信用買いは、"今買って、６ヶ月以内に売って決算する"ことになりますから、「今後、　６ヶ月以内に株価が上がるだろう」という先高感を 持った投資家が増えてくると「買い残」が増える傾向があります。

なぜなら、株価が上がり始めると「もっと上がる！」と考える投資家が多くなりますので、 信用取引を使って買う投資家も増えると考えられるからです。

「ある程度上昇したから、そろそろ下がるだろう！」と考える投資家も増えてきますから、 今度は信用取引を使って売りから取引を始める"空売り"が増えはじめ、その結果「売り残」も増えていきます。

買った後で株価が上がれば、投資家は利益確定のために反対売買による「売り」を行います。

このときに、「買いたい」という投資家以上に、「売りたい」という投資家が多ければ株価は下落しますが、 「売りたい」投資家以上に「買いたい」という投資家が多ければ株価が下がることはありません。

なぜなら、「この先もっと上がる」と考える先高感を持つ投資家が、「そろそろ下げる」と考える投資家よりも多い間は、 現物・信用取引双方の利益確定の売り注文を吸収するので、株価は下がらないということです。

つまり、先高感が続く間は、一般的に言われる「買い残」が増えれば、株価が下がる"ということが必ず起きるとは限らないということになります。

反対に、買った後に予想通り株価が上がらずに下がった場合には、信用取引の決済期日である６ヶ月以内に「"損失確定の売り"を行なう」か「決済期日まで"保有して、株価が上がるのを待つ"」といった動きがでます。

投資家はなるべく損失を出したくないと考えますから、損失確定をするよりは「期日を迎えるまで、上昇するのを待って、上がったところで売りたい」と考えます。

しかし、期限内に株価が上昇しなかった場合には、決済期日が近づくと信用取引を精算をするための売り注文が増えることになります。

このため、株価が上昇して高値を付ける過程で信用取引の「買い残」が大きく増えた後、株価が上昇しなかったときには、 ６ヶ月後に信用買いの反対売買によるまとまった「売り」が出ることがあります。

この場合も、「売りたい」投資家以上に、「買いたい」投資家が多ければ株価が下がることはありませんが、 「買いたい」投資家以上に「売りたい」投資家が多くなると、株価が下がることとなります。

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