【市況一覧】
日経平均株価
 37,053.10 +263.07 03/14
ＴＯＰＩＸ
 2,715.85 +17.49 03/14
マザーズ
 659.26 +9.54 03/14
ＮＹダウ平均
 40,813.57 -537.36 03/14
ナスダック総合
 17,303.01 -345.44 03/14

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    Market Data
    --------------------------------------------
    【日経平均】
    37155円50銭（▲1100円67銭＝2.88%）
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    【TOPIX】
    2682.09（▲54.16＝1.98%）
    --------------------------------------------
    【グロース250】
    653.77（▲14.79＝2.21%）
    --------------------------------------------
    【プライム売買高】27億0921万株（△9億0797万株）
    --------------------------------------------
    【売買代金】6兆2109億円（△1兆8709億円）
    --------------------------------------------
    【値上がり銘柄数】312（前日：1222）
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    【値下がり銘柄数】1283（前日：380）
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    【新高値銘柄数】17（前日：17）
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    【新安値銘柄数】47（前日：13）
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    【25日騰落レシオ】98.42（前日：106.16）
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    東京株式市場はトランプ関税や円高、金利上昇にここまでよく耐えてきたものの、米国の一段の関税強化が全世界に対して本物であることが徐々に分かり始め、世界的な景気下振れの可能性を織り込む新たなステージに移行している。大統領自身も一時的なショック安は当然視しており後戻りはなさそうな雰囲気だ。日経平均は長らく続いたボックス圏を下放れ階段をひとつ降りた形となっている。
     
     
    今週は、軟調となった。前週末にダウ平均が大きく下げたことから、三連休明け25日の日経平均は500円を超える下落。26日も下落し、取引時間中には3万8000円を割り込んだ。27日はナスダック高を好感して上昇。
    しかし、エヌビディアが好決算を発表したにもかかわらず大幅安となったほか、トランプ関税のリスクが意識されたことなどから、27日の米国ではナスダックが大幅安。
    これを受けた28日は4桁の下落となり、3万7000円を割り込む場面もあった。
    日経平均は週間では約1621円の下落。週足では2週連続で陰線を形成した。
     
     
    来週は、乱高下か。
    3月相場に突入し、金曜7日には米国で2月の雇用統計が発表される。
    米雇用統計を前に様子見姿勢が強まりやすいタイミングではあるが、日経平均は2月28日に4桁の下落となっており、押し目買いと見切り売りがせめぎ合う状況が続くだろう。
     
    国内はやや材料に乏しく、米国要因に一喜一憂することになると思われる。その米国も決算を受けてエヌビディアが大幅安となったことで、不安定な地合いが想定される。トランプ大統領の言動にも神経質となりやすい。上がる時は大幅高、下がる時は大幅安となり、方向感が定まらないと予想する。
     
     
    ■上値・下値テクニカル・ポイント(28日現在)
     
    38559.96　　均衡表基準線(日足)
    38367.45　　ボリンジャー:-1σ(25日)
    38344.74　　ボリンジャー:-1σ(13週)
    38207.80　　6日移動平均線
    38174.34　　均衡表転換線(日足)
    37823.05　　均衡表基準線(週足)
    37766.49　　ボリンジャー:-2σ(25日)
    37745.02　　ボリンジャー:-1σ(26週)
    37577.61　　ボリンジャー:-2σ(13週)
    37165.54　　ボリンジャー:-3σ(25日)
     
    37155.50　　★日経平均株価28日終値
     
    36810.47　　ボリンジャー:-3σ(13週)
    36791.45　　均衡表雲上限(週足)
    36766.69　　ボリンジャー:-2σ(26週)
    36457.22　　均衡表雲下限(週足)
    35788.36　　ボリンジャー:-3σ(26週)
     
     
    ローソク足は大陰線を引き、節目の3万7000円割れまで下ヒゲを伸ばし、強い売り圧力を窺わせた。株価上方では下降角度を増した25日移動平均線が75日線を下回ってデッドクロスを形成。先週は上向きだった
    13週線と26週線が下向きに転じたこともあり、調整長期化が警戒される。25日線との下方乖離率は本日安値で5.46％、終値で4.65％と短期的な値頃感が強まる5％近辺まで拡大したが、東証プライム市場の騰落レシオ（25日ベース）は98.41％と中立圏中央付近にとどまり、売られ過ぎゾーンまでの調整余地を残す形となった。
     
    【大引け概況】


    28日の日経平均株価は反落し、終値は前日比1100円67銭安の3万7155円50銭だった。
     
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    2024年9月19日（3万7155円33銭）以来、約5カ月ぶりの安値で、下げ幅は24年9月30日（1910円）以来、5カ月ぶりの大きさだった。
     
    前日の米株式市場で、NYダウが下落したほかナスダック指数が前の日に比べ約2.8%安と急落した。エヌビディア<NVDA>が大幅安となり、半導体関連株などが下落した。トランプ米大統領が中国に追加関税を課す方針を示したことも警戒された。米株式市場が下落した流れを受け、東京株式市場も日経平均株価は大幅安でスタート。値がさの半導体株などが下げを先導する格好となった。
    後場に入ると一段の下値を探る格好となり午後0時50分過ぎには日経平均株価の下げ幅は一時1400円を超え3万6840円と取引時間中としては昨年9月以来、5カ月ぶりの安値をつけた。大引けにかけては3万7100円前後でのもみ合いが続いた。
     
