薄商いのなかも終始買いが優勢で、日経平均株価は2万6000円台前半で売り物をこなし頑強な値動きとなった。前週末の米国株市場でNYダウなど主要株価指数が揃って堅調な値動きをみせていたことから、これを受けて東京株式市場でも投資家のセンチメントが改善した。半導体関連の主力銘柄に買い戻しが入ったほか、原油市況上昇を背景に資源エネルギー関連株などが買われる展開となった。日経平均株価はここ最近急速に水準を切り下げていたこともあり、目先突っ込み警戒感からの買い戻しや押し目買いが入り全体相場を押し上げる格好に。ただ、きょうは海外投資家の参戦が見込めず商い自体は記録的な低水準となった。全体売買代金は1兆8000億円弱で今年4月のプライム市場再編後としては最小だった。
日経平均は前週に1200円超安と短期間で急速に下落したため、このところ下げが目立った自動車や半導体関連株に見直し買いが入った。資源高を背景とした前週末の米株高を受け、東京市場でも鉱業や商社などの関連銘柄に物色が向かった。一方、前週に大幅上昇した銀行や保険株には利益確定の売りが出た。
26日は欧米や香港市場が休場。東京市場で海外勢の取引参加者が少なく、国内勢の持ち高調整や個人投資家による短期目線の売買が中心との見方があった。日経平均は朝方に一時200円超上昇したが、積極的に上値を追う材料は乏しかった。
