[4598]Delta−Fly Pharma
[04月08日更新]
Ｄｅｌｔａ−Ｆｌｙ Ｐｈａｒｍａ＜４５９８＞（東マ）は新規抗がん剤の開発を目指す創薬ベンチャーである。既存の抗がん活性物質を利用するモジュール創薬という独自コンセプトを特徴としている。株価は３月安値で底打ち感を強めている。出直りを期待したい。
■新規抗がん剤の開発を目指す創薬ベンチャー
１８年１０月東証マザーズに新規上場した。新規抗がん剤の開発を目指す創薬ベンチャーである。
既存の抗がん活性物質をモジュール（構成単位）として利用し、創意工夫を加えてアセンブリ（組み立て）することで、新規抗がん剤を創製するモジュール創薬という独自コンセプトを特徴としている。基礎研究がほとんど不要となり、臨床での有効性と安全性の予測が可能となるため、一般的な抗がん剤開発に比べて研究開発の期間が短く、かつ臨床試験で失敗する開発リスクも低減される。
ビジネスモデルとしては研究開発のマネジメント業務に集中し、具体的な業務については外部の研究開発受託会社や製造受託会社に委託している。効率的な運営を特徴としている。
収益モデルとしては、研究開発段階では提携製薬会社からの契約一時金、マイルストーン、開発協力金が主な収入となり、提携対象製品が上市に至った場合は売上高に応じたロイヤリティ収入を得る。
■開発中のパイプライン
開発中のパイプラインは、難治性・再発急性骨髄性白血病を対象疾患とする抗がん剤候補化合物ＤＦＰ−１０９１７（米国で臨床第３相準備中、日本で臨床第１相準備中）、肺がん等を対象疾患とするＤＦＰ−１４３２３（日本で臨床第２相試験中）、膵がん等の固形がんを対象疾患とするＤＦＰ−１１２０７（米国で臨床第２相準備中）、固形がん・血液がんを対象疾患とするＤＦＰ−１４９２７（米国で臨床第１相準備中）、腹膜播種移転がんを対象疾患とするＤＦＰ−１０８２５（前臨床試験中）、固形がんを対象疾患とするＤＦＰ−１７７２９（臨床試験準備中）である。
なおＤＦＰ−１０９１７は日本で日本新薬、ＤＦＰ−１４３２３は日本で協和化学工業と提携している。
１８年１１月にはＤＦＰ−１７７２９に関連する特許出願を発表した。またＤＦＰ−１４９２７について、１８年１２月米国ＦＤＡ（食品医薬局）へＩＮＤ（臨床試験用の新医薬品）申請し、１９年１月米国ＦＤＡによるＩＮＤ安全性審査が完了して米国での第１相臨床試験の実施が許諾された。米国において消化器がん患者を対象に臨床第１相試験を開始予定である。
１９年２月には、北米における臨床開発事業の拡大に伴ってバンクーバー事務所を開設した。ＤＦＰ−１０９１７第３相臨床試験、ＤＦＰ−１１２０７の第２相臨床試験、ＤＦＰ−１４９２７の第１相臨床試験を推進する。
１９年３月期の非連結業績予想（３月２６日に売上高を下方、各利益を上方修正）は売上高が０億円、営業利益が５億７７百万円の赤字、経常利益が６億５４百万円の赤字、純利益が６億５７百万円の赤字としている。ＤＦＰ−１０９１７の日本新薬での臨床第１相試験（開発コードＮＳ−９１７）の開始が遅れたため、日本新薬からのマイルストーン支払が無いことが確定し、研究開発費を含む販管費が減少した。
■株価は底打ち感
株価は３月２５日に上場来安値１９１８円まで下押したが、その後は切り返して底打ち感を強めている。出直りを期待したい。４月５日の終値は２２８０円、時価総額は約１００億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ−ＩＲ）
[03月08日更新]
Ｄｅｌｔａ−Ｆｌｙ Ｐｈａｒｍａ＜４５９８＞（東マ）は新規抗がん剤の開発を目指す創薬ベンチャーである。既存の抗がん活性物質を利用するモジュール創薬という独自コンセプトを特徴としている。株価は１２月安値を割り込むことなく推移して底固め完了感を強めている。出直りを期待したい。
■新規抗がん剤の開発を目指す創薬ベンチャー
１８年１０月東証マザーズに新規上場した。新規抗がん剤の開発を目指す創薬ベンチャーである。
既存の抗がん活性物質をモジュール（構成単位）として利用し、創意工夫を加えてアセンブリ（組み立て）することで、新規抗がん剤を創製するモジュール創薬という独自コンセプトを特徴としている。基礎研究がほとんど不要となり、臨床での有効性と安全性の予測が可能となるため、一般的な抗がん剤開発に比べて研究開発の期間が短く、かつ臨床試験で失敗する開発リスクも低減される。
ビジネスモデルとしては研究開発のマネジメント業務に集中し、具体的な業務については外部の研究開発受託会社や製造受託会社に委託している。効率的な運営を特徴としている。
収益モデルとしては、研究開発段階では提携製薬会社からの契約一時金、マイルストーン、開発協力金が主な収入となり、提携対象製品が上市に至った場合は売上高に応じたロイヤリティ収入を得る。
■開発中のパイプライン
開発中のパイプラインは、難治性・再発急性骨髄性白血病を対象疾患とする抗がん剤候補化合物ＤＦＰ−１０９１７（米国で臨床第３相準備中、日本で臨床第１相準備中）、肺がん等を対象疾患とするＤＦＰ−１４３２３（日本で臨床第２相試験中）、膵がん等の固形がんを対象疾患とするＤＦＰ−１１２０７（米国で臨床第２相準備中）、固形がん・血液がんを対象疾患とするＤＦＰ−１４９２７（米国で臨床第１相準備中）、腹膜播種移転がんを対象疾患とするＤＦＰ−１０８２５（前臨床試験中）、固形がんを対象疾患とするＤＦＰ−１７７２９（臨床試験準備中）である。