    27日NYダウ工業株30種平均など主要な株価指数がそろって下落し、投資家心理が悪化した。主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が急落し、28日の東京株式市場でもアドテストや東エレクなど日経平均への寄与度の高い半導体関連に売りが出た。
     
    トランプ氏は27日、延期していたカナダとメキシコへの追加関税を3月4日から課す方針を示した。中国にも発動済みの追加関税に加えて新たに10%の追加関税を課すという。26日にはトランプ氏がメキシコとカナダへの追加関税の発動時期を4月2日と表明したと一部で伝わり関税賦課の延期への期待が高まっていただけに、トヨタなど自動車関連などに売りが出やすかった。安川電など中国関連も安かった。
     
    日経平均はこのところ推移してきた3万8000〜4万円のレンジの下限を下回ったことで、市場では今後しばらく下値模索の展開が続くとの見方が強い。市場関係者は「3万8000円を割り込んだ水準での調整はしばらく続きそう。長期トレンドの200日移動平均も下回っており、当面は24カ月移動平均（3万5800円程度）が下値支持線となるだろう」とみていた。
     
    トランプ関税の影響が読み切れないことが背景だろう。米景気については、28日に1月の米個人消費支出(PCE)物価指数が発表される。昨年12月分からは若干の加速が見込まれるが、インフレ懸念につながるのか確認したいところだ。また、来週にはISM製造業景況指数、米雇用統計など注目される経済指標の発表が多く控えているため、これら指標を受け、米景気への不安が和らげば、日本株もリバウンドが意識されてきそうだ。



     

     
    東証株価指数（TOPIX）は反落した。終値は54.16ポイント（1.98%）安の2682.09だった。節目の2700を終値で割り込むのは1月17日以来。JPXプライム150指数も反落し、28.91ポイント（2.42%）安の1167.60で終えた。
     
    東証プライムの売買代金は概算で6兆2109億円、売買高は27億921万株だった。株価指数を算出する米MSCIによる指数構成銘柄の入れ替えに伴う売買が膨らんだ。東証プライムの値下がり銘柄数は1283。値上がりは312、横ばいは44だった。
     
    業種別株価指数（33業種）は非鉄金属、機械、電気機器などが下落。鉱業、電気・ガス業、倉庫・運輸関連業などが上昇した。
     
    個別銘柄では、ディスコ、東京エレクトロン、アドバンテスト、レーザーテック、スクリーンHD、キオクシアホールディングス、ソシオネクスト、SUMCO、ソフトバンクグループが大幅安に売られた。フジクラ、古河電工、住友電工など電線株もきつい下げとなった。
    トヨタ自動車、日立製作所、ファーストリテイリング、富士電機、安川電機、キーエンス、三菱重工が売られた。任天堂や伊藤忠商事、商船三井も軟調だった。
     
    一方、前日に急落したセブン&アイ・ホールディングスが小幅反発したほか、ディー・エヌ・エー、ラインヤフーが堅調推移。このほか、アサヒグループ、味の素、東京海上ホールディングス、武田薬品工業、MS&AD、イビデン、東京電力ホールディングスなどが買われた。なお、日経平均構成銘柄では20銘柄のみ上昇した。







     

     
    東証スタンダード市場は米国市場で半導体大手エヌビディアなどハイテク株が大幅安。トランプ米大統領の追加関税方針も重なり投資家がリスク回避姿勢を強め大きく値を下げた。
    スタンダードTOP20は反落。出来高は3億6251万株。
    値上がり銘柄数357、値下がり銘柄数1078と、値下がりが優勢だった。
     
    個別ではReYuu Japanがストップ高。ナカノフドー建設、アグレ都市デザイン、昭栄薬品、THE WHY HOW DO COMPANY、ショーケースなど13銘柄は昨年来高値を更新。Shinwa Wise Holdings、片倉工業、わかもと製薬、AIフュージョンキャピタルグループ、エリアリンクが買われた。
     
     一方、メタプラネットがストップ安。滝沢ハム、クシム、コメ兵ホールディングス、enish、Abalanceなど15銘柄は昨年来安値を更新。トレードワークス、ピーバンドットコム、アライドテレシスホールディングス、GFA、ハーモニック・ドライブ・システムズが売られた。
     

     
    東証グロース市場は個人投資家の手じまい売りが加速し、値下がりする銘柄が多くなった。
    前日の米ハイテク株安やトランプ政権の関税を巡る不透明感から、28日の日経平均株価は1100円安と大幅に下落した。新興市場でも個人投資家などのリスク許容度が低下し、幅広い銘柄に換金目的などの売りが優勢となった。
    2月前半は、トランプ関税への警戒感や為替の円高基調が大型株の上値を抑える中、新興企業銘柄に見直し買いが入って、グロース250は上昇基調をたどった。しかし、28日までの7連敗によって、上昇分はほぼ帳消しになった。
    東証グロース市場250指数は7日続落した。終値は前日比14.79ポイント（2.21%）安の653.77だった。グロースCoreも続落。
    グロース市場ではトライアルやジーエヌアイ、フリーが下落した。一方、カバーやアストロHD、BASEは上昇した。
    値上がり銘柄数115、値下がり銘柄数467と、値下がりが優勢だった。
     
