグループ、太平製作所、森組は値下がり率上位に売られた。
    一方、SECカーボンがストップ高。エヌ・デーソフトウェア、インスペックは昨年来高値を更新。ヒラノテクシード、テクノスマート、新内外綿、アピックヤマダ、日本ピグメントは値上がり率上位に買われた。







     

    日経ジャスダック平均株価は3営業日ぶりに反発した。
    終値は前週末比26円26銭高の3395円79銭だった。主要企業の決算発表を受け、良好な業績や見通しを示した銘柄に個人投資家の買いが入った。
    ジャスダック市場の売買代金は概算589億円で今年最高だった。
    売買高は9687万株。
    値上がり銘柄数は431、値下がり銘柄数は187となった。
     
    個別では、テックファームホールディングス、東洋合成工業がストップ高。UTグループ、アイビー化粧品、日本アンテナ、Nutsは一時ストップ高と値を飛ばした。トシン・グループ、WDI、アトムリビンテック、オリコン、精工技研など8銘柄は昨年来高値を更新。santec、コックス、ハーモニック・ドライブ・システムズ、日本一ソフトウェア、レーサムが買われた。
     
    一方、大井電気が一時ストップ安と急落した。シベール、ジェイホールディングス、イハラサイエンス、NKKスイッチズ、ツクイスタッフなど9銘柄は昨年来安値を更新。トレードワークス、システムズ・デザイン、CBグループマネジメント、ストリームメディアコーポレーション、カルナバイオサイエンスが売られた。

    東証マザーズ指数は前週末比8.37ポイント高の861.59ポイントと3日ぶり反発した。
    東証1部の大幅な上昇を受けて、冷え込んでいた投資家心理が改善した。
    オンコリスやアンジェス、そーせいといった医薬・バイオ関連のほか、UUUMやメルカリなど時価総額上位銘柄の一部が上昇した。
    ただ、東証1部の日経平均株価に比べ、マザーズ指数の上昇率は限られた。大型株に投資家の目が奪われる形となり、市場関係者からは「商いの盛り上がりはいまひとつだった」との声が上がっていた。
     
    値上がり銘柄数は173、値下がり銘柄数は89となった。
    個別では、ソフトマックス、ディー・ディー・エス、シャノン、オンコリスバイオファーマがストップ高。日本スキー場開発は一時ストップ高と値を飛ばした。ネットイヤーグループ、CRI・ミドルウェア、はてな、旅工房など5銘柄は昨年来高値を更新。EduLab、アドバンスト・メディア、Jストリーム、イノベーション、トレンダーズが買われた。
     
    一方、すららネット、メドレックス、Fringe81、MTGがストップ安。EduLab、アジャイルメディア・ネットワーク、コンヴァノ、ライトアップなど5銘柄は昨年来安値を更新。シルバーエッグ・テクノロジー、ジャパンインベストメントアドバイザー、アイ・ピー・エス、ZUU、エル・ティー・エスが売られた。
     

    【後場寄り付き概況】

    後場寄り付きの日経平均株価は、前営業日比489円47銭高の2万0822円64銭で始まった。東証株価指数(TOPIX)は、33.24ポイント高の1572.64で始まった。
    為替の円安・ドル高進行を好感した買いが広がり、日経平均株価、東証株価指数(TOPIX)ともに一段高。
    外国為替市場では、1ドル=110円50銭近辺の推移。アジアの主要株式市場は総じて堅調。
     
    円相場が1ドル=110円台まで下落したこと、春節(旧正月)の連休明けの中国・上海総合指数が堅調だったことなどが支援材料となり、本日の日経平均は急反発している。
     
    市場では「日本株は必要以上に売り込まれてきた」との声が多く聞かれる。ひとまず節目の2万0000円接近からの反発力が確認できたことはポジティブに捉えられる。
    しかし、今週は米中で経済指標の発表が相次ぐため、世界経済の減速懸念が再び台頭してくる可能性がある。その他にも14日からの米中閣僚級協議、15日の米つなぎ予算失効期限など重要イベントが多く、連休明けの買いがどこまで続くかは慎重に見極める必要があるだろう。
     
