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【市況】東証スタンダード市場(大引け)=値下がり優勢、中東情勢の悪化に対する懸念
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東証スタンダード市場はイランがイスラエルに向けて大規模なミサイル攻撃を行ったことで、中東情勢の悪化に対する懸念が高まり、幅広い銘柄に売りが出た。
「中東情勢の悪化を受けた世界的なリスクオフの動きそのものが、投資家の心理を冷やした」との指摘だった。
スタンダードTOP20は反落。出来高は3億2548万株。
値上がり銘柄数353、値下がり銘柄数1067と、値下がりが優勢だった。
個別ではセーラー広告がストップ高。イクヨは一時ストップ高と値を飛ばした。安江工務店、ETSグループ、ムゲンエステート、アトムリビンテック、トレードワークスなど18銘柄は年初来高値を更新。イー・ロジット、クボテック、ファーストロジック、UNBANKED、共栄タンカーが買われた。
一方、シマダヤ、AIフュージョンキャピタルグループ、ジーエルテクノホールディングス、まんだらけ、アクサスホールディングスなど11銘柄が年初来安値を更新。ムラキ、児玉化学工業、タカトリ、ニチリョク、コレックホールディングスが売られた。
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