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相場概況（大引け）
346円高と続伸 3万8000円台、米株高を好感
346円高と続伸 3万8000円台、米株高を好感
東京株式（大引け）＝346円高と続伸 3万8000円台、米株高を好感
9日の日経平均株価は続伸し、終値は前週末比346円96銭高の3万8088円57銭だった。終値で3万8000円台に乗せるのは5月29日以来。
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前週末の米国株市場でNYダウやナスダック総合株価指数など主要株価指数が揃って大きく買われたことを受け、リスクを取る動きが強まった。米国株市場ではトランプ米大統領と習近平中国国家主席の電話会談を経て、米中摩擦への警戒感がひと頃より和らいでいる。また、前週末に発表された5月の米雇用統計は事前コンセンサスを上回る内容であったことから、米経済減速への懸念も緩和され、投資家のセンチメント改善に貢献した。米株高に追随して、日経平均は寄り付きでフシ目の3万8000円台を回復し、一時400円以上上昇する場面もあったが、その後は戻り売りに上値を押さえられた。
6日発表の5月の米雇用統計で非農業部門の雇用者数や平均時給の伸びが市場予想を上回り、米景気を巡る懸念が後退した。米株高の流れを受け、東京株式市場は電気機器などの上昇が目立った。円相場が1ドル=144円台に下落したのも株価を支えた。トランプ米大統領が9日に米国と中国の閣僚級会議を開くと明らかにし、貿易協議の進展に対する期待も株買いを誘った。市場関係者は「米関税政策が米景気に大きく響かないとの見方が一段と膨らんできた」と話した。
一方、日経平均が心理的な節目の3万8000円を上回ったことで、利益確定売りも出やすかった。
米中協議がどのようにまとまるのか見極めたほか、今週は11日に米消費者物価指数（CPI）、13日に米ミシガン大学の消費者信頼感指数などの発表が控えており、米景気の底堅さを確認できる内容になるのか見定めたいと考える向きも多い。また、来週には日米の金融政策決定会合が開かれる予定など積極的に上値を買い上がる雰囲気にはならなそうなため、目先は3万8000円台を固める動きとなりそうだ。
東証株価指数（TOPIX）は続伸し、終値は16.08ポイント高の2785.41だった。JPXプライム150指数は続伸し、8.89ポイント高の1225.57で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆4616億円、売買高は13億4745万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は814。値下がりは738、横ばいは78だった。
業種別株価指数（33業種）は、医薬品、その他製品、銀行業などが上昇。パルプ・紙、鉄鋼、金属製品などが下落した。
個別では、売買代金トップのアドバンテストが大きく買われたほか、レーザーテックやディスコも高い。フジクラが堅調、ソフトバンクグループ（SBG）も値を上げた。ソシオネクストも買いを集めた。三菱UFJFGや三井住友FGなどの金融株が堅調に推移。また、任天堂、日立、ソフトバンクグループ、ファーストリテ、川崎重工業、サンリオなどが上昇した。腎臓病治療薬で治験の中間結果を発表した大塚ホールディングスが大幅高となった。そのほか、5月既存店好調や決算受けたあく抜け感が広がったエターナルGが大幅高、フジ・コーポレーション、エイチームホールディングス、テラスカイなどが値上がり率上位となった。
半面、トヨタ自動車、三菱商事、三菱重工業、良品計画が冴えず、メルカリが売られた。エムスリーが大きく利食われたほか、キオクシアホールディングス、SCREENホールディングスなども下落した。井関農機が大幅安となり、双葉電子工業も大きく水準を切り下げた。メドピアが値を下げ、好決算発表も出尽くし感が強まる展開となったカナモトも下値を探った。
9日の日経平均株価は続伸し、終値は前週末比346円96銭高の3万8088円57銭だった。終値で3万8000円台に乗せるのは5月29日以来。
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時間：00:01:38 容量：19.30M ▼音声 VOICEVOX Nemo
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前週末の米国株市場でNYダウやナスダック総合株価指数など主要株価指数が揃って大きく買われたことを受け、リスクを取る動きが強まった。米国株市場ではトランプ米大統領と習近平中国国家主席の電話会談を経て、米中摩擦への警戒感がひと頃より和らいでいる。また、前週末に発表された5月の米雇用統計は事前コンセンサスを上回る内容であったことから、米経済減速への懸念も緩和され、投資家のセンチメント改善に貢献した。米株高に追随して、日経平均は寄り付きでフシ目の3万8000円台を回復し、一時400円以上上昇する場面もあったが、その後は戻り売りに上値を押さえられた。6日発表の5月の米雇用統計で非農業部門の雇用者数や平均時給の伸びが市場予想を上回り、米景気を巡る懸念が後退した。米株高の流れを受け、東京株式市場は電気機器などの上昇が目立った。円相場が1ドル=144円台に下落したのも株価を支えた。トランプ米大統領が9日に米国と中国の閣僚級会議を開くと明らかにし、貿易協議の進展に対する期待も株買いを誘った。市場関係者は「米関税政策が米景気に大きく響かないとの見方が一段と膨らんできた」と話した。
一方、日経平均が心理的な節目の3万8000円を上回ったことで、利益確定売りも出やすかった。
米中協議がどのようにまとまるのか見極めたほか、今週は11日に米消費者物価指数（CPI）、13日に米ミシガン大学の消費者信頼感指数などの発表が控えており、米景気の底堅さを確認できる内容になるのか見定めたいと考える向きも多い。また、来週には日米の金融政策決定会合が開かれる予定など積極的に上値を買い上がる雰囲気にはならなそうなため、目先は3万8000円台を固める動きとなりそうだ。
東証株価指数（TOPIX）は続伸し、終値は16.08ポイント高の2785.41だった。JPXプライム150指数は続伸し、8.89ポイント高の1225.57で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆4616億円、売買高は13億4745万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は814。値下がりは738、横ばいは78だった。
業種別株価指数（33業種）は、医薬品、その他製品、銀行業などが上昇。パルプ・紙、鉄鋼、金属製品などが下落した。
個別では、売買代金トップのアドバンテストが大きく買われたほか、レーザーテックやディスコも高い。フジクラが堅調、ソフトバンクグループ（SBG）も値を上げた。ソシオネクストも買いを集めた。三菱UFJFGや三井住友FGなどの金融株が堅調に推移。また、任天堂、日立、ソフトバンクグループ、ファーストリテ、川崎重工業、サンリオなどが上昇した。腎臓病治療薬で治験の中間結果を発表した大塚ホールディングスが大幅高となった。そのほか、5月既存店好調や決算受けたあく抜け感が広がったエターナルGが大幅高、フジ・コーポレーション、エイチームホールディングス、テラスカイなどが値上がり率上位となった。
半面、トヨタ自動車、三菱商事、三菱重工業、良品計画が冴えず、メルカリが売られた。エムスリーが大きく利食われたほか、キオクシアホールディングス、SCREENホールディングスなども下落した。井関農機が大幅安となり、双葉電子工業も大きく水準を切り下げた。メドピアが値を下げ、好決算発表も出尽くし感が強まる展開となったカナモトも下値を探った。
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(C)ilogos / Eimei.tv
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