    個別では、ZOZOが急伸し、ファーストリテが大幅反発。ソフトバンクGが強含み、任天堂、三菱UFJは堅調。JTは高い。トヨタ、キーエンスが値を上げ、ファナックはしっかり。太陽誘電、昭和電工、東海カが急騰し、村田製、SUMCO、SMCは大幅高となっている。
    半面、武田が値を下げ、資生堂、NTTは軟調。菱地所は安い。ソニーが売られ、オリンパスはさえない。JXTGは大幅安となっている。
     
     
    ランチバスケットは7件、78.79億円、80億売り越し。
     

     
     
     12日午前の日経平均株価は前営業日比412円11銭高の2万0745円28銭、東証株価指数(TOPIX)は28.64ポイント高の1568.04と、ともに大幅上昇した。
    JPX日経インデックス400も反発した。
     
    米中貿易協議の先行きに対する過度な不安心理の後退で一気に買い戻しが進んだ。
    前日にかけての海外市場で、米景気の堅調さなどを手掛かりにしたドル買い・円売りが進行し、円相場が1ドル=110円台まで下落。自動車や機械など輸出関連を中心に採算改善を見込んだ買いが入った。

    海外ヘッジファンドなど目先の戻りを期待した短期スタンスの投資家が株価指数先物の買い戻しを強め、現物株指数を押し上げた。米政府機関が再び閉鎖されるとの警戒が和らいだことも相場上昇を後押しした。
     
    市場からは「ドル高・円安が利き、買い戻しを誘った。前週金曜日(8日)の下げ要因として短期筋が売り圧力を強めた面があり、この日の上昇で巻き戻しに動いようだ。業績悪は織り込んでおり、19年3月期は絶対に下方修正させない数値を示しているとみられ、最終的にプラスαで返ってくるのではないか」との声が聞かれた。
     
    前引けの東証1部の売買代金は概算で1兆2632億円、売買高は6億7522万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1797と、全体の8割超を占めた。値下がりは292、変わらずは36だった。
     
    業種別株価指数(33業種)は、機械、繊維製品、倉庫・運輸関連業、保険業が上昇率上位となった。石油・石炭製品、不動産業は下落した。 

    個別ではファーストリテイリングやファナックが高く、村田製作所、東京エレクトロンも買われた。京セラ、太陽誘電、SMCも値を飛ばした。フリービット、日本カーボンはストップ高。長谷工コーポレーションも買われた。
     
    半面、今期の業績見通しが市場の期待に届かなかった資生堂は売りが優勢だった。武田薬品工業、日産化、オリンパスが冴えず、富士石油、JXTGホールディングスなど石油株が大幅安。アイスタイルがストップ安となったほか、ファイズも一時値幅制限いっぱいに売られた。オプトホールディングも安い。
     
    東証2部株価指数は前週末比116.12ポイント安の6530.06ポイントと3日続落した。
    出来高2399万株。値上がり銘柄数は260、値下がり銘柄数は139となった。
     
    個別では、カンロ、コーア商事ホールディングスが昨年来安値を更新。オリジナル設計、TBグループ、フライトホールディングス、キクカワエンタープライズ、太平製作所が売られた。
     
    一方、SECカーボンがストップ高。エヌ・デーソフトウェア、インスペックは昨年来高値を更新。新内外綿、ヒラノテクシード、テクノスマート、アピックヤマダ、日本ピグメントが買われた。

     

    日経ジャスダック平均株価は3日ぶりに反発した。前引けは前週末比20円14銭高の3389円67銭だった。米中貿易協議の先行きに対する過度な不安心理の後退で一気に買い戻しが進んだ。好業績を発表した個別の銘柄に個人投資家の資金が向かった。
     
