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【大引け概況】

24日の日経平均株価は3日続伸し、終値は前日比907円92銭(2.42%)高の3万8460円08銭だった。終値での3万8000円台回復は18日以来。
 
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きょうの東京株式市場はリスク選好ムードが一気に強まった。前日の欧州株市場が全面高で英国では主要株価が史上最高値を更新、米国株市場でもNYダウが4連騰と戻り足を強めたほか、ナスダック指数の上昇が目立った。
中東情勢に対する過度な不安心理が後退し、米長期金利の低下が好感された。特にエヌビディアが連日で大幅高に買われるなど半導体セクターへの投資資金流入が活発で、この流れを東京株式市場も引き継いだ。
為替の円安なども追い風に、これまで急な調整を強いられてきた半導体製造装置関連などが軒並み反騰し、全体相場を押し上げた。
 
23日発表の4月の米購買担当者景気指数(PMI)が前月から低下し米国のインフレ再加速への懸念を高める結果ではなかったとの見方から米長期金利が低下し投資家心理が上向いた。半導体関連銘柄で構成する米フィラデルフィア半導体株指数(SOX)が2%高となり、東京市場でも半導体関連に買いが入った。東京エレクトロンは7%高となり、1銘柄で日経平均を200円あまり押し上げた。
外国為替市場で円相場が1ドル=154円台後半と円安基調が続いていることも支えとなり、輸出採算の改善に期待した買いもトヨタなど輸出株に入った。
 
米テスラが23日に発表した2024年1〜3月期決算は売上高や1株利益が市場予想を下回った。一方、低価格な新製品の開発などのてこ入れ策を示したことで、同日の時間外取引でテスラ株は急伸した。「日本時間今夜の米株式市場でテスラ株が急伸するとの期待が、日本のハイテク株の上昇につながった」とみていた。
 
米長期金利の上昇が一服したとはいえ、依然として4.6%台と高止まりしているほか、米国のインフレ高も解消されてはおらず、先行き不透明感は残る。また、あすからは日銀の金融政策決定会合が開かれ、来週には米連邦公開市場委員会(FOMC)も控えている。日米の金融政策の行方も気掛かりで、ボラティリティの高い値動きが想定されるだろう。目先は本格化する企業決算を受けた選別物色が得策となるだろう。
 
 

東証株価指数(TOPIX)は3日続伸し、終値は44.50ポイント(1.67%)高の2710.73だった。JPXプライム150指数も3日続伸し、23.86ポイント(2.08%)高の1173.44で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で4兆5513億円、売買高は17億4055万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1195。値下がりは402、横ばいは55だった。
 
 
業種別株価指数(全33業種)は精密機器、電気機器、輸送用機器が上昇。下落は電気・ガス業、陸運業、パルプ・紙など。
 
個別では、売買代金断トツとなったレーザーテックをはじめ東京エレクトロン、ディスコ、ソシオネクスト、ルネサスエレクトロニクス、信越化学など半導体主力株が軒並み買い戻された。トヨタ自動車が買われ、ファーストリテイリングも堅調。HOYA、三井物、東京海上、ニコンが買われた。野村マイクロ・サイエンスはストップ高。ソフトバンクグループも上昇した。KOA、ニコンなども値を飛ばし、鉄建建設、フルサト・マルカホールディングスなども高い。
 
半面、オービック、IHIが売られ、レゾナック・ホールディングスが急落。アーレスティは値下がり率トップに売り込まれ、ストライクも大幅安。北海道電力が大きく利食われたほか電力株に下げるものが目立った。パーク24、旭化成なども売りに押された。