「10月の相場が上昇すれば、翌年2月も株高」というアノマリー。 また、「日経平均の10月相場が上昇した場合、年度の下半期を通じて株価が上昇する確率は8割以上」もある。

1949年以降10月上昇の場合はで31勝6敗で上昇確率83.8％、平均騰落率はプラス14.20％だった。
11月→3月の平均騰落率でみてもプラス9.6％となっている。
一方で、10月相場が下落した場合は17勝14敗(上昇確率54.8％)、平均騰落率は、▲1.48％だ。

日経ヴェリタスの今週号の特集は、日米欧中『政(まつりごと)』のあと。世界で株高、成長軌道どう描く、政権安定は株高をもたらすのか。

1949年以降に就任した首相の在任期間中の日経平均騰落について、上昇幅が最大だったのは、中曽根康弘氏。

戦後4番目の長期政権下で株価は、7,800円台→15,000円弱(188.9％)高の22,795円。

安倍首相(11928円高)は、現時点で2位。
共通項は、金融緩和と拡張的な財政政策と日米関係の蜜月、企業の海外展開の加速だろう。 【1位】中曽根康弘氏
【在任期間】1982/11〜1987/11(5年)
在任期間中の株価騰落率:188.9％

【2位】安倍晋三氏
【在任期間】2012/12〜(現4年10カ月)
在任期間中の株価騰落率:118.3％

【3位】竹下昇氏
【在任期間】1987/11〜1989/4(1年5カ月)
在任期間中の株価騰落率:48.8％

【4位】小渕恵三氏
【在任期間】1998/7〜2000/4(1年9カ月)
在任期間中の株価騰落率:26.6％

【5位】佐藤栄作氏
【在任期間】1964/11〜1972/7(7年8カ月)
在任期間中の株価騰落率:20.1％

【6位】小泉純一郎氏
在任期間2001/4〜2006/9(5年5カ月)
在任期間中の株価騰落率:12.5％
  吉田政権(1948〜、第2次政権以降)。
1952年にサンフランシスコ講 和条約が発効して日本が主権を回復。

佐藤政権(1964〜)。
1968 年に小笠原諸島の本土復帰、その後の沖縄返還につながった。

中曽根政権(1982〜)。
1986年に衆参同日選挙で大勝。国鉄改革が進んだ。

小泉政権(2001〜)。
2005年の郵政解散での総選挙で大勝、郵政改革法 が成立。

安倍政権5年目は「アベノミクス加速」という声がある。

以下は、アベノミクス相場で時価総額を大きく伸ばした銘柄。

■中小型株 時価総額5000億円未満

【1位】ペッパーフードサービス(3053)
2012年12月25日(アベノミクス前)
2017年10月27日
比較85.3倍

【2位】リミックスポイント(3825)
同71.0倍　

【3位】RIZAPグループ(2928)
同60.0倍

【4位】ディップ(2379)
同57.1倍

【5位】日本ライフライン(7575)
同41.3倍

■大型株　時価総額5000億円以上

【1位】ルネサスエレクトロニクス(6723)
2012年12月25日(アベノミクス前)
2017年10月27日
比較18.6倍

【2位】スタートトゥデイ(3092)
同12.3倍

【3位】ダイフク(6383)
同11.1倍

【4位】ハーモニック・ドライブ・システムズハーモニックドライブ(6324)
同10.5倍

【5位】日本取引所グループ(8697)
同9.9倍　 10月に入ると、別次元と言ってよいほどの強気相場が待っていた。

10月上昇→翌年2月上昇、10月下落→翌年2月下落(10月と翌年２月は正相関)。
10月高のアノマリーは成立。

次は、「10月高→来年２月高」のアノマリーに期待したいところ。