    ジャスダック市場の売買代金は概算で335億円、売買高は5174万株。値上がり銘柄数は399、値下がり銘柄数は194となった。
     
    個別では、UTグループ、テックファームホールディングス、東洋合成工業がストップ高。アイビー化粧品、日本アンテナ、Nutsは一時ストップ高と値を飛ばした。トシン・グループ、WDI、アトムリビンテック、オリコン、ホウライなど7銘柄は昨年来高値を更新。ラクオリア創薬、santec、コックス、日本一ソフトウェア、グリムスは値上がり率上位に買われた。

    一方、大井電気が一時ストップ安と急落した。シベール、ジェイホールディングス、イハラサイエンス、NKKスイッチズ、ツクイスタッフなど9銘柄は昨年来安値を更新。トレードワークス、システムズ・デザイン、ストリームメディアコーポレーション、CBグループマネジメント、博展は値下がり率上位に売られた。


    東証マザーズ指数は前週末比13.59ポイント高の866.81ポイントと3日ぶり反発した。
    11日の米国株式は高安まちまちながら、外為市場では、中国株高などを背景に1ドル=110円台へと円安が進み日経平均は前週末に急落した分をほぼ取り返した格好となっている。マザーズ市場もひとまずは買い安心感が広がっている。好材料銘柄など物色されている。
     
    値上がり銘柄数は186、値下がり銘柄数は78となった。
     
    個別では、ディー・ディー・エス、シャノンがストップ高。ネットイヤーグループ、CRI・ミドルウェア、はてな、オンコリスバイオファーマは昨年来高値を更新。ゼネラル・オイスター、Jストリーム、トレンダーズ、アドバンスト・メディア、エスユーエスは値上がり率上位に買われた。
     
    一方、すららネット、メドレックス、Fringe81がストップ安。EduLab、アジャイルメディア・ネットワーク、コンヴァノは昨年来安値を更新。アイ・ピー・エス、ZUU、シルバーエッグ・テクノロジー、エル・ティー・エス、ロードスターキャピタルは値下がり率上位に売られた。

     

    【寄り付き概況】

    12日の日経平均株価は、前週末比109円38銭高の2万442円55銭と3日ぶりに反発してスタート。前週末8日に続落した反動や、為替市場で円がドルに対して円安方向に振れていることなどから、買いが先行したようだ。
     
    前日の米国株市場では主要株価指数がまちまちの展開だったが、米中貿易協議に対して足もとは過度な不安心理が後退している。前週末に日経平均は米中貿易協議の先行き不透明感から400円超の急落に見舞われており、きょうはその反動から主力株をはじめ買い戻しが優勢となっている。
     
    外国為替市場で1ドル=110円台前半の推移と円安方向に振れていることも輸出セクターを中心に支援材料となっている。ただ、国内企業業績に対する警戒感もあり、戻り売り圧力が意識されるなか上値は重いとの見方も強い。
     
    寄り付き時点で業種別では33業種中、22業種が高く、値上がり上位に倉庫、電気機器、機械、化学、医薬品など。一方、値下がりで目立つのは海運、石油、不動産など。
     
    個別では、トヨタ、ホンダが小高く、ファナック、キーエンスが値を上げ、村田製、東エレクは反発している。昭和電工、SMCは大幅高。三井住友、三菱UFJ、T&DHDが堅調。ZOZO、ファーストリテ、アステラス薬、リクルートHDは買われている。
    半面、資生堂が小幅に反落し、武田、NTT、KDDIは続落。菱地所は売られている。ソニーがさえず、任天堂は安い。
     
     
    225先物は、アムロ・GS・ソジェン・パリバ・松井・ドイツが買い越し。
    みずほ・JP・野村・クレディ・日興・モルスタが売り越し。
    TOPIX先物はドイツ・メリル・シティ・バークレイズ・パリバが買い越し。
    GS・大和・モルスタ・クレディ・JP・みずほが売り越し。
     