    28日に東証グロース市場に新規上場したテンシャルの終値は初値比151円（5.80%）高の2751円だった。9時52分に公開価格（2000円）を600円（30.00%）上回る2600円で初値をつけ、その後は初値を挟んでの一進一退が続いた。
     
    個別ではジェネレーションパス、データホライゾン、アーキテクツ・スタジオ・ジャパン、アディッシュがストップ高。Aiロボティクス、勤次郎、Smile Holdings、アルファポリス、AViCなど6銘柄は昨年来高値を更新。プロジェクトホールディングス、ドリーム・アーツ、サイフューズ、ミラタップ、トライアイズが買われた。
     
     一方、トライアルホールディングス、ロゴスホールディングス、グロースエクスパートナーズ、インフォメティス、ラクサス・テクノロジーズなど19銘柄が昨年来安値を更新。キャンバス、ブッキングリゾート、レナサイエンス、visumo、noteが売られた。
     
     

     
    28日午前の日経平均株価は反落し、午前終値は前日比1074円08銭安の3万7182円09銭だった。
     
    前日の米株式市場で、NYダウが下落したほかナスダック指数が前の日に比べ約2.8%安と急落した。エヌビディア<NVDA>が売られ、半導体関連株などが下落した。トランプ米大統領が中国に追加関税を課す方針を示したことも警戒された。
    米株式市場が下落した流れを受け、東京市場でも日経平均株価は大幅安。午前11時過ぎには、前日に比べ1100円を超える下落となる3万7074円の安値をつけ取引時間中としては昨年9月以来、5カ月ぶりの水準まで売られた。値がさの半導体関連株の下落が全体相場を押し下げている。
     
    27日の米株式市場で、ナスダック総合株価指数や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が急落した。米エヌビディアの下落が相場を押し下げた。28日の東京株式市場でも値がさの半導体に売りが出て、アドテストと東エレクの2銘柄で日経平均を330円ほど押し下げた。
     
    トランプ米大統領は27日、延期していたカナダとメキシコへの追加関税を3月4日から課す方針を示した。中国にも発動済みの追加関税に加えて新たに10%の追加関税を課すという。26日にはトランプ氏がメキシコとカナダへの追加関税の発動時期を4月2日と表明したと一部で伝わり、関税賦課の延期への期待が高まっていただけにトヨタなど自動車関連などに売りが出やすかったとの見方もあった。安川電など中国関連も安かった。市場では「中国の追加関税は今後も引き続き強化されるとの見方が強く、関連銘柄は買いづらい」との声があった。
     
    東証株価指数（TOPIX）は反落した。前引けは51.29ポイント（1.87%）安の2684.96だった。JPXプライム150指数も反落し、27.08ポイント（2.26%）安の1169.43で前場を終えた。
     
    前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆1173億円、売買高は8億7956万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1257。値上がりは321、横ばいは59だった。
     
    前場の日経平均は一時3万7000円割れの懸念も高まったが、何とか37000円台を維持した。ただ、日経平均の取引時間中の上下の値幅は850円と大きな動きとなったが、プライム市場の売買代金は2.1兆円に留まった。外部環境等の不透明感から投資家のセンチメントが悪化しており、買いが手控えられているようだ。急落時に売買代金が膨らんでいれば、セリングクライマックスといった見方もできるが、じり安の状況では積極的な押し目買いは入れにくい。投資家心理の悪化を受けて、後場の東京株式市場は日経平均の一段安を警戒しておきたい。



     


     
    業種別では、非鉄金属、機械、電気機器、サービス、輸送用機器などが下落した一方、電気・ガス、鉱業の2セクターのみ上昇した。
     
    個別銘柄では、ディスコ、東京エレクトロン、レーザーテック、スクリーンHD、ソシオネクスト、SUMCO、アドバンテスト、キオクシアホールディングス、ソフトバンクGなど半導体株の大幅安が目立ったほか、フジクラ、古河電工、住友電工など電線株もきつい下げとなった。三菱UFJフィナンシャル・グループや三菱重工業も軟調だった。このほか、富士電機、日立、安川電機、キーエンスなどが下落した。
     
     
    半面、ディー・エヌ・エーやセブン&アイ・ホールディングス、武田薬品工業が値を上げ、東京海上ホールディングス、イビデン、LINE ヤフーが上昇した。
    このほか、アサヒ、東京海上、武田薬、住友化学、日本ハム、MS&ADなどディフェンシブ系の銘柄が買われた。なお、日経平均構成銘柄では24銘柄のみ上昇した。


