東京株式(大引け)=122円高、3日続伸も取引終盤は急速に伸び悩む

【大引け概況】
10日の日経平均株価は3日続伸し、終値は前日比122円94銭高の3万8211円51銭だった。
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きょうはおおむねリスクオンの展開が続いたが、買い一巡後は個別株の中に利益確定売りに値を消すものが目立った。前日の欧州株市場は高安まちまちだった。また、米国株市場もはっきりしない地合いで、ハイテク株が強さを発揮してナスダック総合株価指数は高かったものの、NYダウは強調展開を維持できず、朝安からいったんはプラス圏に切り返したものの取引終盤になって伸び悩み、結局小幅反落して引けている。
東京株式市場では日経平均が前場から強い動きで、後場寄りも買いが先行していた。外国為替市場で取引時間中に円安方向に振れたこともポジティブ視されたのだが、取引終盤になると、買いの勢いが途切れ急速に伸び悩む展開に。米中間や日米間の貿易協議に対する先行き不透明感が意識されるなか、前場で相場を牽引していた半導体関連株などが値を消し、市場センチメントを冷やした。
東京株式市場でも半導体関連のほか、米ハイテク株の上昇が業績拡大につながりやすいソフトバンクグループ(SBG)が上昇した。外国為替市場で円相場が一時1ドル=145円台前半まで下落した場面では、先物への買いが強まり、日経平均は400円ほど上昇する場面があった。
午後は円相場が次第に下げ渋る展開となり、先物への買いも弱まった。台湾積体電路製造(TSMC)が午後に発表した5月の月次売上高は前年同月比では大幅増となった半面、前月比では約8%減となった。先行して上げていた東京株式市場の半導体関連には利益確定売りが強まり、日経平均も急速に上げ幅を縮めた。地政学リスクの高まりを背景に今年に入ってからの上昇が目立っている三菱重、川重、IHIの重工3社にも利益確定売りが優勢だった。
9日にロンドンで開かれた米中の貿易協議では中国のレアアース(希土類)輸出規制や米国の半導体規制などを巡って議論された。協議は10日も継続するという。個別では中国関連銘柄の一角である安川電やファナックが買われたが、対立する両国の関係改善が実現するのか見極めようとする投資家も多かった。10日の上海総合指数の下げも投資家心理の重荷になったとの見方もあった。
東証株価指数(TOPIX)は3日続伸した。終値は0.83ポイント高の2786.24だった。JPXプライム150指数も3日続伸し、2.74ポイント高の1228.31で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で4兆661億円、売買高は15億9049万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は673。値下がりは876、横ばいは81だった。
業種別株価指数(33業種)は海運業、精密機器、鉱業などが上昇した。下落は保険業、銀行業、非鉄金属など。
個別では、ソフトバンクグループ、サンリオ、任天堂、ディー・エヌ・エー、トヨタ自動車、信越化学、ニデック、リクルートHDなどが上昇した。そのほか、今期2ケタ増益見通しや高い中計目標などを好感されたBガレジ、日本マイクロニクス、円谷フィールズホールディングスが大幅高、双葉電子工業、住友ファーマ、GMOインターネットなどが値上がり率上位となった。
半面、断トツの売買代金をこなしたアドバンテストは後場取引後半に値を崩し、わずかながらマイナス圏で引けた。ディスコや東エレクなど半導体関連株が軟調に推移した。フジクラ、日立なども軟調。ソニーグループ、ファーストリテ、川崎重工業、三菱重工業、IHIなども売りに押された。みずほフィナンシャルグループなどメガバンクが冴えず、伊藤忠商事なども安い。東京ガスも下落した。このほか、ファーマフーズ、フルヤ金属、YTLなどの下げが目立った。
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