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【大引け概況】



19日の日経平均株価は反落し、大引けは前週末比335円66銭(1.00%)安の3万3370円42銭だった。

 
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午後に入り、株価指数先物にまとまった売り注文が出たことをきっかけに下げ幅を拡大した。
高値警戒感や外国為替市場で円安・ドル高が一服したことが重荷となり、下げ幅は一時400円を超えた。
 
前週末の米株市場でNYダウなど主要株価指数が揃って軟調だったことから、利益確定売りを誘発した。ただ、前場は外国為替市場で円安に傾いていたことで、輸出株中心に押し目買いが入り小幅プラス圏を確保した。
ところが後場に入ると先物を絡めた売りが噴出、日経平均は波乱含みの下げに見舞わる形に。円安が一服したことやアジア株市場が総じて安かったことなどが嫌気され、再び利食い急ぎの動きが表面化し全体相場を押し下げた。きょうは米国株市場が休場となることから、海外機関投資家も米系ファンドの参戦が少なく、そのぶん国内勢の売りがこなし切れなかった面もあるようだ。
 
日経平均は33年ぶりの高値圏で推移しているとあって、利益確定などの売りが出やすかった。きょうは米国の全市場が休場とあって、市場では「先週まで積極的に買っていた海外投資家の参加が少なく、高値警戒感による国内勢の売りが優勢になる構図だった」との見方が出ていた。
 
日銀は16日まで開いた金融政策決定会合で大規模緩和の維持を決めたことを受け、朝方は海外短期筋による先物買いが先行した。日本株の根強い先高観から下値での押し目買い意欲も根強く、午前の日経平均は16日に付けた年初来高値を上回って推移する場面もあった。
 
東証株価指数(TOPIX)は反落し、前週末比9.86ポイント(0.43%)安の2290.50で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で3兆6722億円。売買高は13億1368万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は706と、全体の約4割にとどまった。値上がりは1065、変わらずは63銘柄だった。

 

業種別株価指数(33業種)は、非鉄金属、鉱業、輸送用機器、鉄鋼などが下落した。上昇は銀行業、パルプ・紙など。
 
個別では、日経平均への寄与度が高いファストリ、半導体関連の東エレク、アドテストが下げた。トヨタやソニーGも安い。材料では、23年12月期営業利益を下方修正したツバキナカシマ、24年3月期業績と配当予想を下方修正したトーメンデバ、東証スタンダードでは、23年4月期営業利益が0.6%減となったサンオータスが軟調な展開となった。
 
一方、三菱商や三菱UFJ、三井住友、みずほ、ゆうちょ銀行など銀行株や、東京海上HDなど保険株が買われた。ニデックも買われた。エニーカラーは制限値幅の上限まで買われた。
スクエニHD、芝浦武田薬、三菱重が高く東ガスなどガス株、出光興産など石油株が上げた。
個別の材料では、経産省によるスパコン経費補助が引き続き手掛かりとなったさくらインターネット、事業戦略に係る重要な経営指標と株主還元方針を発表したジーテクト、発行済株式数の1.3%の自社株消却を発表したBEENOS、航空機の長期需要が増加しているとの報道が手掛かりとなったジャムコなどが買われた。