なおＤＦＰ−１０９１７は日本で日本新薬、ＤＦＰ−１４３２３は日本で協和化学工業と提携している。
１８年１１月にはＤＦＰ−１７７２９に関連する特許出願を発表した。またＤＦＰ−１４９２７について、１８年１２月米国ＦＤＡ（食品医薬局）へＩＮＤ（臨床試験用の新医薬品）申請し、１９年１月米国ＦＤＡによるＩＮＤ安全性審査が完了して米国での第１相臨床試験の実施が許諾された。米国において消化器がん患者を対象に臨床第１相試験を開始予定である。
１９年２月には、北米における臨床開発事業の拡大に伴ってバンクーバー事務所を開設した。ＤＦＰ−１０９１７第３相臨床試験、ＤＦＰ−１１２０７の第２相臨床試験、ＤＦＰ−１４９２７の第１相臨床試験を推進する。
１９年３月期の非連結業績予想は売上高が２億円、営業利益が６億８２百万円の赤字、経常利益が７億３９百万円の赤字、純利益が７億４１百万円の赤字としている。第３四半期累計は売上高が無く、営業利益が４億２４百万円の赤字だった。通期ではＤＦＰ−１０９１７の日本での臨床第１相試験開始に伴うマイルストーン収入を見込んでいる。
■株価は底固め完了感
株価は安値圏だが、１８年１２月安値２４８０円を割り込むことなく推移して底固め完了感を強めている。出直りを期待したい。３月７日の終値は２７０９円、時価総額は約１１８億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ−ＩＲ）
[02月19日更新]
Ｄｅｌｔａ−Ｆｌｙ Ｐｈａｒｍａ＜４５９８＞（東マ）は新規抗がん剤の開発を目指す創薬ベンチャーである。既存の抗がん活性物質を利用するモジュール創薬という独自コンセプトを特徴としている。株価は反発力の鈍い展開だが、ほぼ底値圏だろう。出直りを期待したい。
■新規抗がん剤の開発を目指す創薬ベンチャー
１８年１０月東証マザーズに新規上場した。新規抗がん剤の開発を目指す創薬ベンチャーである。
既存の抗がん活性物質をモジュール（構成単位）として利用し、創意工夫を加えてアセンブリ（組み立て）することで、新規抗がん剤を創製するモジュール創薬という独自コンセプトを特徴としている。基礎研究がほとんど不要となり、臨床での有効性と安全性の予測が可能となるため、一般的な抗がん剤開発に比べて研究開発の期間が短く、かつ臨床試験で失敗する開発リスクも低減される。
ビジネスモデルとしては研究開発のマネジメント業務に集中し、具体的な業務については外部の研究開発受託会社や製造受託会社に委託している。効率的な運営を特徴としている。
収益モデルとしては、研究開発段階では提携製薬会社からの契約一時金、マイルストーン、開発協力金が主な収入となり、提携対象製品が上市に至った場合は売上高に応じたロイヤリティ収入を得る。
■開発中のパイプライン
開発中のパイプラインは、難治性・再発急性骨髄性白血病を対象疾患とする抗がん剤候補化合物ＤＦＰ−１０９１７（米国で臨床第３相準備中、日本で臨床第１相準備中）、肺がん等を対象疾患とするＤＦＰ−１４３２３（日本で臨床第２相試験中）、膵がん等の固形がんを対象疾患とするＤＦＰ−１１２０７（米国で臨床第２相準備中）、固形がん・血液がんを対象疾患とするＤＦＰ−１４９２７（米国で臨床第１相準備中）、腹膜播種移転がんを対象疾患とするＤＦＰ−１０８２５（前臨床試験中）、固形がんを対象疾患とするＤＦＰ−１７７２９（臨床試験準備中）である。
なおＤＦＰ−１０９１７は日本で日本新薬、ＤＦＰ−１４３２３は日本で協和化学工業と提携している。
１８年１１月にはＤＦＰ−１７７２９に関連する特許出願を発表した。またＤＦＰ−１４９２７について、１８年１２月米国ＦＤＡ（食品医薬局）へＩＮＤ（臨床試験用の新医薬品）申請し、１９年１月米国ＦＤＡによるＩＮＤ安全性審査が完了して米国での第１相臨床試験の実施が許諾された。米国において消化器がん患者を対象に臨床第１相試験を開始予定である。
２月１日には北米における臨床開発事業の拡大に伴ってバンクーバー事務所を開設した。ＤＦＰ−１０９１７第３相臨床試験、ＤＦＰ−１１２０７の第２相臨床試験、ＤＦＰ−１４９２７の第１相臨床試験を推進する。
１９年３月期の非連結業績予想は売上高が２億円、営業利益が６億８２百万円の赤字、経常利益が７億３９百万円の赤字、純利益が７億４１百万円の赤字としている。第３四半期累計は売上高が無く、営業利益が４億２４百万円の赤字だった。通期ではＤＦＰ−１０９１７の日本での臨床第１相試験開始に伴うマイルストーン収入を見込んでいる。
■株価は底値圏
株価は反発力の鈍い展開だが、１８年１２月安値２４８０円に接近してほぼ底値圏だろう。出直りを期待したい。２月１５日の終値は２５９９円、時価総額は約１１４億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ−ＩＲ）
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