きょうはリスク回避目的の売りが幅広い銘柄に広がり日経平均を押し下げた。前日の米国株市場では、朝方発表された3月の米消費者物価指数(CPI)の内容が事前コンセンサスを上回る強い内容だったことから米長期金利が上昇、NYダウは大きく下値を探る展開となった。
米連邦準備理事会（FRB）の利下げ開始時期が従来見込まれていた6月から7月か9月にずれ込むとの見方が広がった。米金利の高止まりが続くとの受け止めから、グロース（成長）株を中心に相対的な割高感を意識した売りが出やすかった。
 
これを引き継いで朝方は日経平均が500円を超える下げに見舞われるなど大きく値を崩したが、外国為替市場で一時1ドル=153円台まで急速に進む円安を横目に輸出ハイテクセクターの一角が買われ、全体を下支えした。個別株の物色意欲は旺盛でエネルギー関連株や銀行株などが買われた。値下がり銘柄数の方が多かったものの、TOPIXはプラス圏で着地している。また、後場に入ってからやや商いが活発化し、売買代金は3日ぶりに4兆円台を回復した。
 
売り一巡後は下げ幅を縮小した。3月の米CPIの結果を受けて米長期金利が上昇するのに伴い、外国為替市場では日米金利差の拡大を見込んだ円売り・ドル買いが加速。円相場は34年ぶりに1ドル=153円台を付ける場面があった。トヨタやデンソーなど輸出関連株の一角には採算改善を期待した買いが入り、日経平均を下支えした。