    テクニカル的には、持田薬(4534)、BML(4694)、JMS(7702)、北海道電(9509)、ソフトバンクG(9984)が動兆。
     
     


    「5日線復活が喫緊の課題」
     
    週末のNY株式はマチマチの動き。
    NASDAQとS&P500は3日ぶりに小幅反発。
    NYダウは3日続落となった。
    「米中が通商協議の期限3月1日までに合意できるどうかの懸念がくすぶり投資家のセンチメントを圧迫。
    しかし企業の好決算は追い風」との声が聞こえる。
    週間ベースでは、NYダウは0.2%高、7週続伸(累計11.9%上昇)。
    NASDAQは0.5%高、7週続伸(同15.2%上昇)。
    S&P500は0.1%高 2週続伸(同1.6%上昇)。
    米国債利回りは4日連続の低下。
    10年国債利回りは2.6%台。
    「ドイツ10年国債利回りが約2年ぶりに0.1%を割り込んだことも米国債市場の下支え」という声もある。
    世界景気の減速懸念からドルは安全通貨として上昇傾向。
    「米経済が引き続き底堅い成長を見せる中、他の国は失速。米ドルの上昇相場が復活」という見方だ。
    ドル円は109円台後半と小動き。
    週明けのNYダウは4日続落。
    「米中貿易協議の進展期待から寄り付きは上昇。
    一時90ドルあまり上昇した。
    しかし次第に買い手控えムード拡大。
    つなぎ予算の期限切れで今週末に米政府機関が再び閉鎖する可能性も懸念された」との解釈。
    米中首脳が3月中旬に会談を開く方向で協議中との報道を好感。
    貿易摩擦を巡る過度な警戒感が後退。
    キャタピラーや3Mなど中国関連銘柄は堅調。
    もっとも今週北京で開催予定の閣僚級協議を控え「交渉の具体的な進展を見極める必要がある」との見方から楽観論は後退。
    午後は100ドル近く下落した場面もあった。
    NASDAQとS&P500は小幅続伸。
    ダウ輸送株指数は1.25%上昇。
    VIX指数は15.97。
    10年国債利回りは2.66%水準。
    ドル円は110円台前半での推移。
     
    週末の日経平均は3指数ともに続落。
    直近の下値サポートとなっていた25日線(20528円)を割り込み4日連続の日足陰線。
    木曜に危惧した「買ってもダメなら売ってみな」が現実化した格好だ。
    SQが転機でトレンドは下向き。
    そのSQ値は20481円と上に遠くなってしまった。
    日経平均は週間では約455円下落。
    一目均衡表の雲を上抜けず。
    週足では13週線が抵抗した形で週足は実体の長い陰線。
    値上がり288銘柄。値下がり1801銘柄。
    新高値4銘柄。新安値82銘柄。
    騰落レシオは104.54に低下。
    25日線からは1.0%、200日線からは8.1%のマイナスかい離。
    5日線(20737円)も抵抗帯となった。
    松井証券信用評価損益率速報で売り方▲6.188%。買い方▲14.775%。
    マザーズ銘柄ネットストック信用評価損益率で売り方▲4.778%。買い方▲22.687%。
    空売り比率は48.7%と上昇。
    空売り規制ナシ銘柄の比率は8.0%。
    44日連続の40%超は過去最高記録を更新だ。
    日経HVは12.0。日経VIは19.81と上昇。
    日経平均採用銘柄のPERは11.64倍。
    EPSは1746円(前日1751円)。PBRは1.08倍。
    週末のシカゴ225先物終値は大証日中比15円高の20305円。
    週明けのシカゴ225先物終値は大証日中比160円高の20450円。
    高値20475円、安値20200円。
    先週末のSQ値20481円を超えるかどうかが第一目標。
    一目均衡の雲の下限は20539円。
    上限は200954円で雲抜け再挑戦。
    ボリンジャーのマイナス1σが20232円。
    まずは25日線復活が喫緊の課題。
    気学では「上寄りすると下押し、下寄りすると戻す日」。
    水曜は「安値にあると急伸することあり。押し目買い良し」。
    木曜は「上寄りすると下押し、下寄りすると反発する日」。
    金曜は「目先のポイントを作る日」。
     