     
    【寄り付き概況】
     
    28日の日経平均株価は反落で始まった。始値は前日比402円69銭安の3万7853円48銭。
     
    前日の米株式市場は、NYダウが下落したほかナスダック指数が前の日に比べ約2.8%安と急落した。エヌビディア<NVDA>が売られ、半導体関連株などが下落した。米国株が値を下げた流れを受け、東京株式市場も売り先行で始まった。為替は1ドル=150円00銭前後で推移している。
     
    東証株価指数(TOPIX)は反落している。
     
    個別では、ファストリやリクルート、TDKが下落している。一方、コナミGやアサヒ、セブン&アイが上昇している。


     
    「大引けはMSCIの売買インパクト」

    「恐怖と欲望指数は21→18」

    木曜のNY株式市場で主要3指数は揃って急落。
    半導体大手エヌビディアの8%超の下落が重しとなった。
    米景気減速を示唆する経済指標も意識された。
    ブロードコムやアドバンスト・マイクロ・デバイセズが売られ、フィラデルフィア半導体指数(SOX)は6%下落。
    トランプ大統領はメキシコとカナダに対する25%の関税措置を予定通り3月4日に発動させると表明。
    また、今月4日に発動した中国に対する10%の追加関税にさらに10%を上乗せする措置も3月4日に実施すると述べた。
    セールスフォースが4%安。
    2026年度の売上高見通しが予想を下回った。
    データ分析のスノーフレークは4.5%高。
    26年度の製品売上高見通しが予想を上回った。
    ワーナー・ブラザース・ディスカバリーが4.8%上昇。
    1月の航空機を除く非国防資本財(コア資本財)受注は前月比0.8%増加。
    第1四半期の設備投資の回復を示した格好。
    市場予想は0.3%増だった。
    2024年第4四半期の実質GDP改定値は年率換算で前期比2.3%増。
    前四半期の3.1%増から減速した。
    24年通年の成長率は2.8%だった。
    変動の大きい食品とエネルギーを除いたコア個人消費支出(PCE)価格指数は2.7%上昇した。
    速報値では2.5%上昇だった。
    週間新規失業保険申請件数(季節調整済み)は前週比2万2000件増の24万2000件。
    増加幅は5カ月ぶりの大きさ。
    市場予想は22万1000件だった。
    増加の要因は国内の多くの地域で吹雪が続いたためとの見方。
    10年国債利回り4.263%。
    5年国債利回りは4.078%
    2年国債利回りは4.055%。
    ドル円は149円台後半。
    WTI原油先物4月限は1.73ドル高の1バレル=70.35ドル。
    ビットコインは0.66%安の8万3896.18ドル。
    26日には一時、昨年11月11日以来の安値となる8万2156.99ドルまで下落した。
    SKEW指数は157.60→153.44→149.32。
    恐怖と欲望指数は21→18。
    10月18日の75がピーク(2023年10月5日が20)。

    木曜のNYダウは193ドル(0.45%)安の43239ドルと続落。
    高値43884ドル、安値43224ドル。
    サイコロは6勝6敗。
    騰落レシオは108.66(前日107.50)。
    NASDAQは530ポイント(2.78%)安の18544ポイントと続落。
    高値19242ポイント、安値18535ポイント。
    サイコロは6勝6敗。
    騰落レシオは87.49(前日81.66)。
    S&P500は94ポイント(1.59%)安の5861ポイントと反落。
    高値5993ポイント、安値5858ポイント。
    サイコロは5勝7敗。
    騰落レシオは101.16(前日100.75)。
    木曜のダウ輸送株指数は98ポイント(0.62%)安の15762ポイントと7日続落。
    SOX指数は304ポイント(6.09%)安の4686ポイントと反落。
    VIX指数は21.13(前日19.43)。
    NYSEの売買高は11.62億株。
    3市場の合算売買高は158億株(過去20日平均153億株)。
    木曜のシカゴ225先物円建ては大証日中比700円安の37600円。
    ドル建ては大証日中比715円安の37585円。
    ドル円は149.69円。
    10年国債利回り4.263%。
    2年国債利回りは4.055%。

