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相場概況（大引け）
続落、372円安 利益確定売りや円高で
続落、372円安 利益確定売りや円高で
東京株式（大引け）＝続落、372円安 利益確定売りや円高で
15日の日経平均株価は続落し、大引けは前日比372円62銭安の3万7755円51銭だった。
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朝方から先物主導でリスク回避の相場展開を強いられた。前日の米国株市場ではハイテク株中心に買いが入りナスダック総合株価指数は6日続伸と気を吐いたものの、NYダウは続落するなど上昇一服感が出てきた。
東京株式市場でも日経平均が4月下旬以降に急ピッチの戻りをみせていただけに、目先はスピード警戒感から利食い急ぎの動きが顕在化した。下げ幅は一時500円に迫ったが、根強い先高観を背景とした押し目買いや売り方の買い戻しも目立ち、やや下げ渋って終えた。
外国為替市場でドル安・円高に振れたことも市場センチメントを冷やした。前日に買われた半導体関連が利食われたほか、自動車株への売りが止まず全体指数を押し下げた。
個別には企業決算発表がピークを迎えるなか、好決算銘柄と決算内容が芳しくない銘柄とで明暗を分ける形となっている。値下がり銘柄は全体の約3分の2を占めた。なお、売買代金は減少傾向で5兆円を下回った。
一部の通信社が14日に「米国と韓国の会談で韓国ウォン相場について協議した」と報じた。米国が日本にもドル高是正を求めるとの思惑が浮上し、外国為替市場では円買い・ドル売りが優勢となっている。輸出採算悪化への警戒から、トヨタやホンダなどの自動車株が売られた。
加藤勝信財務相が来週、カナダでベッセント米財務長官との会談を検討していることが明らかになっている。市場では「『為替の動向は市場が決める』という認識の再確認にとどまりそうだが、日本株にとっては足元で過熱感が高まっていただけに、利益確定売りの口実になりやすかった」との声が聞かれた。
日経平均は、米中両国の追加関税の引き下げ合意を受け水準を戻してきただけに、当然の調整との受け止めが多い。米国では15日、4月の卸売物価指数（PPI）などの経済指標の発表が相次ぐ。関税政策の影響が米国の消費にどの程度悪影響を及ぼしているのか確認したいところだ。また、パウエルFRB議長やバーFRB理事の発言機会も予定されており、発言内容を見定めたい。もっとも、決算発表はピークを通過した。今後は機関投資家も動きやすくなると考えられ、底堅さは意識されやすいだろう。
東証株価指数（TOPIX）は続落した。終値は24.33ポイント（0.88%）安の2738.96だった。JPXプライム150指数も続落し、10.77ポイント（0.88%）安の1209.09で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で4兆7778億円、売買高は20億2594万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1098と全体の7割近くを占めた。値上がりは489、横ばいは46だった。
業種別株価指数（33業種）は輸送用機器、その他製品、証券・商品先物取引業などが下落。繊維製品、陸運業、海運業などは上昇した。
個別では、断トツの売買代金をこなしたディスコが反落、レーザーテックなどの半導体関連株のほか、フジクラ、IHI、ソニーグループ、レーザーテックなども値を下げた。アシックスが急落、トヨタ自動車が安く、任天堂も軟調。楽天グループも下げた。後場入り後は決算が嫌気されて第一生命HDが売られた。GENOVAが値下がり率トップに売り込まれたほか、GMOインターネット、シンクロ・フード、イー・ギャランティ、イー・ギャランティなども大幅安。三菱製紙も大きく水準を切り下げた。
一方、三菱重工業が買い優勢だったほか、川崎重工業も頑強。川崎汽船、商船三井などの海運株が堅調に推移。また、太陽誘電、長谷工コーポ、三菱重工業、京成電鉄などが上昇した。そのほか、サンリオがしっかり、今期大幅増益見通しや自社株買いを発表したUTグループが急騰、共同印刷、ブイ・テクノロジーが値を飛ばし、武蔵精密工業も物色人気を集めた。ラサ工業、メドピア、ジェイエイシーリクルートメントなどが値上がり率上位となった。