    日経朝刊に掲載され始めた「4〜12月期決算集計状況」。
    8日時点では全体の80.3%が通過。
    第3四半期売上高は△7.3%、同経常利益は△2.7%、同純利益は▲2.7%。
    通期見通しで売上高は△5.6%、同経常利益は△3.5%、同純利益は▲0.4%。
     
    土曜の夜。
    ハクビシンが庭に登場したという。
    ただ、通り抜けたのではなく人の姿を見て、戻って行ったと。
    吉兆なのかどうか微妙な格好。
     
    週末のNYダウは63ドル安の25106ドルと3日続落。
    NASDAQは9ポイント高の7298ポイントと3日ぶりの反発。
    S&P500は1ポイント高の2707ポイントと3日ぶりの反発。
    ダウ輸送株指数は21ポイント安の10177ポイント。
    SOX指数は0.12%下落。
    VIX指数は15.72に上昇。
    3市場の売買高は68.3億株。
    CME円建ては大証日中比15円高の20305円。
    ドル建ては大証比20ポイント高の20310ポイント。
    ドル円は109.81円。
    10年国債利回りは2.633%。
    週明けのNYダウは53ドル安の25053ドルと4日続落。
    NASDAQは9ポイント高の7307ポイントと続伸。
    S&P500は1ポイント高の2709ポイントと続伸。
    ダウ輸送株指数は127ポイント高の10304ポイント。
    SOX指数は0.49%下上昇。
    VIX指数は15.97。
     
    CME円建ては大証日中比160円高の20450円。
    ドル円は110.38円。
    10年国債利回りは2.661%。


    (兜町カタリスト櫻井)

     
    12日の東京株式市場は堅調展開か。
    米国株式市場は8日、11日とも方向感に欠ける動きとなったが、為替市場で円安が急速に進んでおり、日本株の支援材料になると考える。
    日経平均株価の予想レンジは、2万400円-2万600円。
    前週末8日に大幅続落した反動から、朝方は買いが先行しそうだ。
    ただ、日経平均株価の25日線(8日時点で2万528円)近辺では、戻り待ちの売りに上値を抑えられる場面も想定される。
     
    為替相場は、ドル・円が1ドル=110円台の前半(前週末8日終値は109円74-75銭)と円安に振れる一方、ユーロ・円が1ユーロ=124円台の半ば(同124円45-49銭)と小動き。対ドルでの円安を受け、輸出関連銘柄に、見直しの動きがありそう。
    シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、同8日の大阪取引所終値比160円高の2万450円だった。
     
     
    【好材料銘柄】
     
    ■日本アクア <1429>
    前期経常が上振れ着地・今期は83%増益、2円増配へ。
     
    ■長谷工コーポレーション<1808>
    今期経常を5%上方修正、配当も30円増額。
     
    ■日本ドライケミカル<1909>
    今期経常を一転17%増益に上方修正。
     
    ■メディカル・データ・ビジョン<3902>
    前期経常を69%上方修正。
     
    ■日本カーボン <5302>
    今期経常は19%増で2期連続最高益、100円増配へ。
     
    ■大紀アルミニウム工業所 <5702>
    発行済み株式数(自社株を除く)の2.4%にあたる100万株(金額で6億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は2月12日から6月30日まで。
     
    ■ゴールドウイン<8111>
    今期経常を27%上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も32円増額。
     