    「NTレシオは13.98倍(前日14.04倍)」

    水曜の日経平均は寄り付き109円高。
    終値は113円(△0.30)高の38256円と3日ぶりに反発。
    高値38369円。
    安値37061円。
    2日連続で日足陽線。
    2日連続でほぼ十字線(26日値幅1円、27日は値幅4円)。
    日経平均は5日連続で一目均衡の雲の下。
    上限は39109円。
    下限は39099円。
    TOPIXは19.85ポイント(△0.73%)高の2736ポイントと3日ぶりに反発。
    25日線(2749ポイント)を5日連続で下回った。
    75日線(2732ポイント)を2日連続で下回った。
    200日線(2718ポイント)を2日ぶりに上回った。
    日足は2日ぶりに陽線。
    TOPIXコア30指数は6日ぶりに反発。
    プライム市場指数は10.21ポイント(△0.73%)高の1408.39ポイントと3日ぶりに反発。
    東証グロース250指数は0.18ポイント(▲0.03%)安の668.56と6日続落。
    25日移動平均線からの乖離は△0.70%(前日△0.98%)。
    プライム市場の売買代金は4兆3400億円(前日4兆5360億円)。
    売買高は18.01億株(前日18.57億株)。
    値上がり1222銘柄(前日619銘柄)。
    値下がり380銘柄(前日948銘柄)。
    新高値17銘柄(前日11銘柄)。
    新安値13銘柄(前日28銘柄)。
    プライム市場の騰落レシオは106.16(前日103.43)。
    東証グロース市場の騰落レシオは101.89(前日101.89)。
    NTレシオは13.98倍(前日14.04倍)。
    サイコロは7勝5敗で58.33%。
    TOPIXは6勝6敗で50.00%。
    東証グロース市場指数は5勝7敗で41.66%。
    下向きの25日線(39068円)から▲2.08%(前日▲2.45%)。
    5日連続で下回った。
    下向きの75日線は39044円。
    5日連続で下回った。
    横ばいの200日線(38676円)から▲1.09%(前日▲1.38%)。
    3日連続で下回った。
    下向きの5日線は38418円。
    6日連続で下回った。
    13週線は39196円。
    26週線は38765円。
    松井証券信用評価損益率速報で売り方▲17.325%(前日▲15.463%)。
    買い方▲6.956%(前日▲7.411%)。
    東証グロース250指数ネットストク信用損益率で売り方▲7.274%(前日▲6.147%)。
    買い方▲13.224%(前日▲13.400%)。
    空売り比率は40.1%(前日41.9%、5日連続で40%超)。
    空売り規制なし銘柄の比率は7.8%(前日9.6%)。
    2月21日時点のQuick調査の信用評価損率は▲6.20%(前週▲5.28%)。
    7月19日時点の▲5.54%、7月12日時点の▲4.62%がボトムだった。
    2週ぶりに悪化。
    2月14日時点の裁定売り残は53億円増の1669億円。
    5週ぶりに増加。
    当限は53億円増、翌限以降は0。
    裁定買い残は1573億円減の1兆9184億円。
    2週ぶりに減少。
    当限は1647億円減、翌限以降は74億円増。
    日経VIは22.93(前日25.24)。
    日経平均採用銘柄のPERは15.16倍(前日15.05倍)。
    前期基準では16.21倍。
    EPSは2523円(前日2534円)。
    直近ピークは2月14日2564円、10月15日2514円、3月4日2387円。
    直近ボトムは11月14日2425円。
    225のPBRは1.39倍(前日1.38倍)。
    BPSは27522円(前日27639円)。
    日経平均の予想益回りは6.60%。
    予想配当り利回りは2.09%。
    指数ベースではPERは19.69倍(前日19.64倍)。
    EPSは1942円(前日1942円)。
    PBRは1.88倍(前日1.87倍)。
    BPSは20349円(前日20396円)。
    10年国債利回りは1.400%(前日1.365%)。
    プライム市場の予想PERは14.92倍。
    前期基準では16.03倍。
    PBRは1.32倍。
    プライム市場の予想益回りは6.69%。
    配当利回り加重平均は2.43%。
    東証プライムのEPSは178.86(前日179.09)。
    2025年2月が180.62。
    2024年12月161.79。
    2024年2月が174.18。
    2024年1月が175.24。
    2023年10月が177.72。
    2022年4月が118.12。
    大商い株専有率(先導株比率)は31.8/%(前日26.0%)。
    12月19日が48.3%だった。
    2月18日は28.8まで低下。
    プライム市場の単純平均は14円高の2668円(前日は2654円)。
    プライム市場の売買単価は2409円(前日2441円)。
    プライム市場の時価総額948兆円(前日941兆円)。
    ドル建て日経平均は256.13(前日255.08)と3日ぶりに反発。
    木曜のシカゴ225先物円建ては大証日中比715円安の37585円。
    高値38400円、安値37560円。
    水曜の大証夜間取引終値は日中比720円安の37580円。
    気学では金曜は「突っ込んでも戻す日。悪目あれば買い方針良し」。
    月曜は「押し目買い」。
    火曜は「前日来の足取りに変化を見せる日」。
    水曜は「戻り売りの日。高値のみ見計り売り方針良し」。
    木曜は「戻り売り方針の日」。
    金曜は「一方に偏って動く。足取りにつくを良しとす」。
    ボリンジャーのプラス1σが39556円。
    プラス2σが40044円。
    マイナス1σが38580円。
    マイナス2σが38092円。
    マイナス3σが37604円。
    週足のボリンジャーのプラス1σが40782円。
    プラス2σが40368円。
    マイナス1σが38610円。
    マイナス2σが38024円。
    マイナス3σが37438円。
    半値戻しは36841円。
    9月配当権利落ち前は38925円。
    日経平均株価の9月月中平均は37162円。
    TOPIXの9月月中平均は2627ポイント。
    12月メジャーSQ値39434円。
    1月SQ値は39343円。
    2月SQ値39432円。
    2月月足陽線基準は38520円。
    前月比プラスは39572円。
    週足陽線基準は38142円。
    大引けはMSCIの売買インパクト。
    週明けは3日新甫。

