東京株式(大引け)=209円高と4日続伸 半導体関連に買い、上値重い

【大引け概況】
11日の日経平均株価は4日続伸し、終値は前日比209円68銭高の3万8421円19銭だった。
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前日の米国株市場でNYダウやナスダック総合株価指数など主要株価指数が強い動きを示したことを受け、リスク選好の流れを引き継いで始まった。半導体関連株への買いが顕著となり、日経平均の上げ幅は寄り後早々に300円を超え、3万8500円台まで上昇した。外国為替市場で1ドル=145円台まで円安方向に振れたことも追い風となった。自動車など輸出関連株の一角が買われた。
しかし、その後は戻り売り圧力が表面化し、上値の重い展開に。日本時間今晩に発表される5月の米消費者物価指数(CPI)を見極めたいとのニーズもあり、積極的に上値を買い進む動きは見られなかった。ただ、個別物色意欲は活発で、値上がり銘柄数は1100を上回りプライム市場全体の70%を占めた。
節目の3万8500円を超えた場面では、利益確定目的の売りや戻り待ちの売りが出て、日経平均の上値を抑えた。日本時間の今晩には米国で5月の米消費者物価指数(CPI)が発表されることから、様子見姿勢も強かった。
東京株式市場は為替や米国株に加えアジア株が上昇していることも買い安心感に。直近1カ月に及ぶ高値ボックス圏相場を上に抜けそうな雰囲気だが、きのう、今日と日足が陰線となっている点が多少の気迷いを反映しているようだ。これは日米貿易協議の結果が出るまでアク抜けはしないかもしれないが、相場の示す方向性からはある程度良い結果を先取りしているようにも思われる。
東証株価指数(TOPIX)は4日続伸した。終値は2.48ポイント(0.09%)高の2788.72だった。JPXプライム150指数は4日続伸し、0.74ポイント(0.06%)高の1229.05で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で4兆483億円、売買高は16億1983万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1139。値下がりは426、横ばいは64だった。
業種別株価指数(33業種)はサービス業、パルプ・紙、金属製品などが上昇。下落はその他製品、保険業、銀行業など。
個別では、売買代金トップとなったアドバンテストが頑強に売り物をこなし、売買代金2位のディスコが大きく水準を切り上げた。東京エレクトロン、レーザーテック、信越化学、ソシオネクストなど半導体関連が総じて強い動き。SUMCOは値上がり率トップとなった。
また、ソフトバンクグループ、ディー・エヌ・エー、リクルートHD、日立などが上昇した。
そのほか、5月既存店が11カ月ぶりに2ケタ成長となった物語コーポレーションが大幅高、良品計画が値を上げ、リクルートホールディングス、三越伊勢丹ホールディングスも高い。メディアドゥ、日本マイクロニクスなどが値上がり率上位となった。
半面、三菱重工業が冴えず、IHI、川崎重工業など防衛関連が利食われた。フジクラ、古河電工が冴えず、ソニーグループ、任天堂、トヨタ自動車も売りに押された。ソニーグループも軟調。三菱UFJFGや三井住友FGなどの金融株のほか、東京海上ホールディングスが値を下げ、経営統合の一環となる割当増資実施による希薄化を懸念された日野自動車は急落した。ポールトゥウィンホールディングスも大幅安。三井E&S、GMOインターネットなども水準を切り下げた。
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