    ■テクノスマート<6246>
    4-12月期(3Q累計)経常は48%増益・通期計画を超過。
     
    ■ショーエイコーポレーション<9385>
    東証が15日付で市場1部に指定する。
     
    ■アトムリビンテック<3426>
    株主優待制度を新設。対象は毎年6月末時点で100株以上を1年以上継続保有する株主、または300株以上を保有する株主。クオカード(保有株数と保有期間に応じて500円分〜7500円分)と自社関連商品の20%割引券を贈呈する。
     
    ■日本一ソフトウェア<3851>
    4-12月期(3Q累計)経常は12%増益・通期計画を超過。
     
    ■ムトー精工<7927>
    4-12月期(3Q累計)経常は微増益・通期計画を超過。
     
    ■ゼネラル・オイスター<3224>
    海洋深層水による牡蠣の長期保存方法に関する特許取得。
     
    ■ディー・ディー・エス<3782>
    今期最終は黒字浮上で14期ぶり最高益更新へ。
     
     
     
    【主な経済指標・スケジュール】
    【国内】
    12(火)
    1月マネーストック(8:50)
    12月第3次産業活動指数(13:30)
    1月工作機械受注(15:00)
    《決算発表》
    鹿島、国際帝石、マクドナルド、ネクソン、楽天、太平洋セメ、東海カ、三菱マ、ヤマハ発、シマノ、凸版印、飯田GHD、日産自、ユー・エス・エス
     
    【海外】
    《米決算発表》
    アカマイ・テクノロジーズ、トリップアドバイザー、アクティビジョン・ブリザード、オクシデンタル・ペトロリウム

    ※株式スケジュールは予定の為、変更される場合があります。

     

    [株価材料]
     
    ■グンゼ<3002.>
    穴の開きにくい冷食包装材開発
     
    ■洋缶HD<5901>
    脱プラ開発で食品向けの開発に着手
     
    ■日立<6501>
    系列がAI活用サービス強化へ
     
    ■富士電機<6504>
    変圧器開発機能を千葉に集約へ
     
    ■シャープ<6753>
    家電の営業機能をダイナブックに移管
     
    ■カシオ<6952>
    学校向け新型プロジェクター開発
     


    11日のNYダウ工業株30種平均は4日続落した。前週末比53ドル22セント安の2万5053ドル11セントで終えた。
    米中高官協議の再開を受けて、今後の展開を見極めたいとの思惑が広がったほか、15日のつなぎ予算の失効期限を控えて、共和・民主両党の協議が難航しており、政府機関閉鎖への懸念から小動きとなった。
     
    米中首脳が3月中旬にも、会談を開く方向で協議中だと10日に伝わった。貿易摩擦を巡る過度な警戒感が和らぎ、建機のキャタピラーや工業製品・事務用品のスリーエム(3M)など、中国売上高比率が高い銘柄が買われた。ダウ平均は朝方に90ドルあまり上昇する場面があった。
     
    ただ、今週北京で開く閣僚級協議を控え「交渉の具体的な進展を見極める必要がある」との見方が広がり、買い手控えムードが強まった。米連邦政府のつなぎ予算が15日に期限を迎える。政府機関が再び閉鎖に追い込まれるとの懸念もくすぶり、午後には一時97ドル安まで下げた。
     
    ダウ平均銘柄では、8日に日本法人が高血圧症治療剤の自主回収を発表した製薬のファイザーが下落。映画・娯楽のウォルト・ディズニーや医療保険のユナイテッドヘルス・グループも下げた。
     
    セクター別では、運輸や耐久消費財・アパレルが上昇する一方でメディアやテクノロジー・ハード・機器が下落した。
     
    ナスダック総合株価指数は小幅に続伸し、前週末比9.707ポイント高の7307.905で終えた。主力株はまちまちだった。
     
     
    個別では、電気自動車のテスラ(TSLA)は、一部アナリストによる投資判断引き上げを受け上昇。レストラン運営のレストラン・ブランズ・インターナショナル(QSR)は、既存店売上高が予想を上振れ堅調推移した。
    一方で、大手行のモルガン・スタンレー(MS)は、企業向け株式報酬プラン管理サービスを手掛けるカナダのソリアム・キャピタルと約9億ドルで買収合意したものの軟調推移。携帯端末のアップル(AAPL)は、市場調査会社IDCによると10-12月期の中国向けiPhone出荷台数が20%減となり小幅下落した。
     
