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【大引け概況】


1日の日経平均株価は反発し、前日比260円13銭(0.84%)高の3万1148円01銭で終えた。上げ幅は300円に迫る場面があった。

 
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きょうの東京株式市場は、朝方は前日終値近辺でのスタートとなったが、その後は買いに厚みが加わり次第に水準を切り上げた。前日の欧州株市場が全面安だったほか、米国株市場でもNYダウをはじめ主要株価指数が揃って下落した。世界的な株安の流れのなかで東京株式市場でも軟調な地合いが予想されたが、主力株中心に押し目買いが活発で、空売りの買い戻しを誘発した。前場取引時間中に米下院で債務上限停止法案が可決されたことが伝わったが、これを受けいったんは材料出尽くし感から売りが先行する場面もあった。しかし、その後は再び買いが優勢となり全体指数を押し上げた。
 
前日に日経平均が440円と大幅下落していた反動で押し目買いが入った。日本株に先高観が根強いなか、過熱感の落ち着きを示す投資指標も増え、買い遅れていた投資家の買いが広がった。ソフトバンクグループ(SBG)が大幅上昇するなど値がさの主力株への買いが目立ち、指数を押し上げた。
 
前日までに月末・月初特有の機関投資家のリバランス(資産配分の調整)の売りが一服したことも、投資家心理の支援材料となった。
 
日本時間1日午前には米下院が債務上限停止法案を可決した。いったんは目先の材料出尽くし感から手じまい売りも出て、日経平均が再び下落に転じる場面もあった。
 
懸念材料の一つである米国の連邦債務の上限問題はひとまず落ち着く形となったが、関係者からは、過去、債務上限が引き上げられた後に米国債が格下げされた経緯があるだけに、今後の動向には警戒が必要とみている。また、投資家の関心は6月のFOMCでの利上げが停止されるのかに移っている。2日の米雇用統計や13日の米消費者物価指数(CPI)などの結果に関心が集まることになろう。もっとも、日経平均は本日の上昇で前日の大幅下落の影響は限られており、海外勢による押し目待ち狙いの買い意欲は強そうだ。

 
東証株価指数(TOPIX)は反発し、18.66ポイント(0.88%)高の2149.29で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で3兆5971億円。売買高は13億8403万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は948と、全体の5割強にとどまった。値下がりは805、変わらずは82銘柄だった。
 
 
個別では、売買代金トップのレーザーテックが高く、ソフトバンクグループは商いを集め上値追い。米国債のデフォルト(債務不履行)が遠のいたとの見方から午後に入って三菱UFJが上げ幅を広げた。トヨタ自動車も堅調。富士通も大きく上昇した。三菱商事が高く、東エレク、ダイキン工業も物色人気。菱洋エレクトロがストップ高で値上がり率トップに買われ、新光電気工業も値を飛ばした。ソシオネクストも大幅高。このほかペプチドリームの上げが目立った。朝方は下げの目立ったアドテストはプラス圏に浮上して取引を終えた
 
半面、東京海上ホールディングス、シャープ、資生堂が売られ、ホンダも冴えない。イビデン、ファナック、京セラなどが売りに押された。セラクが急落、セレス、ダイレクトマーケティングミックスも大幅安。アイスタイル、大平洋金属なども下落した。