    《今日のポイント2月28日》

    (1)木曜のNY株式市場で主要3指数は揃って急落。
       10年国債利回り4.263%。
       5年国債利回りは4.078%
       2年国債利回りは4.055%。
       ドル円は149円台後半。
       SKEW指数は157.60→153.44→149.32。
       恐怖と欲望指数は21→18。
       10月18日の75がピーク(2023年10月5日が20)。

    (2)木曜のダウ輸送株指数は98ポイント(0.62%)安の15762ポイントと7日続落。
       SOX指数は304ポイント(6.09%)安の4686ポイントと反落。
       VIX指数は21.13(前日19.43)。
       NYSEの売買高は11.62億株。
       3市場の合算売買高は158億株(過去20日平均153億株)。
       木曜のシカゴ225先物円建ては大証日中比700円安の37600円。

    (3)プライム市場の売買代金は4兆3400億円(前日4兆5360億円)。
       売買高は18.01億株(前日18.57億株)。
       値上がり1222銘柄(前日619銘柄)。
       値下がり380銘柄(前日948銘柄)。
       新高値17銘柄(前日11銘柄)。
       新安値13銘柄(前日28銘柄)。
       プライム市場の騰落レシオは106.16(前日103.43)。
       東証グロース市場の騰落レシオは101.89(前日101.89)。
       NTレシオは13.98倍(前日14.04倍)。
       サイコロは7勝5敗で58.33%。

    (4)下向きの25日線(39068円)から▲2.08%(前日▲2.45%)。
       5日連続で下回った。
       下向きの75日線は39044円。
       5日連続で下回った。
       横ばいの200日線(38676円)から▲1.09%(前日▲1.38%)。
       3日連続で下回った。
       下向きの5日線は38418円。
       6日連続で下回った。
       13週線は39196円。
       26週線は38765円。

    (5)松井証券信用評価損益率速報で売り方▲17.325%(前日▲15.463%)。
       買い方▲6.956%(前日▲7.411%)。
       東証グロース250指数ネットストク信用損益率で売り方▲7.274%(前日▲6.147%)。
       買い方▲13.224%(前日▲13.400%)。

    (6)空売り比率は40.1%(前日41.9%、5日連続で40%超)。
       空売り規制なし銘柄の比率は7.8%(前日9.6%)。
       2月21日時点のQuick調査の信用評価損率は▲6.20%(前週▲5.28%)。
       7月19日時点の▲5.54%、7月12日時点の▲4.62%がボトムだった。
       2週ぶりに悪化。
       2月14日時点の裁定売り残は53億円増の1669億円。
       5週ぶりに増加。
       当限は53億円増、翌限以降は0。
       裁定買い残は1573億円減の1兆9184億円。
       2週ぶりに減少。
       当限は1647億円減、翌限以降は74億円増。
       日経VIは22.93(前日25.24)。

    (7)日経平均採用銘柄のPERは15.16倍(前日15.05倍)。
       前期基準では16.21倍。
       EPSは2523円(前日2534円)。
       直近ピークは2月14日2564円、10月15日2514円、3月4日2387円。
       直近ボトムは11月14日2425円。
       225のPBRは1.39倍(前日1.38倍)。
       BPSは27522円(前日27639円)。
       日経平均の予想益回りは6.60%。
       予想配当り利回りは2.09%。
       指数ベースではPERは19.69倍(前日19.64倍)。
       EPSは1942円(前日1942円)。
       PBRは1.88倍(前日1.87倍)。
       BPSは20349円(前日20396円)。
       10年国債利回りは1.400%(前日1.365%)。

    (8)プライム市場の単純平均は14円高の2668円(前日は2654円)。
       プライム市場の時価総額948兆円(前日941兆円)。
       ドル建て日経平均は256.13(前日255.08)と3日ぶりに反発。

    (9)ボリンジャーのプラス1σが39556円。
       プラス2σが40044円。
       マイナス1σが38580円。
       マイナス2σが38092円。
       マイナス3σが37604円。
       週足のボリンジャーのプラス1σが40782円。
       プラス2σが40368円。
       マイナス1σが38610円。
       マイナス2σが38024円。
       マイナス3σが37438円。
       半値戻しは36841円。
       9月配当権利落ち前は38925円。
       日経平均株価の9月月中平均は37162円。
       TOPIXの9月月中平均は2627ポイント。
       12月メジャーSQ値39434円。
       1月SQ値は39343円。
       2月SQ値39432円。
       2月月足陽線基準は38520円。
       前月比プラスは39572円。
       週足陽線基準は38142円。
       週明けは3日新甫。

    今年の曜日別勝敗(2月26日まで)
    ↓
    月曜3勝3敗
    火曜4勝4敗
    水曜4勝4敗
    木曜5勝2敗
    金曜2勝5敗

    2月21日時点のQuick調査の信用評価損率は▲6.20%(前週▲5.28%)。
    7月19日時点の▲5.54%、7月12日時点の▲4.62%がボトムだった。
    2週ぶりに悪化。
    2月21日時点の信用売り残は585億円増の8483億円。
    3週連続で増加。
    同信用買い残は765億円増の4兆5372億円。
    4週連続で増加。
    昨年8月2日時点(4兆8720億円)以来の高水準。
    6月21日時点は4兆9117億円。
    7週連続で4兆円台。
    信用倍率は5.35倍(前週5.65倍)。
    8月9日が7.48倍、8月2日が8.72倍。
    2月14日時点の裁定売り残は53億円増の1669億円。
    5週ぶりに増加。
    当限は53億円増、翌限以降は0。
    裁定買い残は1573億円減の1兆9184億円。
    2週ぶりに減少。
    当限は1647億円減、翌限以降は74億円増。