     
    NYダウ工業株30種(ドル)
    25,053.11−53.22             
    S&P500種
    2,709.80+1.92
    ナスダック
    7,307.905+9.707
    NY金(ドル/トロイオンス)
    1,318.50+4.30   
    NY原油(ドル/バレル)
    52.45−0.27
    円・ドル
    110.36 - 110.37+0.62
     
     

    【シカゴ日本株先物概況】

    シカゴ日経平均先物は4営業日ぶりに反発した。
    3月物は前週末比145円高の2万0450円で引け、8日の大取終値を160円上回った。
    円安が相場を支えた。11日の東京市場が休場なうえ、米中貿易協議の先行きを見極めたいとの向きが多く動意薄の展開になった。米中貿易協議は11日から次官級が、14日からは閣僚級の協議が始まる。

    この日の3月物高値は2万0475円、安値は2万0200円。
     
    シカゴ日経225先物3月限 (円建て)
    20450 ( +160 )
    シカゴ日経225先物3月限 (ドル建て)
    20450 ( +160 )
    ( )は大阪取引所終値比
     






    【欧州株式市場】

    ■イギリス・ロンドン株価指数
    FTSE100 7129.11(+57.93)
    FTSE100種総合株価指数は4営業日ぶりに反発し、英FT100種平均株価指数(FTSE100)は前営業日終値比57.93ポイント高の7129.11で終了した。
    前週末8日の終値に比べ57.93ポイント高の7129.11で引けた。通信関連株、金融株を中心に買いが広がり、構成銘柄の9割が上昇した。
     
    個別では、値下げ幅の大きかった広告大手のWPPグループの上げが目立った。教育事業のピアソンや携帯電話サービスのボーダフォン・グループなども軒並み上昇した。先週末に下落した石油株は全面高で引けた。
    金融株ではファイナンシャル・サービスのハーグリーブス・ランズダウン2.9%高、資産運用のシュローダーズ2.6%高と高くなった。
    ただ、ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド(RBS)だけはアナリストが投資判断と目標株価を引き下げたことで下落した。旅行のTUIが終日、大幅高で推移した。アナリストが同社を買い銘柄に戻したことなどが買い安心感につながった。
     
    半面、医療機器のスミス・アンド・ネフューが安かった。米国の同業他社に高額の買収案を提示したようだとの報道がきっかけになった。産銅大手アントファガスタ3.6%安、鉱業大手アングロ・アメリカン1.1%安、資源大手グレンコア0.8%安など資源株の一角が売られた。
     
     
    ■ドイツ・フランクフルト株価指数
    DAX 11014.59(+107.81)
    ドイツ株式指数(DAX)は4営業日ぶりに反発した。終値は前週末8日と比べて107.81ポイント高の11014.59だった。
    下げ基調が続いていたこともあり、幅広い銘柄が買い戻された。下落したのは2銘柄にとどまった。
     
    個別では、前週末に急落したオンライン決済サービスのワイヤーカードがふたたび急上昇し、6%超高となった。ドイツポストとドイツ銀行も高くなった。
    一方、医薬・化学大手のメルクと自動車のBMWが小幅に下落した。
     
     
    ■フランス・パリ株価指数
    CAC40 5014.47(+52.83)
     

02月12日 毎日コラム
イナゴ投資か恋人投資か
・・・続き



戻る
 
サイトTOPへ

株式投資は全て自己責任でお願いします。このサイトの情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。当サイトの掲載事項において損失をされた場合も当方は一切の責任を負いかねます。

(C)ilogos / Eimei.tv