15日の日経平均株価は続落し、大引けは前日比372円62銭安の3万7755円51銭だった。
本日のマーケット動画
時間：00:01:31 容量：18.20M ▼音声 VOICEVOX Nemo
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朝方から先物主導でリスク回避の相場展開を強いられた。前日の米国株市場ではハイテク株中心に買いが入りナスダック総合株価指数は6日続伸と気を吐いたものの、NYダウは続落するなど上昇一服感が出てきた。東京株式市場でも日経平均が4月下旬以降に急ピッチの戻りをみせていただけに、目先はスピード警戒感から利食い急ぎの動きが顕在化した。下げ幅は一時500円に迫ったが、根強い先高観を背景とした押し目買いや売り方の買い戻しも目立ち、やや下げ渋って終えた。
外国為替市場でドル安・円高に振れたことも市場センチメントを冷やした。前日に買われた半導体関連が利食われたほか、自動車株への売りが止まず全体指数を押し下げた。
個別には企業決算発表がピークを迎えるなか、好決算銘柄と決算内容が芳しくない銘柄とで明暗を分ける形となっている。値下がり銘柄は全体の約3分の2を占めた。なお、売買代金は減少傾向で5兆円を下回った。
一部の通信社が14日に「米国と韓国の会談で韓国ウォン相場について協議した」と報じた。米国が日本にもドル高是正を求めるとの思惑が浮上し、外国為替市場では円買い・ドル売りが優勢となっている。輸出採算悪化への警戒から、トヨタやホンダなどの自動車株が売られた。
加藤勝信財務相が来週、カナダでベッセント米財務長官との会談を検討していることが明らかになっている。市場では「『為替の動向は市場が決める』という認識の再確認にとどまりそうだが、日本株にとっては足元で過熱感が高まっていただけに、利益確定売りの口実になりやすかった」との声が聞かれた。
日経平均は、米中両国の追加関税の引き下げ合意を受け水準を戻してきただけに、当然の調整との受け止めが多い。米国では15日、4月の卸売物価指数（PPI）などの経済指標の発表が相次ぐ。関税政策の影響が米国の消費にどの程度悪影響を及ぼしているのか確認したいところだ。また、パウエルFRB議長やバーFRB理事の発言機会も予定されており、発言内容を見定めたい。もっとも、決算発表はピークを通過した。今後は機関投資家も動きやすくなると考えられ、底堅さは意識されやすいだろう。
東証株価指数（TOPIX）は続落した。終値は24.33ポイント（0.88%）安の2738.96だった。JPXプライム150指数も続落し、10.77ポイント（0.88%）安の1209.09で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で4兆7778億円、売買高は20億2594万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1098と全体の7割近くを占めた。値上がりは489、横ばいは46だった。
業種別株価指数（33業種）は輸送用機器、その他製品、証券・商品先物取引業などが下落。繊維製品、陸運業、海運業などは上昇した。
個別では、断トツの売買代金をこなしたディスコが反落、レーザーテックなどの半導体関連株のほか、フジクラ、IHI、ソニーグループ、レーザーテックなども値を下げた。アシックスが急落、トヨタ自動車が安く、任天堂も軟調。楽天グループも下げた。後場入り後は決算が嫌気されて第一生命HDが売られた。GENOVAが値下がり率トップに売り込まれたほか、GMOインターネット、シンクロ・フード、イー・ギャランティ、イー・ギャランティなども大幅安。三菱製紙も大きく水準を切り下げた。
一方、三菱重工業が買い優勢だったほか、川崎重工業も頑強。川崎汽船、商船三井などの海運株が堅調に推移。また、太陽誘電、長谷工コーポ、三菱重工業、京成電鉄などが上昇した。そのほか、サンリオがしっかり、今期大幅増益見通しや自社株買いを発表したUTグループが急騰、共同印刷、ブイ・テクノロジーが値を飛ばし、武蔵精密工業も物色人気を集めた。ラサ工業、メドピア、ジェイエイシーリクルートメントなどが値上がり率上位となった。
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