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【大引け概況】


1日の日経平均株価は続伸し、前日比70円97銭(0.26%)高の2万7516円53銭で終えた。終値で心理的節目の2万7500円台を回復したのは2月20日以来。

 
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2月消費者信頼感指数などが予想外に悪化ししたことも一段の売り圧力となった。一方でハイテクは底堅く推移し、ナスダック総合指数は−0.09%とほぼ横ばい。日経平均は81円99銭安からスタートすると、時間外取引のナスダック100先物が軟調に推移する中、序盤は売りが優勢となり、一時2万7305円37銭(140円19銭安)まで下げた。

ただ、2万7500円割れでは買い戻しが入りやすい傾向があるほか、中国の政府版及び民間版の製造業購買担当者景気指数(PMI)が予想を上回ったことが好感され、関連株に買いが入るなか前引けにかけてプラス圏に浮上。午後は香港ハンセン指数が大幅高となる中で上げ幅を広げる展開となり、日経平均は終盤に2万7500円を回復した。
 
中国の景気回復を示す経済指標の発表をきっかけに鉄鋼や機械株に買いが集まり、上昇に転じた。
中国国家統計局が1日発表した2月の製造業購買担当者景気指数(PMI)は好不況の境目となる50を上回り、市場予想も大幅に上回った。景気回復期待から上海や香港などアジアの株式相場が上昇し、東京市場でも日本製鉄や安川電など中国関連株に買いが入った。
 
3月期末を基準日とする配当の権利取り目的の買いも相場の支えとなった。米長期金利の上昇や、東証がPBR(株価純資産倍率)1倍割れの上場企業に是正を求めていることなどを背景としたバリュー(割安)株への買いも継続した。
 
相場の上値は重くなる場面もあった。日経平均が2万7500円を上回る水準では戻り待ちの売りが出た。米国で1日に発表される米サプライマネジメント協会(ISM)製造業景況感指数の結果を見極めたいとして、持ち高を積極的に傾ける動きは限られた。
 
東証株価指数(TOPIX)は4日続伸し、4.53ポイント(0.23%)高の1997.81で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で2兆7883億円。売買高は11億2925万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1075と、全体の6割を占めた。値下がりは672、変わらずは88銘柄だった。
 
業種別株価指数(33業種)は鉄鋼、非鉄金属、卸売業などが上昇した。下落は精密機器、医薬品、小売業など。
 
個別では、2月28日に2023年3月期の連結純利益の予想を上方修正した味の素は9%上昇した。米アプライド・マテリアルズの上昇を背景に東エレク、アドバンテスト、ディスコなど半導体関連が上昇。太陽誘電、イビデン、TDKなどハイテク株も堅調。中国PMIの上振れを好感し、SMC、ファナック、安川電機、日立建機が大きく上昇したほか、前日に売られた日本製鉄、神戸製鋼所の鉄鋼、住友鉱山、三菱マテリアルの非鉄金属、INPEX、石油資源開発の鉱業、三井物産、三菱商事の商社などにも強い買いが入った。
 
一方、半導体関連の中ではレーザーテックが逆行安。前日の後場に崩れた海運株には売りが続き、午後からは下げ渋ったものの、郵船、商船三井が下落。一方で川崎汽船はプラス転換した。三菱UFJ、三井住友、りそなHDの銀行や、前日に買われた三井不動産、三菱地所、住友不動産の不動産も軟調。四半期減益決算が嫌気されたラクーンHD、既存店売上動向が5カ月ぶりに前年を下回ったツルハHDが急落。サイバーが売られた。