前日の米株式市場で米長期金利が上昇したことなどが警戒され、NYダウは反落。これを受けた東京株式市場も半導体関連など値がさハイテク株が軟調で、日経平均株価は反落した。来週は20〜21日に米連邦公開市場委員会（FOMC）があるほか、東京株式市場は明日から３連休となることもあり、ポジション調整売りが優勢となった。下げ幅は一時350円を超えた。
 
上海総合指数や香港ハンセン指数などアジア株相場の軟調さも心理的な重荷となった。足元の米長期金利の上昇で15日の米株式市場でハイテク株が売られたことを背景に、東京株式市場では半導体関連株などが軟調だった。原油価格の下落を受け石油関連株も売られた。
 
東証株価指数（TOPIX）は反落し、前日比11.87ポイント（0.61%）安の1938.56で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で3兆4047億円、売買高は14億1756万株でいずれも約1カ月ぶりの高水準だった。東証プライム市場の値下がり銘柄数は1233と、全体の約7割近くを占めた。値上がりは551、変わらずは53だった。