 |
相場概況（前引け）
389円高、半導体関連株など買われる
389円高、半導体関連株など買われる
東京株式（前引け)＝389円高、半導体関連株など買われる
22日午前の日経平均株価は反発し、午前終値は前日比389円15銭高の3万8415円32銭だった。
前日の米株式市場は、トランプ次期米大統領の政策に対する期待から金融やエネルギー株などが買われ、NYダウは461ドル高と大幅続伸した。これを受け、東京株式市場も買い先行でスタート。寄り付きの買い一巡後には、一時上昇幅は50円強に縮小したが、3万8000円ラインに接近すると下値に買いが流入し、再び上昇基調を強め3万8400円台に値を上げた。半導体関連や銀行株などが買われた。為替相場は1ドル=154円30銭前後と前日夕方に比べ、やや円高で推移している。
20日夕に四半期決算を発表したエヌビディアは時間外取引で下落したが、通常取引で上昇したことは投資家心理を支えた。前日に下げていた値がさの東エレクやアドテストなど半導体関連株に買いが波及した。アクティビスト（物言う株主）として知られるエフィッシモ・キャピタル・マネジメントの買い増しが明らかとなった帝人が大幅に上昇するなど、材料が出た個別銘柄への物色も相場を支えた。
前日の日経平均は取引時間中に節目の3万8000円をおよそ3週間ぶりに下回った。市場では「日本株はこのところ下げが目立っていたこともあり、押し目買いが相場を押し上げた」との見方もあった。
ランチタイムの為替は1ドル154円台半ばで朝方比では目立った動きは観測されず。日経平均は前日終値水準を上回って推移しているが、プライム市場の売買代金は先週比では減少しており力強さには欠ける展開が継続している。決算発表一巡やトランプ次期政権への不透明感などが売買手控え要因として意識されている様子だ。今週は20日まで38500円水準で上げ一服となっていることから、薄商いの状況下、後場の日経平均も38500円水準で上値は重くなろう。
東証株価指数（TOPIX）は反発した。前引けは21.53ポイント（0.80%）高の2704.34だった。JPXプライム150指数は反発し、8.82ポイント（0.74%）高の1194.87で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆8109億円、売買高は8億1346万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1265。値下がりは316、横ばいは64だった。
業種別では、石油・石炭、繊維、サービス、非鉄金属、卸売などが上昇した一方、医薬品、電気・ガス、海運の3セクターのみ下落した。
個別銘柄では、ディスコ、アドバンテスト、レーザーテックが買われ、フジクラやさくらインターネットが高い。三井化学、トクヤマ、UBEなど化学関連株が上昇。大林組が証券会社のポジティブなレポートを材料に上場来高値を更新。三菱UFJフィナンシャル・グループや三井住友フィナンシャルグループがしっかり。このほか、クレディセゾン、横河電機、レゾナック、ニトリHD、太平洋セメントなどが上昇した。
一方、太陽誘電、オムロン、ニデックなど電気機器関連が弱かったほか、IHI、三菱重工業、川崎重工業など防衛関連銘柄がやや軟調。このほか、SOMPOホールディングス、三越伊勢丹、ルネサスエレクトロニクス、スズキなどが下げた。セブン&アイ・ホールディングスが値を下げた。日本郵船や任天堂も安い。
22日午前の日経平均株価は反発し、午前終値は前日比389円15銭高の3万8415円32銭だった。
前日の米株式市場は、トランプ次期米大統領の政策に対する期待から金融やエネルギー株などが買われ、NYダウは461ドル高と大幅続伸した。これを受け、東京株式市場も買い先行でスタート。寄り付きの買い一巡後には、一時上昇幅は50円強に縮小したが、3万8000円ラインに接近すると下値に買いが流入し、再び上昇基調を強め3万8400円台に値を上げた。半導体関連や銀行株などが買われた。為替相場は1ドル=154円30銭前後と前日夕方に比べ、やや円高で推移している。
20日夕に四半期決算を発表したエヌビディアは時間外取引で下落したが、通常取引で上昇したことは投資家心理を支えた。前日に下げていた値がさの東エレクやアドテストなど半導体関連株に買いが波及した。アクティビスト（物言う株主）として知られるエフィッシモ・キャピタル・マネジメントの買い増しが明らかとなった帝人が大幅に上昇するなど、材料が出た個別銘柄への物色も相場を支えた。
前日の日経平均は取引時間中に節目の3万8000円をおよそ3週間ぶりに下回った。市場では「日本株はこのところ下げが目立っていたこともあり、押し目買いが相場を押し上げた」との見方もあった。
ランチタイムの為替は1ドル154円台半ばで朝方比では目立った動きは観測されず。日経平均は前日終値水準を上回って推移しているが、プライム市場の売買代金は先週比では減少しており力強さには欠ける展開が継続している。決算発表一巡やトランプ次期政権への不透明感などが売買手控え要因として意識されている様子だ。今週は20日まで38500円水準で上げ一服となっていることから、薄商いの状況下、後場の日経平均も38500円水準で上値は重くなろう。
東証株価指数（TOPIX）は反発した。前引けは21.53ポイント（0.80%）高の2704.34だった。JPXプライム150指数は反発し、8.82ポイント（0.74%）高の1194.87で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆8109億円、売買高は8億1346万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1265。値下がりは316、横ばいは64だった。
業種別では、石油・石炭、繊維、サービス、非鉄金属、卸売などが上昇した一方、医薬品、電気・ガス、海運の3セクターのみ下落した。
個別銘柄では、ディスコ、アドバンテスト、レーザーテックが買われ、フジクラやさくらインターネットが高い。三井化学、トクヤマ、UBEなど化学関連株が上昇。大林組が証券会社のポジティブなレポートを材料に上場来高値を更新。三菱UFJフィナンシャル・グループや三井住友フィナンシャルグループがしっかり。このほか、クレディセゾン、横河電機、レゾナック、ニトリHD、太平洋セメントなどが上昇した。
一方、太陽誘電、オムロン、ニデックなど電気機器関連が弱かったほか、IHI、三菱重工業、川崎重工業など防衛関連銘柄がやや軟調。このほか、SOMPOホールディングス、三越伊勢丹、ルネサスエレクトロニクス、スズキなどが下げた。セブン&アイ・ホールディングスが値を下げた。日本郵船や任天堂も安い。
株式投資は全て自己責任でお願いします。このサイトの情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。当サイトの掲載事項において損失をされた場合も当方は一切の責任を負いかねます。
(C)ilogos / Eimei.tv
(C)ilogos / Eimei.tv