    ◇━━━ カタリスト━━━◇

    キャンバス(4575)・・・動兆

    抗がん剤開発に特化した創薬ベンチャー。主力の膵臓がん治療薬候補は自社開発。導出も模索



    （兜町カタリスト櫻井）

    28日の東京株式市場は、落ち着きどころを探る展開となりそう。
    日経平均株価の予想レンジは、3万7500円-3万8000円を想定。(27日終値3万8256円17銭)
     
    米国株は下落。ダウ平均は193ドル安の43239ドルで取引を終えた。買いが先行して中盤までは堅調に推移していたが、終盤に下げに転じて安値圏で取引を終了。
     
    現地27日の米国株式が下落し、日経平均株価への寄与度が高い半導体関連株が影響を受けるSOX(フィラデルフィア半導体株)指数も下げていることから、売り優勢スタートとなろう。
     
    週末と月末が重なることから様子見姿勢が強まり、買い手控えから下値模索の展開となることも見込まれる。
     
    為替相場は、ドル・円が1ドル=149円台の後半(27日は149円26-28銭)とやや円安方向にある一方、ユーロ・円が1ユーロ=155円台の後半(同156円36-40銭)とやや円高に傾いているなど、まちまち。
     
    シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、27日の大阪取引所清算値比715円安の3万7585円だった。

     
     
    【好材料銘柄】  

    ■Shinwa Wise Holdings <2437> 
    上期経常が黒字浮上で着地・9-11月期は2倍増益。

    ■ミラタップ <3187> 
    発行済み株式数(自社株を除く)の2.17%にあたる40万株(金額で1億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は3月3日から6月30日まで。

    ■わかもと製薬 <4512> 
    英投資ファンドのアセット・バリュー・インベスターズが27日付で大量保有報告書を提出。アセット・バリュー・インベスターズのわかもと株式保有比率は6.14%となり、新たに5%を超えたことが判明した。

    ■フジ・メディア・ホールディングス <4676>
    株主優待制度を拡充。3月末時点で100株以上を保有する株主に対し、特製QUOカード1000円分を追加で贈呈する。また、3月末に1000株以上を5年以上継続保有する株主に「関連会社施設入場券」を新たに贈呈する。

    ■インターネットインフィニティー <6545> 
    介護事業者向け経営サポートシステムの開発・販売を手掛けるセントワークスの全株式を取得し子会社化する。取得価額は7.6億円。

    ■日本マイクロニクス <6871>
    アドバンテスト <6857> と次世代半導体テストソリューションで技術提携。併せて、アドテストを割当先とする15万株の自己株式処分を実施する。

    ■北陸電力 <9505>
    今期経常を42%上方修正、配当も2.5円増額。
     
     
    【主な経済指標・スケジュール】
     
    28(金)
    【国内】
    2月東京都区部消費者物価指数(CPI)(8:30)
    1月鉱工業生産指数(8:50)
    1月商業動態統計(8:50)
    《決算発表》
    ラクーンHD、東和フード、ナトコ

    【海外】
    米1月個人所得(22:30)
    米1月個人消費支出(PCE)(22:30)
    米1月個人消費支出(PCEデフレーター)(22:30)
     

    ※株式スケジュールは予定の為、変更される場合があります。

    27日のNYダウ工業株30種平均は続落した。前日比193ドル62セント安の4万3239ドル50セントと1月中旬以来およそ1カ月半ぶりの安値で終えた。
     
    トランプ米大統領は27日、中国からの輸入品に対し、3月4日からさらに10％の追加関税を課すと表明。発動を延期していたメキシコ・カナダには予定通り25％の関税を導入すると宣言したことも相まって、市場では景気の先行きに対する懸念が高まり、金融や建機などの銘柄に売りが出た。
    また、エヌビディアが売られ、ハイテク株の下げも重荷となった。
     
    27日発表の米経済指標も景気の先行き不透明感につながった。週間の米新規失業保険申請件数は市場予想を上回って前週から増えた。1月の米仮契約住宅販売指数は市場予想以上に前月から低下した。このところ消費者や企業の景況感の悪化を示す指標の発表も目立ち、投資家心理の重荷となった。
     
    半導体やハイテク株への売りも相場を押し下げた。26日夕に発表した2024年11月〜25年1月期決算で売上高が市場予想を上回ったエヌビディアが8%あまり下げた。人工知能(AI)向け半導体の販売が好調で、25年2〜4月期の売上高見通しも予想以上だったものの、短期的な利益率悪化などが懸念された。
     
