東京株式(大引け)=反落 AIや半導体に売り、内需は買い

【大引け概況】
21日の日経平均株価は反落し、終値は前日比1198円06銭安の4万8625円88銭だった。
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前日20日の米国株式市場は軟調に推移。エヌビディアの決算を好感し投資家心理の改善。した。ただ、連邦準備制度理事会(FRB)高官のタカ派発言で利下げ期待がさらに後退したほか、根強い人工知能(AI)バブル懸念を受けエヌビディアが下落に転じ相場を押し下げた。米株市場を横目に、本日の日経平均は反落して取引を開始。
寄付き直後は下げ幅を広げる展開となったが、早々に下げ渋る動きを見せた。ただ、下げ幅を縮小する動きは限定的で、終日マイナス圏でもみ合う展開となった。日経平均は昨日1300円近く上昇し、一昨日までの4日続落による下げ幅の3分の2戻しをクリアしたことから、短期調整は完了したとの見方もあったが、半導体やAI(人工知能)関連株は手掛けにくかった。また、国内長期金利上昇や日中関係悪化も引き続き警戒材料となった。
プライム市場では幅広い銘柄が上昇しており、割安感のある大型株や内需関連株に資金流入が継続した。
前日のNYダウ工業株30種平均など主要3指数が下落した。好決算を手掛かりに買いが先行した半導体大手エヌビディアが下げに転じ、米株全体の地合いを冷やした。東京株式市場でもアドバンテストやソフトバンクグループ(SBG)といった値がさのAIや半導体関連株の急落が日経平均を押し下げた。
下値では、根強い日本株の先高観から海外短期筋などが押し目買いを入れ、日経平均は下げ渋る場面もあった。市場関係者は「決算発表後の出遅れ銘柄を拾う動きなどもみられ、意外に底堅い印象はある」と話す。一方で「日中の対立が深刻化・長期化した場合は、日本株へのネガティブな影響は免れない」と指摘。また、AIや半導体、訪日外国人といったテーマを失うと、日本株は年末にかけて上値が重くなるともみていた。
さて、東京株式市場はエヌビディアの好決算がぬか喜びに終わったことでAI関連株中心に反落する展開。ただ売り物はそのセクターの一点くらいで物色は面的な広がりを見せるなど市場はなお底堅い。中間決算の発表が一巡して上場企業の利益は少なくとも数%の増益に転じ過去最高を更新する方向へ。ハイテク株に比べ出遅れていた銘柄が買われることで、強気相場は形を変えながらも継続中といえそうだ。
東証株価指数(TOPIX)は反落した。終値は1.84ポイント(0.06%)安の3297.73だった。JPXプライム150指数も反落し、6.44ポイント(0.45%)安の1429.78で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で8兆9565億円、売買高は33億7217万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は273。値上がりは1317、横ばいは22だった。
業種別株価指数(33業種)は非鉄金属、情報・通信業、機械などが下落。上昇は輸送用機器、建設業、保険業など。
個別銘柄では、キオクシアホールディングスやレーザーテック、ディスコが安く、フジクラや古河電気工業、住友電気工業が下落した。三菱重工業やIHI、三井E&Sが軟調。三井金属やJX金属が値を下げ、イビデン、日立製作所や東京電力ホールディングスが軟調だった。
半面、ソニーグループやサンリオが高く、リクルートホールディングスやKDDIが堅調。イオンやファーストリテイリングが値を上げた。トヨタ自動車やホンダが買われ、三井住友フィナンシャルグループや第一三共、三井不動産、信越化学、バンナムHDが上昇した。
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