東証株価指数（TOPIX）は、31.86ポイント安の1708.34で終了した。朝方からほぼ全面安の様相で日経平均株価の下げ幅が一時600円を超える場面もあった。トランプ米大統領が鉄鋼とアルミニウムの輸入に高率関税を課すと発言したことから資源や輸出関連を中心に売りが広がった。
前日に米主要株価指数の急落を受けて進行した為替の円高・ドル安も売り材料視された。
後場は、日銀のETF買い期待を支えに買い戻しや押し目買いが入り、下げ渋る場面もあったが、戻りは限定され、大引けにかけて再び軟化した。円高がさらに進むとともにポジション調整売りに傾いた。
市場からは「2月14日と同様に200日移動平均線を守った格好だ。これで２番底形成となれば問題はないが、戻っても下向きの25日移動平均線などが頭を抑えるラインになり、需給がすっきりするまで日柄調整が必要ではないか」との声が聞かれた。
JPX日経インデックス400は大幅続落。終値は前日比290.33ポイント安の１万5079.73だった。
東証１部の出来高は16億100万株、売買代金は3兆235億円。騰落銘柄数は値上がり237銘柄、値下がり1791銘柄、変わらず41銘柄。
業種別株価指数（33業種）は、全業種が下落。特に精密機器、鉄鋼、非鉄金属、ゴム製品の下落が目立った。
個別では、トヨタやホンダ、ソニーなど主力株も軒並み安となった。ブリヂストンが値を下げ、前日に決算を発表した伊藤園や新日鉄住、東邦鉛は大幅安。オリンパスが大きく売られ、ファナック、ソニーは安い。ファーストリテ、ソフトバンクGなどの値がさ株が売られた。JTは軟調。三菱UFJ、東京海上は売られた。