    これまで旺盛だったAI投資の持続性を巡る不透明感もくすぶるなか、半導体関連株やAI関連銘柄の一角に売りが広がった。主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX)は6%安となった。
     
    半面、ディフェンシブ株を中心に買いが入り、ダウ平均は450ドルほど上昇する場面があった。市場では「相対的にみて関税の影響が出にくい銘柄に買いが入っている」との声が聞かれた。ハイテク株が売られた一方、保険や金融、エネルギー株などへの循環物色につながったとの見方もあった。
     
    個別銘柄では前日夕に決算とあわせて発表した収益見通しが市場予想に届かなかったセールスフォースが4%近く下げた。アマゾン・ドット・コムやマイクロソフト、アップルも売られた。半面、トラベラーズやユナイテッドヘルス・グループ、マクドナルドといったディフェンシブ株が買われた。スリーエムやシェブロンも高い。
     
    ナスダック総合株価指数は反落した。前日比530.844ポイント(2.78%)安の1万8544.419(速報値)と、24年11月上旬以来の安値で終えた。ブロードコムやアドバンスト・マイクロ・デバイス(AMD)など半導体関連株への売りが目立った。アルファベットやメタプラットフォームズなど主力株も下げた。
     
    S&P500種株価指数も反落した。前日比94.49ポイント(1.58%)安の5861.57(速報値)と1月中旬以来の安値で終えた。「恐怖指数」とも呼ばれる米株の変動性指数(VIX)は21台前半と、不安心理が高まった状態を示すとされる20を上回り、昨年12月中旬以来の高さとなった。
     
     

    【シカゴ日本株先物概況】
    27日のシカゴ日経平均先物は下落した。3月物は前日比470円安の3万7585円で終えた。この日は日経平均株価が上昇したものの、ハイテク株を中心に米株式相場が下げており、シカゴ市場の日経平均先物には売りが優勢となった。
     
     
    シカゴ日経225先物 (円建て)
    37585 ( -715 )
     
    シカゴ日経225先物 (ドル建て)
     37600 ( -700 )
     
    ( )は大阪取引所終値比
     






    【欧州株式市場】

    ■イギリス・ロンドン株価指数

    27日の英FTSE100種総合株価指数は3日続伸し、前日比24.75ポイント(0.28%)高の8756.21で終えた。同日に2024年12月通期決算を公表した英航空機エンジン大手ロールス・ロイス・ホールディングスが、今期についても強気な見通しを示した。同社株価が約16%高と急伸しFTSE100種指数を押し上げた。

    FTSEの構成銘柄では、27日に公表した24年12月通期決算で、調整済みのEBITDA(利払い・税引き・償却前利益)が市場予想を上回ったロンドン証券取引所グループが6.08%高、保険会社ヒスコックスが4.47%高で続いた。一方、広告大手WPPは16.23%安と売り込まれ、システムキッチンメーカーのハウデン・ジョイナリー(6.14%安)と産金大手エンデバー・マイニング(5.21%安)の下げも目立った。



    ■ドイツ・フランクフルト株価指数
     
    27日のドイツ株価指数(DAX)は反落し、前日比243.22ポイント(1.06%)安の2万2550.89で終えた。米関税を巡るトランプ米大統領の発言などを受け、貿易摩擦が欧州の経済や企業収益の逆風になる可能性が意識された。
     
    トランプ氏は26日、米国の欧州連合(EU)からの輸入品に関税を検討していると言及し「近く公表する」などと述べた。27日には自身のSNSで、メキシコとカナダに対する関税について「予定通り3月4日に発動するだろう」などと投稿した。中国に対して10%の追加関税を課すとも記した。トランプ氏によるSNSへの投稿後、DAXは下げ幅を広げた。
     
    個別では、通販大手ザランドが4.05%安、自動車大手BMWが3.80%安、高級車メーカーのポルシェが3.62%安と下落。半面、27日に2024年10〜12月期決算を公表した化粧品大手バイヤスドルフは3.62%高、防衛大手ラインメタルは3.20%高、通信大手ドイツテレコムは1.71%高と買われた。

     

    ■フランス・パリ株価指数

    フランスの株価指数CAC40は反落し、前日比0.50%安で終えた。



     
02月28日　毎日ｺﾗﾑ
自分で気づかないから怖い「口癖」
・・・続き
    [株価材料]
     
    ■新興投融資ファンド、あおぞら銀行<8304>・政投銀が設立 50億円出資

    ■伊藤忠<8001>
    出資の中国・杉杉集団が法的整理 過大投資で経営不振

    ■日本ガイシ<5333>
    独メーカーを買収

    ■ノジマ<7419>
    通販支援企業を買収 130億円、広告運用を効率化

    ■フジHD<4676>
    日枝氏、経営諮問委員を辞任

    ■台湾ヤゲオCFO、芝浦電子<6957>買収「7~9月完了」

    ■北陸電力<9505>
    純利益14%増 今期上振れ、年間配2.5円上積み

    ■フルヤ金属<7826>
    北海道千歳市で半導体材に100億円投資

    ■トランプ大統領、カナダ・メキシコ関税3月4日発動 中国も10%追加
     
     
     
     
     
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